介護職を辞めたい時の対処法｜理由別の解決策と判断基準を徹底解説

「介護の仕事がつらい」「もう辞めたい」——そう感じている方は、決して少なくありません。令和5年度の介護労働実態調査によると、介護職の離職率は13.1%で、毎年多くの方が退職を選んでいます。

しかし、「辞めたい」という気持ちがあっても、すぐに行動に移すのは難しいもの。「辞めて後悔しないか」「次の仕事は見つかるのか」「円満に退職できるのか」「生活費は大丈夫か」など、さまざまな不安があるでしょう。

介護職を辞めたいと感じる理由は人それぞれですが、調査によると最も多いのは「人間関係の問題」です。つまり、介護の仕事自体が嫌というより、「今の職場」に問題があるケースが多いのです。職場を変えるだけで、やりがいを取り戻せる可能性は十分あります。

この記事では、介護職を辞めたい理由別の対処法から、辞めるべきか続けるべきかの判断基準、今すぐ辞めるべき職場の特徴、円満退職の進め方、転職先の選び方まで徹底解説します。今の状況を整理し、最善の選択ができるよう、一緒に考えていきましょう。

令和5年度「介護労働実態調査」によると、介護職を辞めた理由は以下の通りです。

最も多いのは「人間関係の問題」で、3人に1人以上がこれを理由に退職しています。次いで運営方針への不満、待遇面の問題が続きます。

この結果から分かること

注目すべきは、体力的なきつさよりも、人間関係や職場環境への不満が上位を占めていることです。つまり、介護の仕事自体が嫌というより、「今の職場」に問題があるケースが多いのです。

これは希望のある結果とも言えます。職場を変えれば解決する可能性が高いからです。「介護職を辞めたい」と思っている方も、実際には「今の職場を辞めたい」だけかもしれません。次の章では、辞めたい理由別の具体的な対処法を見ていきましょう。

「辞めたい」と感じる理由によって、取るべき対処法は異なります。以下、よくある理由別に具体的な解決策を紹介します。

人間関係がつらい場合

人間関係の悩みは、介護職の離職理由第1位です。同僚との軋轢、上司からの圧力、利用者やご家族との関係など、さまざまなパターンがあります。

対処法：

• 信頼できる人に相談する：同僚、上司、家族、友人など、話を聞いてもらえる人に相談しましょう。客観的な意見をもらえることで、解決の糸口が見つかることもあります
• 異動を申し出る：同じ法人内で、部署や施設の異動が可能なら検討しましょう。環境が変わるだけで改善することも多いです
• 相談窓口を利用する：福祉・介護職員向けの相談窓口（各都道府県の福祉人材センターなど）では、専門家に無料で相談できます
• 転職を視野に入れる：同じ施設で改善が見込めない場合は、転職も選択肢です。介護職自体を辞める必要はありません

給料が低いと感じる場合

介護職の平均月給は約25万円で、全産業平均より低い水準です。しかし、収入アップの方法はあります。

対処法：

• 資格を取得する：介護福祉士、ケアマネジャーなど上位資格を取ると、資格手当がつき収入アップにつながります
• 夜勤を増やす：夜勤手当は1回4,000〜8,000円程度。月の夜勤回数を増やせば、月数万円の収入増になります
• 処遇改善加算の高い施設に転職する：加算区分が高い施設ほど、職員への還元額が大きくなります
• 役職を目指す：リーダー、主任、管理者などになれば、役職手当がつきます

体力的・精神的にきつい場合

腰痛、睡眠不足、ストレスなど、心身への負担は介護職の大きな課題です。

対処法：

• 身体的なケアを優先する：腰痛予防のボディメカニクス習得、定期的なストレッチ、十分な睡眠時間の確保を心がけましょう
• 働き方を変える：夜勤がきついなら日勤のみの施設へ、身体介護がきついならデイサービスや訪問介護（生活援助中心）への転職を検討
• 施設形態を変える：特養やグループホームは身体介護が多く負担大。サ高住や有料老人ホーム（自立度の高い入居者が多い施設）は比較的負担が軽いです
• 一時的に休む：有給休暇の取得、休職制度の利用も選択肢。心身を回復させてから判断しても遅くありません

施設の運営方針が合わない場合

「利益優先で利用者本位ではない」「理想の介護ができない」といった不満は、モチベーション低下につながります。

対処法：

• 改善提案をする：問題点を具体的に整理し、改善案とともに上司に提案してみましょう
• 自分の理想を明確にする：「どんな介護がしたいのか」を言語化し、それが実現できる職場を探しましょう
• 法人の理念で施設を選ぶ：転職時は給与や立地だけでなく、法人理念や介護方針をしっかり確認することが大切です

人手不足で忙しすぎる場合

慢性的な人手不足は、介護業界全体の深刻な課題です。一人に過度な負担がかかる状況は、ミスや事故のリスクも高めます。

対処法：

• 業務効率化を提案する：ICT導入、記録の簡素化、業務分担の見直しなど、効率化できる点がないか検討
• 人員体制の良い施設を選ぶ：転職時は職員配置比率（3:1以上など）を確認。見学時に実際の雰囲気もチェック
• 自分の許容量を超えない：無理を続けると燃え尽きてしまいます。限界を感じたら、転職を真剣に検討しましょう

「辞めたい」と思っても、すぐに行動に移すべきかどうか迷う方も多いでしょう。しかし、以下の特徴がある職場は、我慢せずすぐに退職を検討すべきです。

1. ハラスメントが横行している

パワハラ、セクハラ、モラハラなどが日常的に行われ、会社に報告しても改善されない職場は危険です。精神的なダメージが蓄積し、うつ病などを発症するリスクがあります。

具体例：

• 上司から人格否定的な暴言を受ける
• 特定の職員を無視したり、仲間外れにする
• 身体的な接触や性的な発言がある
• 相談しても「あなたにも問題がある」と取り合ってもらえない

2. 違法行為が行われている

法令違反がある職場は、働く人だけでなく利用者も危険にさらされています。

具体例：

• 医療行為（インスリン注射、摘便など）を無資格者にさせる
• 虐待行為を見て見ぬふりしている
• 記録の改ざんや虚偽報告がある
• 行政監査で指摘を受けても改善しない

3. サービス残業・休日出勤が常態化

労働基準法違反の可能性があり、心身の健康を害するリスクが高いです。

具体例：

• タイムカードを押してから残業させられる
• 「みんなやってる」と無給の休日出勤を強要される
• 有給休暇を申請しても却下される
• 36協定の上限を超えた残業が常態化

4. 安全管理がずさん

職員や利用者の安全が守られない環境は、事故が起きてからでは遅いです。

具体例：

• 感染症対策がほとんど行われていない
• 必要な介護用具が整備されていない
• 事故が起きても報告・改善がなされない
• 夜勤の職員配置が著しく少ない

5. 経営状況が極端に悪い

給与の遅配や突然の閉鎖リスクがある職場からは、早めに転職を考えましょう。

具体例：

• 給与の支払いが遅れることがある
• 経営者が頻繁に変わる
• 施設の修繕が長期間放置されている
• 職員が大量離職している

これらに該当する場合は、自分の心身を守ることを最優先に考えてください。転職活動を始めながら、可能であれば証拠（メモ、録音など）を残しておくことも大切です。

「辞めたい」と思っても、本当に辞めるべきか迷う方は多いでしょう。以下の判断基準を参考に、自分の状況を冷静に整理してみてください。

続けた方がいいケース

辞めた方がいいケース

自分に問いかけるべき5つの質問

1. 「何が」辞めたいのか？—今の職場？介護職自体？働くこと自体？
2. 改善のために行動したか？—相談、提案、異動希望など、できることはやったか
3. 体調に変化はないか？—食欲低下、不眠、涙が出るなどの症状はないか
4. 1年後も同じ状況で働けるか？—現状が続くことに耐えられるか
5. 辞めた後のイメージはあるか？—転職先、生活費、次のキャリアの見通し

これらの質問に答えることで、漠然とした「辞めたい」という気持ちが整理され、本当に必要な行動が見えてきます。

退職を決意したら、できるだけ円満に辞められるよう準備を進めましょう。介護業界は意外と狭く、将来どこで再会するかわかりません。円満退職を心がけることが大切です。

Step 1: 退職時期を決める（2〜3ヶ月前）

法律上は2週間前の申告で退職可能ですが、引き継ぎや人員補充を考慮すると2〜3ヶ月前に伝えるのがベストです。

• 就業規則で「〇ヶ月前までに申告」と決まっている場合はそれに従う
• ボーナス支給日、有給消化なども考慮して時期を設定
• 可能であれば繁忙期（年末年始、お盆など）は避ける

Step 2: 直属の上司に伝える

最初に伝えるのは必ず直属の上司です。いきなり人事部や施設長に話すのはマナー違反とされます。

• 「ご相談があります」と個別の時間を取ってもらう
• 退職の意思は明確に伝える（「考えています」ではなく「決めました」）
• 退職理由は前向きに伝える（「スキルアップのため」「家庭の事情」など）
• 不満を並べ立てるのは避ける（引き止められたり、関係が悪化する原因に）

Step 3: 退職届を提出する

口頭で伝えた後、正式に退職届を提出します。

• 「退職届」と「退職願」は異なる（退職届は撤回不可、退職願は撤回可能）
• 提出先、提出方法は就業規則を確認
• コピーを取っておく（提出した証拠として）

Step 4: 引き継ぎを行う

担当利用者の情報、業務の進め方などを後任者に引き継ぎます。

• 引き継ぎ書を作成する（担当利用者の特性、注意点、業務フローなど）
• 可能であれば後任者と一緒に業務を行う期間を設ける
• 利用者やご家族への挨拶も忘れずに

Step 5: 最終日の対応

• 貸与物（制服、名札、鍵など）を返却
• 私物をすべて持ち帰る
• お世話になった方々へ挨拶（菓子折りを持参する場合も）
• 離職票、源泉徴収票などの書類を受け取る手続きを確認

退職を引き止められた場合

人手不足の介護業界では、強く引き止められることも少なくありません。

• 退職の意思が固いなら、丁寧に、しかし明確に断る
• 「考え直します」と言ってしまうと、ずるずる残ることに
• 条件交渉（給与アップなど）を提示されたら、本当にそれで解決するか冷静に判断
• どうしても辞めさせてもらえない場合は、労働基準監督署に相談

「今の職場を辞めたい」と思ったとき、選択肢は大きく3つあります。それぞれのメリット・デメリットを理解して、自分に合った道を選びましょう。

選択肢1: 別の介護施設に転職する

介護の仕事自体は好きだけど、今の職場が合わない場合におすすめです。

メリット：

• これまでの経験・スキルがそのまま活かせる
• 介護職は求人が多く、転職しやすい
• 環境が変わるだけで悩みが解決することも多い

施設選びのポイント：

• 処遇改善加算の取得状況：加算区分が高いほど給与に反映される
• 職員配置：3:1以上など、余裕のある人員体制か
• 離職率：極端に高い場合は要注意
• 教育制度：研修制度、資格取得支援があるか
• 見学時の雰囲気：職員の表情、利用者への対応を観察

選択肢2: 介護業界内で職種を変える

身体介護がきつい、夜勤が難しいなど、働き方を変えたい場合の選択肢です。

選択肢3: 介護業界を離れる

介護の仕事自体が合わないと感じる場合は、他業界への転職も選択肢です。

介護経験が活かせる仕事：

• 医療事務：医療・福祉の知識が活かせる
• 保育士：対人援助のスキルが活かせる（資格取得が必要）
• 営業職：コミュニケーション力、傾聴力が強み
• 接客・販売：人と接する仕事の経験が活きる
• 事務職：安定した働き方を求める人に人気

注意点：

• 未経験業界への転職は、年収が下がる可能性がある
• 30代後半以降は、未経験転職のハードルが上がる
• 「介護が嫌だから」ではなく「〇〇がしたいから」という理由を明確に

介護職を「辞めたい」と感じることは、決して珍しいことではありません。大切なのは、その気持ちを無視せず、なぜ辞めたいのかを明確にすることです。

この記事のポイントまとめ

辞める前にやるべきこと

1. 「何が」辞めたいのか明確にする（職場？介護自体？働くこと？）
2. 信頼できる人に相談する
3. 改善のために行動してみる（異動希望、上司への相談など）
4. 転職サイトに登録して情報収集する
5. 心身に不調がないか確認する

辞めた後のキャリア例

• 別の介護施設：環境が変わるだけで悩みが解決することも多い
• ケアマネ・生活相談員：身体介護から離れたい人におすすめ
• 他業界：介護経験は対人スキルとしてアピールできる

「辞めたい」という気持ちは、今の状況を変えるためのサインです。我慢し続けて心身を壊してしまう前に、自分にとって最善の選択を考えてみてください。

まずは働き方診断で、あなたに合った働き方を見つけることから始めてみましょう。