機能訓練指導員とは

機能訓練指導員は、介護保険法に基づく「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」で定められた職種です。厚生労働省は「日常生活を営むのに必要な機能の減退を防止するための訓練を行う能力を有する者」と定義しており、利用者一人ひとりに合わせた個別機能訓練計画を作成・実施・評価する専門職として位置づけられています。

重要なのは、機能訓練指導員は独立した国家資格ではなく職種名であるという点です。理学療法士や看護師などの特定の医療系国家資格を持つ人が、介護事業所において「機能訓練指導員」として配置される形になります。介護福祉士・社会福祉士・初任者研修修了者など、福祉系資格のみでは要件を満たしません。

機能訓練と医療リハビリの違い

「機能訓練」と「リハビリテーション」は混同されやすい用語ですが、制度上は次のように整理されます。

• 機能訓練：介護保険法に基づき、機能訓練計画書をもとに介護事業所で行う訓練。目的は「機能の減退防止」と「生活動作の維持・向上」。
• リハビリテーション：医療保険法に基づき、医師の指示のもとPT・OT・STが病院・老健・訪問リハビリで行う治療。目的は「失われた機能の回復」。

つまり、機能訓練指導員が担うのは「医師の指示に基づく治療」ではなく、利用者が住み慣れた地域で自分らしく暮らし続けるための生活に根ざした訓練です。

機能訓練指導員として配置されるには、次の7つの国家資格のいずれかが必要です。

1. 理学療法士（PT）：座る・立つ・歩くといった基本動作の改善・指導が専門。歩行訓練・関節可動域訓練・筋力トレーニングを得意とする。
2. 作業療法士（OT）：食事・入浴・着替えなど応用動作や、手工芸・園芸といった作業活動を通じた機能回復が専門。認知症ケアにも強い。
3. 言語聴覚士（ST）：発声・発語・嚥下機能の維持と訓練が専門。誤嚥性肺炎予防や口腔機能向上訓練で活躍。
4. 看護師・准看護師：医学的知識を活かしたバイタルチェックと安全管理。通所介護では機能訓練指導員の約65.6%が看護職員という調査結果がある。
5. 柔道整復師：徒手整復・固定・後療法を専門とし、関節や筋肉の痛みへの対応に強い。
6. あん摩マッサージ指圧師：あん摩・マッサージ・指圧の手技で筋緊張緩和や血行促進を行える。
7. はり師・きゅう師（鍼灸師）：2018年の介護報酬改定で対象資格に追加。他の6資格者が在籍する施設で6か月以上の実務経験が必要という追加要件がある。

介護福祉士・社会福祉士・介護職員初任者研修などの福祉系資格のみでは機能訓練指導員にはなれません。介護現場からキャリアチェンジを目指す場合は、3年制の柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・鍼灸師の養成校が比較的短期間で資格取得できるルートとして選ばれています。

「機能訓練指導員」と「リハビリ専門職（PT・OT・ST）」は重なる部分もありますが、配置根拠と役割が異なります。混同しやすいので整理しておきましょう。

つまり、PT・OT・STが介護事業所で「機能訓練指導員」として配置されることはありますが、機能訓練指導員＝PT・OT・STではなく、看護師や柔道整復師なども含む幅広い職種の総称です。介護老人保健施設（老健）では、PT・OT・STは「リハビリ職」として配置基準が別途定められており、機能訓練指導員という呼称は使いません。

機能訓練指導員は、次の介護保険サービスで1名以上の配置が義務づけられています。配置がなければ事業所として運営できないか、個別機能訓練加算が算定できません。

配置義務のある主な施設

• 通所介護（デイサービス）：1名以上配置（看護職員等との兼務可）
• 地域密着型通所介護：1名以上配置
• 認知症対応型通所介護：1名以上配置
• 短期入所生活介護（ショートステイ）：1名以上配置
• 介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）：1名以上配置
• 特定施設入居者生活介護（介護付有料老人ホーム等）：1名以上配置

※出典：e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」

個別機能訓練加算との関係（2024年度改定後）

機能訓練指導員の配置によって算定できる代表的な加算が個別機能訓練加算です。通所介護の場合、2024年度改定後の単位数は次のとおりです。

• 個別機能訓練加算（Ⅰ）イ：56単位/日（専従の機能訓練指導員1名以上）
• 個別機能訓練加算（Ⅰ）ロ：85単位/日（専従の機能訓練指導員2名以上、うち1名はPT/OT/ST）
• 個別機能訓練加算（Ⅱ）：20単位/月（Ⅰの要件＋LIFEへのデータ提出・フィードバック活用）

機能訓練指導員の配置は事業所の収益に直結するため、求人需要が継続的に高い職種です。

年収相場（2026年最新）

厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」によると、機能訓練指導員（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を含む）の平均給与額は次のとおりです。

同じ調査での介護職員（常勤）の平均月給は約318,230円で、機能訓練指導員は月額で約4.5万円高い水準にあります。専門資格を要する職種であること、加算算定に直結する配置であることが評価されている結果といえます。

• 機能訓練指導員の仕事内容完全ガイド｜資格要件・給料・配置施設・将来性 ― 業務内容・キャリアパス・給与の詳細を網羅した解説記事
• ケアプランとは｜介護サービス計画書の役割と作成の流れ ― 機能訓練計画と連動するケアプランの基本
• グループホームとは｜認知症対応型共同生活介護の仕組みと特徴 ― 認知症対応型施設の人員配置を理解する

機能訓練指導員は、介護保険法に基づく職種名であり、独立した国家資格ではありません。理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師（准看護師）・柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・はり師きゅう師の7つの国家資格のいずれかが要件で、デイサービス・特養・ショートステイなどの介護事業所で個別機能訓練加算を算定する際の中核を担います。

常勤の平均月給は約36.3万円（年収約508万円）で、介護職員より月額約4.5万円高い水準にあり、日勤中心で働けるワークライフバランスの良さも魅力です。機能訓練＝介護保険上の訓練、リハビリ＝医療保険上の治療という制度上の違いを押さえておくと、求人を選ぶ際の判断もしやすくなります。資格・配置基準・加算の3点をまとめて理解しておきたい用語です。