IADL（手段的日常生活動作）とは

IADLの定義と位置づけ

IADL（Instrumental Activities of Daily Living、手段的日常生活動作）は、1969年にアメリカの老年医学者M.P.ロートンとE.M.ブロディによって提唱された概念です。日常生活動作（ADL）が「食事・排泄・更衣・入浴・移乗・歩行」など生命維持に直結する基本動作を指すのに対し、IADLはその上位に位置する応用的な生活動作を指します。

具体的には、買い物に出かける、電話をかける、家計を管理する、薬を決められた通りに飲む、調理する、洗濯や掃除をする、公共交通機関を使って移動する、といった動作です。これらは単独では生命に直結しないものの、地域で自立した生活を送るためには欠かせません。

厚生労働省の介護予防マニュアルでは、IADLは「高齢者の生活機能を多面的にとらえる指標」として位置づけられ、要介護認定の認定調査やケアプラン作成、地域包括ケアシステムにおける生活支援サービスの設計など、幅広い場面で活用されています。介護現場では、ADLは自立していてもIADLが低下し始めている段階で支援に介入することが、重度化予防の鍵とされます。

ロートン尺度のIADL8項目

IADLの代表的な評価尺度である「ロートンのIADL尺度（Lawton IADL Scale）」では、以下の8項目を3〜5段階で評価します。

1. 電話を使う能力: 自発的にかけられるか、限られた番号のみか、応答のみか、まったく使えないかを評価します。
2. 買い物: 必要なすべての買い物を自分でできるか、少額のみか、付き添いが必要か、まったくできないかを評価します。
3. 食事の準備: 適切な食事を計画・調理・配膳できるか、材料があれば調理できるか、温めるだけか、準備してもらう必要があるかを評価します。
4. 家事: 単独で家事を行うか、軽い作業のみか、援助が必要か、まったくできないかを評価します。
5. 洗濯: すべて自分でできるか、小さなものだけか、すべて他者に依頼するかを評価します。
6. 移送の形式: 公共交通機関や自家用車を1人で利用できるか、タクシー利用は可能か、付き添いが必要か、まったく移動できないかを評価します。
7. 服薬管理: 正しい時間・量を自己管理できるか、事前に用意してもらえば飲めるか、まったく管理できないかを評価します。
8. 金銭管理: 家計を完全に管理できるか、日常の買い物はできるが大きな取引は援助が必要か、まったく扱えないかを評価します。

原版では女性は8項目すべて、男性は「食事の準備・家事・洗濯」を除く5項目で評価することが多いですが、現代では性別を問わず8項目で評価する施設も増えています。

ADLとIADLの違い

ADL（基本的日常生活動作）とIADL（手段的日常生活動作）は、生活機能を階層的にとらえる際の2つのレイヤーです。両者の違いを整理すると次のようになります。

一般に、加齢や認知症の進行に伴ってIADLから先に低下し、その後ADLが低下する経過をたどります。そのためIADLの変化は「介護予防に介入すべきタイミング」を示すサインとして重要視されます。買い物の頻度が減った、料理が単調になった、薬の飲み忘れが増えたといった変化は、まずIADLレベルの自立性が崩れ始めている兆候です。

介護現場でIADLを観察・記録するコツ

介護職員がIADLを観察するときは、「できる／できない」の二択ではなく、どの程度の支援があれば自立できるかという視点で記録することが重要です。次のポイントを押さえましょう。

• 環境込みで評価する: 自宅では薬を飲めるが入院中はできない、といった場面差を記録に残します。住み慣れた環境で発揮される能力こそ、その人の真の生活機能です。
• 「している活動」と「できる活動」を分けて見る: 評価場面でできても、日常生活で実行していなければ支援が必要です。普段の様子から行動レベルを把握します。
• 本人と家族双方から聞き取る: 本人は過大評価、家族は過小評価しがちなので、両者の認識の差そのものが支援設計の手がかりになります。
• 変化を時系列で記録する: 半年前と比べて買い物の回数が減った、調理が単純化した、といった変化はケアプラン見直しのトリガーになります。
• 認知機能との関連を意識する: 服薬管理や金銭管理の低下は、身体機能ではなく認知機能の低下を反映している場合が多く、認知症初期発見の手がかりになります。

記録は、要介護認定の認定調査票やLIFE（科学的介護情報システム）への提出データの基礎となるため、客観的な事実と支援の有無をセットで残しましょう。

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まとめ

IADL（手段的日常生活動作）は、買い物・電話・服薬管理・金銭管理など、地域で自立して暮らすために必要な8つの応用動作を指します。ADLよりも先に低下するため、IADLの変化に気づくことは介護予防への早期介入のサインです。介護現場では「できる／できない」の二択ではなく、どんな環境でどの程度の支援があれば自立できるかという視点で観察し、本人の力を引き出すケアにつなげることが求められます。要介護認定・ケアプラン・LIFEなど、評価結果を活かす場面は多岐にわたります。日々の記録のなかでIADLの観点を意識することが、利用者の在宅生活継続を支える第一歩となります。