IADL（手段的日常生活動作）とは

IADLの定義と位置づけ

IADL（手段的日常生活動作）は、英語の Instrumental Activities of Daily Living の頭文字を取った概念で、1969年に米国の心理学者 M. Powell Lawton と Elaine M. Brody によって提唱されました。日本語では「手段的日常生活動作」と訳されます。

身のまわりの基本的な動作（食事・排泄・入浴・更衣・移乗・歩行など）を指すADL（Activities of Daily Living／基本的日常生活動作）に対して、IADLは「自立して社会生活を営むために必要な、より複雑で判断を要する動作」を指します。健康長寿ネット（公益財団法人長寿科学振興財団）は、IADLを「交通機関の利用や電話の応対、買物、食事の支度、家事、洗濯、服薬管理、金銭管理など、自立した生活を営むためのより複雑で多くの労作が求められる活動」と定義しています。

IADLには単なる身体機能だけでなく、認知機能（記憶・判断・遂行機能）、視覚、聴覚、社会性など多面的な能力が必要です。そのため、ADLは保たれているのにIADLだけが低下しているケースは、軽度認知障害（MCI）や初期の認知症、フレイル、サルコペニアなどのサインとして重要視されています。介護保険のケアマネジメントや退院前カンファレンス、地域包括支援センターのアウトリーチ評価でも、IADLは欠かせない指標です。

Lawton & Brody IADL尺度の8項目

Lawton と Brody が1969年に開発した IADL尺度（Lawton IADL Scale）は、世界中で最も広く使われているIADL評価ツールです。次の8項目で構成されます。

1. 電話を使用する能力（Ability to use telephone） ― 自分で番号を調べてかけられるか、よく知っている番号のみか、応答だけか
2. 買い物（Shopping） ― 必要なものを自分で買えるか、少量の買い物のみか、誰かの付き添いが必要か
3. 食事の準備（Food preparation） ― 自分で計画・準備・配膳できるか、材料があれば作れるか、温めるだけか
4. 家事（Housekeeping） ― 一人で家事をこなせるか、軽い家事のみか、すべて手伝いが必要か
5. 洗濯（Laundry） ― 自分の洗濯物を全部できるか、小物だけか、すべて他人がするか
6. 移動手段（Mode of transportation） ― 自分で公共交通機関やタクシーを使えるか、他人と一緒なら使えるか、まったく外出しないか
7. 服薬管理（Responsibility for own medications） ― 正しい時間に正しい用量を自己管理できるか、事前にセットすれば飲めるか、管理できないか
8. 金銭管理（Ability to handle finances） ― 家計・支払い・銀行を一人で管理できるか、日々の買い物はできるが小切手等は補助が必要か、管理できないか

採点は各項目を「自立=1点／要支援・不能=0点」で評価し、合計点で自立度を判定します。女性は8点満点、男性は項目3〜5（食事準備・家事・洗濯）を除外して5点満点とするのが原典の方式です（提唱当時の社会的役割を反映した設計のため、現代では性差を取らずに8項目すべて評価する施設も増えています）。

ADLとIADLの違い・関係

低下する順序：IADLが先、ADLが後

加齢や疾患による生活機能の低下は、「IADL → ADL」の順に進むのが一般的です。たとえばアルツハイマー型認知症では、最初に金銭管理や服薬管理、買い物といったIADLが障害され、進行に伴って食事・排泄・更衣といったADLへ波及していきます。このため、IADLの軽微な変化を早期にキャッチすることが、認知症の早期発見・早期介入につながります。

もう一つの代表尺度：老研式活動能力指標

日本独自の尺度として、老研式活動能力指標（Index of Competence by TMIG）があります。1987年に東京都老人総合研究所（現・東京都健康長寿医療センター研究所）の古谷野亘氏らが開発した13項目の質問紙で、「手段的自立（IADL相当・5項目）」「知的能動性（4項目）」「社会的役割（4項目）」の3下位尺度から成り、各項目「はい=1点／いいえ=0点」で最大13点。Lawton尺度より社会参加・知的活動の側面まで広く捉えるのが特長で、地域在住高齢者の総合機能評価に多用されています。

介護現場でのIADLの活用ポイント

1. ケアプラン作成・アセスメントの基盤

ケアマネジャーが居宅サービス計画書（ケアプラン）を作る際、ADLだけでなくIADLの自立度を把握することで、「何ができて何ができないか」「どこを支援すれば在宅生活が継続できるか」がクリアになります。たとえば「買い物・調理は不可だが他はほぼ自立」というケースには、訪問介護の生活援助や配食サービスを集中投入するという判断ができます。

2. 軽度認知障害（MCI）・初期認知症の早期発見

「最近、薬の飲み忘れが目立つ」「ATMが使えなくなった」「同じものを何度も買ってくる」といったIADLの低下は、認知機能低下の初期サインです。介護職や家族がこれらの変化に気づき、医療職や地域包括支援センターへつなぐことで、認知症の早期診断・早期介入が可能になります。

3. フレイル評価との組み合わせ

厚生労働省が推進する後期高齢者のフレイル健診（15項目の質問票）にも、外出頻度・買い物・公共交通機関利用などIADLに関わる項目が含まれます。IADL低下とフレイル該当が重なる場合は、介護予防・サービスCの通いの場や訪問型サービスCにつなぐ判断材料になります。

4. 独居高齢者の在宅生活継続可能性の判定

独居や老々世帯では、IADL自立度が在宅生活継続の可否を左右します。Lawton尺度8項目のうち、特に服薬管理・金銭管理・調理のいずれかが完全に不能になると、訪問介護・配食・服薬カレンダー・成年後見など外部支援の本格導入が必要です。

5. 自立支援・過介護の防止

健康長寿ネットも「過度な介護はIADLの低下要因となるのでバランスが大切」と指摘するように、できることまで職員や家族が代行してしまうと残存機能が急速に失われます。「できることはご本人にしてもらう」視点でケアプランを組み立てることが、IADL維持・自立支援の本質です。

まとめ

IADL（手段的日常生活動作）は、買い物・調理・服薬管理・金銭管理などADLより一段高次の応用的な生活動作を指し、自立した社会生活に欠かせない能力です。Lawton & Brody IADL尺度（8項目）と老研式活動能力指標（13項目）を組み合わせて評価することで、軽度認知障害やフレイルの早期発見、独居高齢者の在宅生活継続可能性の判定、ケアプランの精度向上に活用できます。

介護現場では「過介護でIADLを奪わない」「残存機能を活かす自立支援」を共通言語とし、利用者一人ひとりの「できること・できないこと・支援すればできること」を丁寧に見極めることが、本人の尊厳と在宅生活を守る最初の一歩になります。