TUGテストとは

TUGテストの定義と位置づけ

TUG（Timed Up and Go）テストは、Podsiadlo & Richardsonが1991年に「Journal of the American Geriatrics Society」で発表した、虚弱高齢者の機能的移動能力を評価するための指標です。元になったのはMathiasらが1986年に開発したGet Up and Go Testで、これに「時間計測」の概念を加えて再現性を高めたものがTUGになります。

テスト自体は椅子から立ち上がる→3m歩く→折り返す→戻って座るという一連の動作を1セットにしており、下肢筋力・動的バランス・歩行能力・方向転換・易転倒性を一度に評価できる点が最大の特長です。所要時間は1人あたり1〜2分と短く、特別な機材も椅子・メジャー・ストップウォッチがあれば実施できるため、医療機関だけでなく介護保険施設・通所リハ・地域包括支援センター・基本チェックリスト関連の介護予防事業まで幅広く採用されています。

厚生労働省の通所リハビリテーション計画書では、移動能力の評価指標としてTUGテストまたは6分間歩行のどちらかを測定することが事実上の標準になっており、リハビリテーションマネジメント加算の運用にも組み込まれています。介護職員にとっても、ご利用者の状態変化を客観的な秒数で把握できる共通言語として機能します。

カットオフ値の早見表

TUGの秒数は研究によって基準が異なりますが、介護現場で実用的に使われる目安は以下のとおりです。

※ 13.5秒は感度87％・特異度87％で転倒経験を予測するという報告（Shumway-Cook）が国内外で最も広く引用されています。20秒・30秒はTUTテストの原典論文に基づく屋内外ADLの目安です。

TUGテストの実施手順

正しい結果を得るために、計測手順は以下のとおり標準化されています。介護職・看護職が実施する場合も、PT・OTが行う場合も基本は同じです。

1. 準備：座面高さ約46cm・肘掛けのある椅子を用意し、椅子の前脚から3mの位置にコーンや床テープで折り返し点を置きます。歩行路は障害物のない直線状にします。
2. スタート姿勢：被験者を椅子の背もたれにつけて深く座らせ、肘掛けに手を置きます。肘掛けがない場合は両手を膝の上に置きます。普段使用している靴・歩行補助具（杖・歩行器）はそのまま使用します。
3. 計測開始：「はじめ」の合図とともにストップウォッチを押し、被験者は無理のない通常歩行速度で立ち上がって歩行します。折り返し点まで歩き、回って戻り、椅子に座って背中が背もたれにつくまでを計測します。
4. 本計測：通常速度で1回計測し、続けて最大歩行速度で1回計測します。速い方の値を採用するのが日本整形外科学会の推奨です。
5. 記録：秒数のほかに、歩容（ふらつき・方向転換の不安定さ・補助具の使い方）を質的に記録します。リハビリ計画書やケアプランの根拠資料として残します。

練習試行を1回挟むと再現性が上がります。走ることは禁止、転倒リスクが高い場合は介助者が斜め後方に付き添って実施します。

他の転倒・移動能力評価との違い

TUGは万能ではなく、評価したい機能や場面によって他のテストと使い分けることが推奨されます。

介護現場では、移動能力スクリーニングはTUG、下肢筋力の単独評価は5STS、ADLはバーセル指数やFIMと組み合わせて使うのが定番です。

現場で精度を上げる実施のコツ

• 椅子と床条件を毎回そろえる：座面の高さや床材が変わると秒数が大きく変動します。同一施設では同じ椅子・同じコース・同じ床で測定し、比較可能なデータを蓄積します。
• 靴・補助具を統一する：スリッパでの測定はふらつきを増やすため、必ず本人がいつも使う履物で行います。杖や歩行器も普段使いのものをそのまま使用します。
• 介助の有無を記録する：「自立」か「監視のみ」か「軽介助」かで秒数の解釈が変わります。同じ20秒でも介助なしと軽介助つきでは意味が異なります。
• 1回練習を挟む：高齢者では1回目より2回目以降の方が速く安定する傾向があります。本計測の前にウォームアップ的な練習試行を1回入れると個人内変動を抑えられます。
• 歩容も観察する：時間だけでなく、左右のふらつき・方向転換時の足の運び方・椅子に座る瞬間の安定性をメモします。同じ秒数でも歩容が悪化していれば再評価のサインです。
• 定期測定で変化を追う：通所リハでは3ヶ月ごとの計画書更新時に再測定するのが基本です。2秒以上の悪化は機能低下のシグナルとして多職種で共有します。

まとめ

TUGテストは、椅子から立ち上がり3m歩いて戻る一連の動作を秒単位で測ることで、転倒リスクと屋内外ADLの自立度を同時にスクリーニングできる評価指標です。13.5秒以上は転倒ハイリスク、20秒以上は屋外移動の見直し、30秒以上は介助検討が実用的な目安となります。介護現場では計測条件を統一して定期的に測ることで、機能低下のサインを早期にキャッチし、リハビリ職・看護職・ケアマネと多職種で介入する起点として活用できます。