AED（自動体外式除細動器）とは

AEDとは・なぜ介護施設に必要か

AEDは「自動体外式除細動器（Automated External Defibrillator）」の略称で、心電図を自動解析し、必要と判断したときに電気ショックを与えて致死的不整脈（主に心室細動 VF・無脈性心室頻拍 pulseless VT）を止める医療機器です。薬機法上は「高度管理医療機器」かつ「特定保守管理医療機器」に分類され、設置者には日常点検と消耗品（パッド・バッテリー）管理が求められます。

厚生労働省は2004年7月の通知で一般市民によるAED使用を認め、以降は駅・空港・学校・スポーツ施設に加え、高齢者向け介護施設・福祉施設での設置を推奨しています。法律上の一律な設置義務はありませんが、高齢者は心血管疾患の保有率が高く、施設管理者の安全配慮義務（民法・労働契約法）の観点から、特養・老健・有料老人ホーム・グループホーム・通所介護では実質的に必須インフラと位置づけられます。

厚労省と日本AED財団は、心停止から除細動までの時間が1分遅れるごとに救命率が約7〜10%低下することを示しており、「5分以内に1ショック」を実現できる配置が施設運営上の到達目標とされています。

AED使用の5ステップ

1. 反応の確認と119番・AED依頼：肩を叩き「大丈夫ですか」と呼びかける。反応がなければ周囲に大声で応援を求め、1人に119番通報、もう1人にAEDの手配を頼みます。
2. 呼吸の確認と胸骨圧迫の開始：10秒以内に普段どおりの呼吸がないと判断したら、すぐに胸骨圧迫を開始します。テンポは1分間100〜120回、深さは約5cm（6cmを超えない）。
3. AED到着・電源ON・パッド装着：AEDのフタを開けるか電源ボタンを押し、音声ガイダンスに従って成人用パッドを右前胸部と左側胸部に貼り付けます（小児には小児用パッドまたは小児モードを使用）。
4. 心電図解析・ショック実施：AEDが自動で心電図を解析するため、傷病者から離れます。ショック適応と判定された場合は周囲の安全を確認し「私離れます／みんな離れて」と声をかけてからショックボタンを押します。
5. 胸骨圧迫の再開・2分ごとに解析：ショック後または「ショック不要」のメッセージが出たら、ただちに胸骨圧迫を再開します。AEDは2分ごとに自動で心電図を再解析するため、パッドは救急隊到着まで貼ったままにします。

※妊婦・小児・水濡れ・植込み型ペースメーカ装着者では一部例外がありますが、AEDは音声ガイダンスで判断するため、原則として手順どおりに使用すれば安全です。

設置義務とガイドライン

• 国の一律な設置義務はない：薬機法・労働安全衛生法ともにAEDの設置を直接義務化していません。ただし厚労省通知では「多数の人が利用する施設」「高齢者の利用が多い施設」への積極的な設置を求めています。
• 自治体条例で義務化のケース：横浜市など一部自治体は、一定規模以上の建物やスポーツ施設、駅舎などへの設置を条例で義務化しています。
• 適正配置の国際指針：日本救急医療財団・日本AED財団が示す「AED適正配置に関するガイドライン」では、心停止発生から5分以内に除細動可能であることを基本とし、現場から片道1分以内（往復2分）の密度配置が推奨されます。
• 介護施設の到達目標：複数フロアがある特養・老健・有料老人ホームでは、1フロアに1台、または建物中央のスタッフ動線に1台を基本にし、夜勤帯でも持ち出せる位置に置きます。
• 安全配慮義務：施設には利用者の生命・身体を保護する民事上の安全配慮義務があり、AED未設置で救命機会を失った場合は損害賠償責任を問われる余地があります。
• 日常点検：インジケータ表示の確認、パッド有効期限（一般に2年）・バッテリー有効期限（同2〜5年）の管理、日本救急医療財団への設置場所登録が設置者の責務です。

心停止と救命率の実態

日本AED財団・総務省消防庁の救急救助の現況によると、わが国の心臓突然死は1日あたり約200〜250人、年間約7〜9万人に及びます。心原性で目撃のある院外心停止に対し、市民がAEDを使用した場合の救命率は次のように改善します。

• 119番通報のみ：1か月後社会復帰率 約6.6%
• 市民による心肺蘇生のみ（AEDなし）：約9.9%
• 市民による心肺蘇生＋AEDショック：約50.3%

1分の遅れごとに救命率は約7〜10%低下するため、AEDを「持ってくる」時間と「装着・解析」までの時間を圧縮できる施設配置が決定的に重要です。介護施設は利用者の平均年齢が高く、心血管リスクが集中するため、市民救助者によるAED使用件数の中でも医療機関外の比率が年々高まっています。

まとめ

AEDは心室細動を電気ショックで止めるための医療機器で、介護施設のように高齢者が集中する場所では「設置の義務はないが、設置していて当然」の安全インフラに位置づけられます。鍵は5分以内に1ショックを実現できる配置と、職員全員がBLS手順を体に染み込ませておくことです。月1回のインジケータ点検、年1回の救命講習、夜勤帯を含めた手順の机上シミュレーションをセットで運用することで、いざというときに利用者の社会復帰率を大きく引き上げられます。