フレイル健診（後期高齢者の質問票）とは

フレイル健診とはどんな健診か

「フレイル健診」は法令上の正式名称ではなく、後期高齢者医療制度に基づく健康診査のなかで、フレイルに着目した問診を行う運用をわかりやすく呼んだ通称です。中心となるのが、厚生労働省が2019年に策定し、2020年度から全国の市町村で順次使われている「後期高齢者の質問票」です。

従来の健診（特定健診、いわゆるメタボ健診）は、生活習慣病の重症化予防を主な目的として腹囲や血圧、血糖などを測ります。これに対してフレイル健診は、加齢に伴って心身の機能が弱り、要介護の手前にある状態（フレイル）を早く見つけ、悪化を防ぐことに重点を置いている点が大きな違いです。

質問票は、健康状態や心の健康、食習慣、口腔機能、運動、認知機能、社会参加など幅広い領域を一度にたずねる構成になっています。回答はそのままにせず、市町村が運営する国保データベース（KDB）システムに収載し、健診・医療・介護の情報と組み合わせて経年で確認します。これにより、支援が必要な高齢者を抽出したり、介護予防の取り組みの効果を評価したりできるようになっています。

後期高齢者の質問票の15項目と10領域

質問票は、フレイルにつながりやすい側面を10の領域に整理し、全15問でたずねます。回答は「はい・いいえ」など選択式で、本人が答えやすいよう工夫されています。No.と領域の対応は次のとおりです。

• 健康状態（No.1）: あなたの現在の健康状態はいかがですか
• 心の健康状態（No.2）: 毎日の生活に満足していますか
• 食習慣（No.3）: 1日3食きちんと食べていますか
• 口腔機能（No.4・5）: 半年前に比べて固いものが食べにくくなりましたか／お茶や汁物等でむせることがありますか
• 体重変化（No.6）: 6カ月間で2〜3kg以上の体重減少がありましたか
• 運動・転倒（No.7・8・9）: 以前に比べて歩く速度が遅くなってきたと思いますか／この1年間に転んだことがありますか／ウォーキング等の運動を週に1回以上していますか
• 認知機能（No.10・11）: 周りの人から「いつも同じことを聞く」などの物忘れがあると言われていますか／今日が何月何日かわからない時がありますか
• 喫煙（No.12）: あなたはたばこを吸いますか
• 社会参加（No.13・14）: 週に1回以上は外出していますか／ふだんから家族や友人と付き合いがありますか
• ソーシャルサポート（No.15）: 体調が悪いときに、身近に相談できる人がいますか

このように、身体面だけでなく、心の状態や人とのつながり（社会参加・ソーシャルサポート）まで含めて把握する点が、フレイルを多面的に捉える質問票の特徴です。

特定健診（メタボ健診）との目的の違い

74歳までの特定健診と、75歳以上のフレイル健診（後期高齢者の質問票を用いた健診）は、見ている方向が異なります。要点を整理すると次のとおりです。

たとえば「体重」も、特定健診では増えすぎが課題になりやすい一方、フレイル健診では半年で2〜3kg以上の減少が低栄養のサインとして重視されます。年齢が上がるにつれて、健康課題が「とりすぎ」から「衰え」へと移っていくことを反映した違いです。

質問票の結果がどう活かされるか

フレイル健診は、質問票に答えて終わりではありません。回答は健康状態を見立てる材料となり、必要な人を支援へつなぐ起点になります。一般的な流れは次のとおりです。

1. 質問票への回答: 健診の場や通いの場、かかりつけ医のもとで15項目に回答します。
2. KDBでの把握・確認: 回答を国保データベース（KDB）システムに収載し、健診・医療・介護の情報と組み合わせて健康状態を確認します。経年でデータを追うことで、変化の兆しもとらえやすくなります。
3. 対象者の抽出: 支援が必要と考えられる高齢者を抽出し、市町村の保健師や専門職が個別に関わります。
4. 介護予防・通いの場への接続: 運動・栄養・口腔・社会参加など、弱っている領域に応じて、介護予防教室や地域の通いの場、相談窓口、かかりつけ医などにつなげます。
5. 評価と見直し: 支援後にあらためて状態を評価し、取り組みの効果を確認しながら見直します。

この一連の仕組みは「高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施」と呼ばれ、医療と介護予防をばらばらにせず、市町村が一体的に進めることをめざしています。

まとめ

フレイル健診は、75歳以上の心身の衰え（フレイル）を早く見つけるための健診の通称で、2020年度に導入された後期高齢者の質問票（15項目・10領域）が中心です。生活習慣病に目を向ける特定健診とは目的が異なり、低栄養や筋力低下、社会的なつながりの乏しさといった衰えのサインに着目します。回答はKDBを通じて経年で確認され、介護予防や通いの場、地域の支援につなげられます。