介護職がもらえる手当一覧｜全13種類の相場と収入アップのコツ

「介護職って、どんな手当がもらえるの？」「資格を取ったら手当はつく？」「自分がもらっていない手当があるかもしれない」

介護職の給料は「基本給＋各種手当」で構成されています。基本給だけでなく、手当を上手に活用することで、月5万円以上の収入アップも可能です。

この記事では、介護職がもらえる手当を全13種類紹介。それぞれの相場や支給条件を詳しく解説します。求人を選ぶ際の参考にしてください。

まずは介護職がもらえる手当の種類と相場を一覧で確認しましょう。

手当の種類	相場（月額）	支給条件
処遇改善手当	2〜4万円	加算取得施設で勤務
資格手当	5千〜3万円	対象資格を保有
夜勤手当	2〜4万円	夜勤勤務（月4〜5回）
役職手当	5千〜8万円	リーダー・主任・管理者
住宅手当	5千〜3万円	世帯主・一人暮らし等
通勤手当	実費支給	通勤に費用がかかる場合
扶養手当	5千〜2万円	扶養家族がいる場合
残業手当	勤務に応じて	時間外労働があった場合
皆勤・精勤手当	5千〜1万円	欠勤なし・少ない場合
特殊業務手当	5千〜1万円	特定の業務を担当
研修手当	数千円〜	研修・資格取得時
年末年始手当	1回5千〜1万円	年末年始の出勤時
被服手当	数千円/年	制服購入・クリーニング

これらの手当をフル活用すると、基本給に加えて月5〜10万円以上の収入増も可能です。

介護職にとって最も重要な手当が「処遇改善手当」です。国の制度に基づく手当であり、ほとんどの施設で支給されています。

処遇改善手当とは

国の「介護職員等処遇改善加算」に基づき、介護職員の給料を底上げするために支給される手当です。介護業界の人材不足解消と処遇改善を目的として、2012年に創設されました。

2024年6月に制度が大きく変わり、それまで別々だった3つの加算（処遇改善加算、特定処遇改善加算、ベースアップ等支援加算）が「介護職員等処遇改善加算」として一本化されました。これにより、制度がシンプルになり、より多くの施設が高い加算区分を取得しやすくなっています。

加算区分と相場

加算区分	月額相場	特徴
加算(Ⅰ)	4〜5万円	最も手厚い。キャリアパス要件・職場環境要件をすべて満たす施設
加算(Ⅱ)	3〜4万円	多くの要件を満たす施設
加算(Ⅲ)	2.5〜3万円	基本的な要件を満たす施設
加算(Ⅳ)	1.5〜2.5万円	最低限の要件を満たす施設

2024年度の改定ポイント

• 加算率が引き上げられ、平均で月5,995円のアップ
• 訪問介護では加算率が2.1%引き上げ
• 2025年度にはさらに2.0%のベースアップが予定
• リーダー級職員への配分ルールが柔軟化

支給条件

• 処遇改善加算を取得している施設で働いていること
• 介護職員であること（事務職や調理員は対象外の場合も）
• パート・アルバイトも対象（勤務時間に応じて按分）
• 派遣社員は派遣元の規定による

処遇改善手当の確認方法

求人票や給与明細で確認できますが、「処遇改善手当」という名称でない場合もあります。「特別手当」「調整手当」などの名称で支給されることや、基本給に含まれているケースもあるため、不明な場合は人事担当者に確認しましょう。

ポイント

約9割の施設が処遇改善加算を取得していますが、加算区分によって金額が大きく異なります。転職時には加算(Ⅰ)を取得している施設を選ぶと、月1〜2万円多くもらえることも。施設見学時や面接時に「処遇改善加算は何区分ですか？」と確認することをおすすめします。

介護関連の資格を持っていると支給される手当です。資格取得のモチベーションにもなる重要な手当ですが、支給している施設は約半数という点に注意が必要です。

資格別の相場と取得難易度

資格	手当相場（月額）	取得期間	難易度
介護職員初任者研修	0〜5,000円	1〜4ヶ月	★☆☆
実務者研修	3,000〜10,000円	2〜6ヶ月	★★☆
介護福祉士	5,000〜30,000円	実務3年＋研修	★★★
社会福祉士	10,000〜20,000円	大学4年 or 実務＋養成施設	★★★
介護支援専門員	15,000〜40,000円	実務5年＋試験	★★★★
精神保健福祉士	10,000〜20,000円	大学4年 or 養成施設	★★★
認知症ケア専門士	3,000〜10,000円	実務3年＋試験	★★★
喀痰吸引等研修	3,000〜5,000円	数日〜数週間	★★☆

資格手当の支給率（厚生労働省調査）

• 資格手当を支給している施設：約48.8%
• 介護福祉士への資格手当支給率：約63%
• 初任者研修への資格手当支給率：約35%

つまり、約半数の施設では資格手当がないことになります。ただし、資格手当がない施設でも、資格保有者の基本給を高く設定している場合があります。

複数の資格を持っている場合

複数の介護資格を持っている場合の資格手当の扱いは、施設によって異なります。

パターン	詳細	例
最上位のみ支給	最も高い資格の手当のみ	介護福祉士15,000円のみ
全資格を合算	保有資格すべての手当を支給	介護福祉士15,000円＋認知症ケア専門士5,000円＝20,000円
上位2資格まで	上位2つの資格まで支給	介護福祉士＋実務者研修の2つまで

転職時には「複数資格を持っている場合、手当はどうなりますか？」と確認しておくと安心です。

資格手当と処遇改善加算の違い

処遇改善手当は国の制度に基づく手当ですが、資格手当は施設独自の手当です。そのため、金額や支給条件は施設ごとに自由に設定できます。同じ介護福祉士でも、A施設では月3万円、B施設では月5,000円ということもあり得ます。

資格手当を増やすコツ

• 上位資格（介護福祉士、ケアマネ）を取得する
• 資格手当の高い施設に転職する
• 認知症ケア専門士など、追加手当がつく資格も取得する
• 資格取得支援制度を活用して費用を抑える

夜間勤務に対して支給される手当で、介護職の収入アップに最も効果的な手当の一つです。

夜勤手当の相場

施設種別	1回あたりの相場	月4回の場合
特別養護老人ホーム	5,000〜8,000円	20,000〜32,000円
介護老人保健施設	6,000〜9,000円	24,000〜36,000円
グループホーム	5,000〜7,000円	20,000〜28,000円
有料老人ホーム	5,000〜10,000円	20,000〜40,000円
サ高住（夜勤あり）	4,000〜6,000円	16,000〜24,000円

高い施設では1回1万円以上のところもあり、月5〜6回の夜勤で5万円以上稼ぐことも可能です。

夜勤手当と深夜割増の違い

種類	内容	法的根拠
深夜割増賃金	22時〜5時の労働に25%以上割増	労働基準法で義務（法定）
夜勤手当	1回の夜勤に対して定額支給	会社独自の制度（任意）

多くの施設では両方が支給されますが、一部の施設では「夜勤手当に深夜割増を含む」としている場合もあります。求人票の「夜勤手当○円（深夜割増含む）」などの記載を確認しましょう。

夜勤1回あたりの収入計算例

時給1,200円、17:00〜翌9:00（休憩2時間、実働14時間）の場合：

項目	計算	金額
17:00〜22:00（5時間）	1,200円×5h	6,000円
22:00〜5:00（5時間・深夜）	1,200円×1.25×5h	7,500円
5:00〜9:00（4時間）	1,200円×4h	4,800円
夜勤手当	定額	6,000円
合計	-	24,300円

夜勤専従という働き方

夜勤のみで働く「夜勤専従」という働き方もあります。月10〜15回の夜勤で月収30〜45万円を稼ぐ方も。日中の時間が自由に使えるメリットがありますが、体調管理が重要です。

ポイント

• 夜勤手当は施設によって2倍以上の差がある
• 月に1回夜勤を増やすだけで年間6〜10万円の収入増
• 体力と相談しながら、適切な夜勤回数を選ぶ
• 夜勤専従は高収入を狙えるが、生活リズムの調整が必要

リーダーや主任など、責任ある役職に就くと支給される手当です。キャリアアップの指標となる重要な手当で、金額も大きいのが特徴です。

役職別の相場と仕事内容

役職	手当相場（月額）	主な仕事内容
フロアリーダー	5,000〜15,000円	フロア内のシフト調整、新人指導
ユニットリーダー	5,000〜20,000円	ユニット内のケア管理、家族対応
主任・副主任	10,000〜30,000円	複数チームの統括、業務改善
サービス提供責任者	15,000〜30,000円	訪問介護の計画作成、ヘルパー管理
介護長・課長	30,000〜50,000円	部門全体の管理、人事評価
施設長・管理者	50,000〜100,000円	施設運営全般、経営管理

役職に就くまでの目安期間

• リーダー職：入職3〜5年程度
• 主任・副主任：入職5〜8年程度
• 介護長・課長：入職8〜12年程度
• 施設長：入職10年以上、または管理者経験者

ただし、人手不足の施設では早期に役職に就けることも。意欲をアピールすれば3年程度でリーダーになるケースもあります。

役職に就くために必要なこと

• 資格取得：介護福祉士は必須。ケアマネや社会福祉士があるとさらに有利
• 現場経験：3〜5年以上の実務経験
• 後輩指導の実績：新人教育やプリセプター経験
• リーダーシップ：チームをまとめる力、問題解決能力
• 上司への意欲アピール：「リーダーを目指したい」と明確に伝える
• 研修への積極参加：リーダー研修、マネジメント研修など

役職手当と処遇改善の関係

2024年の処遇改善加算の改定で、「リーダー級職員への配分ルール」が柔軟化されました。これにより、リーダー職への特定処遇改善加算がより手厚くなる可能性があります。経験10年以上のリーダー級には、年収440万円以上を目指せる制度設計がされています。

ポイント

役職手当は責任に見合った収入を得られる重要な手当です。施設長クラスになれば月8〜10万円の役職手当がつき、年収500万円以上も十分可能。キャリアアップを意識して、日々の業務に取り組みましょう。

生活に関連する手当をまとめて紹介します。これらの手当は資格の有無に関係なく支給されるため、無資格の方でも受け取れます。

5. 住宅手当

相場	5,000〜30,000円/月
支給条件	世帯主、一人暮らし、住宅ローン返済中など
支給率	約50〜60%の施設で支給

賃貸住宅に住む職員に家賃の一部を補助する手当です。特に大手法人や社会福祉法人では手厚い傾向があります。

• 実家住まいは対象外の場合が多い
• 社宅・寮制度がある施設では住宅手当がない代わりに格安で入居可能
• 地方と都市部で金額に差がある（都市部の方が高い傾向）

6. 通勤手当

相場	実費支給（上限2〜5万円/月が多い）
支給条件	公共交通機関・車通勤で費用がかかる場合
非課税限度額	月15万円まで（公共交通機関の場合）

電車・バス代やガソリン代を支給。ほとんどの施設で支給されます。

• 公共交通機関：定期券代を全額支給が一般的
• 車通勤：距離に応じて計算（1kmあたり10〜20円程度）
• 自転車通勤：500〜2,000円程度の手当がつく施設も
• 駐車場代は自己負担の場合と施設負担の場合がある

7. 扶養手当（家族手当）

相場	配偶者：5,000〜15,000円、子ども1人：3,000〜5,000円
支給条件	扶養家族がいる場合（年収103万円または130万円以下）
支給率	約40〜50%の施設で支給

配偶者や子どもを扶養している場合に支給。人数に応じて金額が増えます。

• 配偶者が一定以上の収入がある場合は対象外
• 子どもは18歳（または22歳）まで支給される施設が多い
• 親を扶養している場合も対象になることがある

8. 残業手当（時間外手当）

法定割増率	通常残業25%以上、深夜残業50%以上、休日残業35%以上
支給条件	所定労働時間を超えて勤務した場合
注意点	サービス残業は違法。必ず申告を

法定労働時間（1日8時間・週40時間）を超えた労働には、必ず割増賃金が支払われます。

割増率の詳細

種類	割増率	例（時給1,200円の場合）
通常の残業	25%以上	1,500円/時
深夜残業（22時〜5時）	50%以上	1,800円/時
休日出勤	35%以上	1,620円/時
休日深夜	60%以上	1,920円/時
月60時間超の残業	50%以上	1,800円/時

介護業界では残業が少ない施設も多いですが、記録業務や会議で残業が発生することもあります。残業代が適切に支払われているか、給与明細で確認しましょう。

その他に支給される可能性のある手当を紹介します。これらは施設によって有無が分かれますが、あると嬉しい手当です。

9. 皆勤・精勤手当

相場	5,000〜10,000円/月
支給条件	欠勤なし（皆勤）、または欠勤が少ない（精勤）場合
支給率	約20〜30%の施設で支給

1ヶ月間欠勤なしで出勤した場合などに支給されます。

• 遅刻・早退でも減額されることがある
• 有給休暇は欠勤扱いにならない施設が多い
• インフルエンザなどの感染症による欠勤は配慮される場合も

10. 特殊業務手当（危険手当）

相場	5,000〜15,000円/月
支給条件	感染症対応、看取りケア、重度者対応など
支給率	施設により異なる（特に医療的ケアが必要な施設で多い）

特に負担の大きい業務を担当する場合に支給されることがあります。

• 認知症専門棟での勤務
• ターミナルケア（看取り）対応
• 感染症患者のケア（コロナ禍では特別手当を出した施設も）
• 喀痰吸引・経管栄養などの医療的ケア

11. 研修手当・資格取得支援

相場	研修費用の全額または一部補助
支給条件	施設が認めた研修を受講した場合
支給率	約60〜70%の施設で何らかの支援あり

資格取得支援制度として、受講費用を負担してくれる施設も多いです。

• 初任者研修（5〜10万円）の費用補助
• 実務者研修（10〜20万円）の費用全額負担
• 介護福祉士試験の受験料補助
• 合格祝い金（1〜5万円）の支給
• 研修参加日を出勤扱いにしてくれる施設も

12. 年末年始手当・特別日手当

相場	1日あたり3,000〜10,000円
支給条件	12月31日〜1月3日、お盆期間などに出勤した場合
支給率	約50〜60%の施設で支給

年末年始も休めない介護職のための特別手当です。

• 元日出勤：1万円以上の手当がつく施設も
• お盆期間（8月13〜16日）も対象の施設がある
• ゴールデンウィークに手当がつく施設も

13. 被服手当・ユニフォーム支給

相場	年間5,000〜10,000円、または現物支給
支給条件	制服購入やクリーニング費用として
支給率	約30〜40%の施設で何らかの支援あり

仕事で使用する制服や靴の購入費用を補助する手当です。

• 制服を無料で貸与する施設が多い
• 靴は自己負担の場合と支給される場合がある
• クリーニング代を月額で支給する施設も

手当を活用して収入を増やすためのポイントを紹介します。戦略的に手当を増やせば、年収50〜100万円アップも夢ではありません。

1. 資格を取得する

資格手当は確実な収入アップ手段です。取得までの投資と手当のリターンを比較しましょう。

資格	取得費用	月額手当	投資回収期間
初任者研修	5〜10万円	3,000〜5,000円	1〜3年
実務者研修	10〜20万円	5,000〜10,000円	1〜3年
介護福祉士	受験料2万円程度	10,000〜30,000円	数ヶ月

資格取得支援制度がある施設なら、費用負担なしで資格が取れます。実務者研修（10〜20万円）を全額負担してくれる施設も増えています。

2. 夜勤に入る

夜勤手当は即効性のある収入アップ方法です。

• 月1回増やす → 年間6〜10万円アップ
• 月2回増やす → 年間12〜20万円アップ
• 夜勤専従になる → 月収30〜45万円も可能

体力と相談しながら、可能な範囲で夜勤回数を調整しましょう。40代以降は無理のない範囲で。

3. 役職を目指す

リーダー職以上になれば、安定した収入アップが見込めます。

• リーダー職：月1〜3万円アップ（年間12〜36万円）
• 主任職：月2〜4万円アップ（年間24〜48万円）
• 管理職：月5〜10万円アップ（年間60〜120万円）

役職に就くには資格取得と現場経験が必要。早めにキャリアプランを立てましょう。

4. 手当の充実した施設に転職する

同じ仕事でも、施設によって手当の種類や金額は大きく異なります。転職で年収50万円以上アップした例も珍しくありません。

転職時のチェックリスト

• 処遇改善加算の取得区分（Ⅰが最高）
• 資格手当の有無と金額（介護福祉士で月1〜3万円差）
• 夜勤手当の1回あたりの金額（施設で2倍以上の差も）
• 住宅手当・扶養手当の有無
• 賞与の支給実績（基本給×何ヶ月分か）
• 昇給の実績（毎年いくら上がるか）

注意：手当だけでなく総支給額で比較

手当が高くても基本給が低い施設もあります。また、ボーナスは基本給ベースで計算されるため、手当ばかり高くてもボーナスは少なくなります。必ず年収ベースで比較しましょう。

手当で月7万円増やす現実的なプラン

手当の種類	金額	条件
処遇改善手当	+35,000円	加算(Ⅰ)取得施設に転職
資格手当（介護福祉士）	+15,000円	介護福祉士を取得
夜勤手当（月4回）	+28,000円	月4回の夜勤
合計	+78,000円/月	年間約94万円アップ

さらに役職手当（月1〜3万円）や住宅手当（月1〜2万円）が加われば、年収100万円以上のアップも十分可能です。

介護職がもらえる手当について詳しく解説しました。最後にポイントをまとめます。

手当の種類と相場のおさらい

手当	相場	特徴
処遇改善手当	月2〜5万円	約9割の施設で支給。加算区分で差あり
資格手当	月0.5〜3万円	介護福祉士で月1〜3万円が相場
夜勤手当	月2〜5万円	1回5,000〜10,000円×回数
役職手当	月0.5〜10万円	リーダー〜施設長で大きく差
その他	月1〜3万円	住宅・扶養・通勤など

手当を増やすための5つのアクション

1. 介護福祉士を取得する：月1〜3万円の資格手当が見込める
2. 夜勤回数を調整する：月1回増で年間6〜10万円アップ
3. 役職を目指す：リーダー職で月1〜3万円、管理職で月5〜10万円
4. 処遇改善加算(Ⅰ)の施設を選ぶ：加算区分で月1〜2万円の差
5. 手当の充実した施設に転職する：年収50〜100万円アップも可能

転職時に確認すべきポイント

• 処遇改善加算の取得区分
• 資格手当の金額（施設で2〜3倍の差）
• 夜勤手当の1回あたりの金額
• 住宅手当・扶養手当の有無
• 基本給とボーナスの支給実績
• 年収ベースでの比較（手当だけで判断しない）

最後に

介護職の手当は施設によって大きく異なります。同じ仕事をしていても、手当の充実した施設と そうでない施設では、年収で50〜100万円以上の差がつくこともあります。

今の職場の手当に不満がある方は、まず自分がもらっている手当を給与明細で確認してみましょう。そして、資格取得や転職を検討してみてください。戦略的に手当を増やすことで、介護職でも年収400万円以上を目指すことは十分可能です。

自分に合った働き方や職場を見つけて、やりがいと収入の両方を手に入れましょう。