理学療法士（PT）とは

理学療法士の業務範囲と法的位置づけ

理学療法士（PT）は、理学療法士及び作業療法士法第2条で「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マツサージ、温熱その他の物理的手段を加える」と定義されています。「立つ」「歩く」など人間の生活基盤となる基本動作の専門家であり、リハビリテーション3職種（PT・OT・ST）の中で最も歴史が古く、有資格者数も最多です。

厚生労働省「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の現状について」によれば、PT免許登録者数は2024年時点で約22万人を超え、毎年1万人前後の新規合格者が誕生しています。介護保険サービスでは、通所リハビリテーション・訪問リハビリテーション・介護老人保健施設・介護医療院などで配置され、機能訓練指導員としても勤務できます。介護施設では「個別機能訓練加算」「リハビリテーションマネジメント加算」など複数の加算算定にPTの配置が要件となるケースが多く、現場での需要が高まっています。

PT・OT・STの役割の違い

• 理学療法士（PT）：起き上がり・立ち上がり・歩行など「基本動作能力」の回復を担当。運動療法と物理療法（温熱・電気・水治）が主な手段。
• 作業療法士（OT）：食事・更衣・入浴など「応用動作能力」と社会的適応能力の回復を担当。手工芸・園芸・調理など作業活動を治療手段に用い、精神科領域も担当する。
• 言語聴覚士（ST）：話す・聞く・食べる（嚥下）など「コミュニケーションと摂食嚥下」の回復を担当。1997年に制定された言語聴覚士法に基づく。
• 共通点：いずれも医師の指示のもとリハビリを実施する国家資格。介護施設では機能訓練指導員として配置可能。

理学療法士になるルート

理学療法士になるには、文部科学大臣指定の養成校（大学・短期大学・専門学校）で3年以上学び、所定のカリキュラム（解剖学・生理学・運動学・臨床実習など計102単位以上）を修めて国家試験合格資格を得ます。修業年限は4年制大学・3年制短大・3年または4年制専門学校が主流です。視覚障害がある場合は理療科教員養成施設経由のルートもあります。

国家試験は毎年2月に実施され、厚生労働省「第59回理学療法士国家試験（令和6年）」では受験者12,629人・合格者11,266人で合格率は89.2%でした。合格後は厚生労働大臣免許の登録を受けて業務に従事します。介護現場では既に看護師・准看護師資格を持つ人が機能訓練指導員として勤務するケースもありますが、加算算定上の要件はPT・OT・ST等の専門資格の方が広く認められています。

介護施設でのPTの活躍領域

介護現場でPTが配置される代表的な場面は次のとおりです。

• 介護老人保健施設（老健）：在宅復帰を目指す中間施設として常勤換算で利用者100人あたり1人以上のPT・OT・STのいずれかの配置が必須。
• 通所リハビリテーション（デイケア）：医師の指示のもと、PTが個別リハビリを実施。短時間型と1〜2時間型などサービス時間帯ごとに配置基準が異なる。
• 訪問リハビリテーション：利用者宅にPTが訪問し、ADL・IADLの維持改善や住環境整備を実施。介護保険・医療保険どちらでも提供可能。
• 機能訓練指導員：特養・有料老人ホーム・デイサービス等で機能訓練指導員としても勤務でき、個別機能訓練加算（I・II）の算定要件を満たす。

厚生労働省「介護給付費等実態統計」では、リハビリ専門職の介護領域への流入が継続しており、病院勤務一本だったキャリアから「予防・在宅」へシフトする若手PTが増えています。

参考資料

• 厚生労働省「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士について」
• e-Gov法令検索「理学療法士及び作業療法士法」（昭和40年法律第137号）
• 厚生労働省「第59回理学療法士国家試験合格発表」
• 公益社団法人 日本理学療法士協会

まとめ

理学療法士（PT）は基本動作能力の回復を担う国家資格で、介護現場では老健・通所リハ・訪問リハ・機能訓練指導員として活躍しています。在宅復帰や予防的リハの担い手として需要は高く、看護職・介護職との連携で利用者のADLを支える中核職種です。OT・STとの役割分担を理解しておくと、現場での協働がスムーズになります。