個別機能訓練加算とは

個別機能訓練加算の概要と位置づけ

個別機能訓練加算は、介護保険サービスの中で「機能訓練（リハビリテーション）」を計画的に実施した事業所を評価するための加算です。介護報酬告示（厚生労働省告示）で定められており、3年に1度の介護報酬改定で要件と単位数が見直されています。

加算の中心となるのは「個別機能訓練計画書」です。理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師のいずれかの資格を持つ機能訓練指導員が、利用者の居宅を訪問して生活状況やニーズを把握したうえで、長期目標と短期目標を含む計画書を作成します。多職種で内容を共有し、利用者・家族の同意を得たうえで、おおむね5人程度以下の小集団または個別で訓練を実施することが求められます。

加算は「I（イ・ロ）」「II」「III」の3区分があります。Iが基本部分（日単位）、IIはIを算定したうえで科学的介護情報システム（LIFE）にデータを提出する場合の上乗せ（月単位）、IIIはさらに口腔衛生管理加算IIまたは栄養マネジメント強化加算と組み合わせる場合の上乗せ（月単位）という入れ子構造です。II・IIIだけを単独で算定することはできません。

2024年（令和6年度）の介護報酬改定では、Iロの単位数が引き下げられた一方で、機能訓練指導員の配置時間に関する縛りが緩和され、より柔軟に体制を組めるようになりました。これにより、これまで人員配置の壁で算定を諦めていた中小事業所でも取り組みやすくなっています。

区分別の単位数と主な要件（2024年改定後）

• 個別機能訓練加算（I）イ：56単位／日 ー 専従の機能訓練指導員を1名以上配置（配置時間の定めなし）。個別機能訓練計画書に基づき、5人程度以下の小集団または個別で訓練を実施。
• 個別機能訓練加算（I）ロ：76単位／日 ー Iイの要件に加え、専従の機能訓練指導員を2名以上配置。2024年改定で配置時間の縛りが廃止されました（従来の85単位から76単位へ引き下げ）。
• 個別機能訓練加算（II）：20単位／月 ー Iの算定が前提。利用者ごとの計画書情報をLIFEに提出し、フィードバックを訓練の改善に活用すること。
• 個別機能訓練加算（III）：20単位／月 ー IIの算定が前提。口腔衛生管理加算（II）または栄養マネジメント強化加算を算定し、機能訓練・口腔・栄養の3情報を多職種で共有・連動させること。地域密着型通所介護および介護老人福祉施設のみ対象。
• 3ヶ月に1回以上、機能訓練指導員等が利用者の居宅を訪問して生活状況の確認と進捗評価を行うことが共通要件。

対象サービスと算定可能な区分

個別機能訓練加算は、利用者が日中通って機能訓練を受ける形のサービスや、生活の場で訓練を受けるサービスを中心に対象が設定されています。

通所リハビリテーション（デイケア）や介護老人保健施設では、個別機能訓練加算ではなく「リハビリテーションマネジメント加算」など別系統の加算が用いられます。両者は性格が似ていますが、リハ専門職の関与の濃さや計画策定主体が異なるため、混同しないよう注意が必要です。

算定開始までの実務フロー

1. 機能訓練指導員の配置：理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師（准看護師可）・柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師のいずれかの資格保持者を専従で配置します。Iロ・IIIを算定する場合は2名以上必要です。
2. 居宅訪問とアセスメント：機能訓練指導員等が利用者の自宅を訪問し、生活環境や本人・家族のニーズ、活動目標を聞き取ります。
3. 個別機能訓練計画書の作成：多職種共同で、生活機能の維持・向上に向けた長期目標と段階的な短期目標を設定し、訓練項目・頻度・実施方法を記載します。
4. 利用者・家族への説明と同意取得：計画書の内容を説明し、署名等で同意を得ます。
5. 訓練実施：類似目標を持つ5人程度以下の小集団または個別で、計画に沿った機能訓練を実施します。
6. 3ヶ月に1回以上の進捗評価：再度居宅訪問または日常の場面で生活状況を確認し、目標達成度を評価。必要に応じて計画を見直します。
7. LIFEへのデータ提出（II・III算定時）：科学的介護情報システムに計画書情報を提出し、フィードバックを次の計画に反映させます。

機能訓練指導員として関わる場合のキャリア視点

個別機能訓練加算は、リハビリ職や看護師、柔道整復師などが介護現場で力を発揮できる代表的な仕組みです。求人票で「機能訓練指導員募集」と書かれている場合、多くは個別機能訓練加算の算定要件を満たすための採用です。

転職の観点では、Iロや加算IIIまで算定している事業所は、計画書作成・LIFE入力・口腔栄養との連携など実践内容が濃く、リハビリ専門職としての経験値が積みやすい環境といえます。一方で、Iイのみの事業所は配置人数が少なく、業務範囲が広いぶん「一人で計画から評価まで担当する」自由度の高さがあります。求人を比較する際は、算定している区分・LIFE活用の有無・配置人数を質問すると、その事業所のリハビリへの本気度が見えてきます。

まとめ

個別機能訓練加算は、機能訓練指導員が居宅訪問・計画書作成・小集団訓練・3ヶ月ごとの評価という一連のサイクルを回すことで算定する仕組みです。Iが基本（日単位）、IIがLIFE連携（月単位）、IIIが口腔・栄養との連動（月単位）と段階的に積み上げる構造になっており、2024年改定でIロの配置時間要件が緩和され取り組みやすくなりました。リハビリ職や看護師として介護施設で働く際は、この加算の算定状況がリハビリへの取り組み姿勢を測る分かりやすい指標になります。