夜勤専従の給料・年収｜月収シミュレーションと時給換算

「夜勤専従って、実際どのくらい稼げるの？」「日勤より本当に手取りは多いの？」。介護職の働き方のなかでも、収入面で注目されやすいのが夜勤専従です。短い勤務日数で月収30万円台を目指せる一方、施設タイプや夜勤回数、資格の有無によって年収は大きく変わります。

この記事では、厚生労働省や介護労働安定センター、日本医療労働組合連合会の公的データをもとに、夜勤専従の給料・手当相場と月夜勤回数別の年収シミュレーションを整理しました。さらに、施設タイプ別の時給換算による「夜勤効率ランキング」など独自の分析も掲載し、「どの施設で」「どう働けば」年収を最大化できるかを具体的にイメージできる内容にしています。

夜勤専従で稼ぎながら、自分に合った職場を選ぶヒントとしてご活用ください。

夜勤専従とは、日勤には入らず夜勤帯だけを担当する働き方のことです。入居型の介護施設で採用されているシフト形態で、2交代制（日勤8時間＋夜勤16時間）と3交代制（日勤・準夜勤・深夜勤を8時間ずつ）の2つが一般的です。介護施設の多くは2交代制を採用しており、その場合の夜勤1回の勤務時間は休憩を含めて16時間前後になります。

1カ月の勤務回数と休日の目安

2交代制の夜勤専従では、月に9〜12回程度のシフトに入るのが一般的です。1回の勤務で「2日分」の労働時間に相当するため、出勤日数そのものは月10日前後に収まり、残り20日前後は休日または夜勤明けの形になります。まとまった連休が取りやすく、平日の日中にプライベートの用事を済ませやすい点が夜勤専従の特徴です。

夜勤専従の給料を構成する3つの要素

夜勤専従の給料は、主に以下の3要素から組み立てられています。

• 基本給：資格・経験・雇用形態に応じて決まるベース賃金
• 深夜割増賃金（法定）：22時〜翌5時の労働に通常賃金の25％以上を上乗せ（労働基準法第37条）
• 夜勤手当（施設独自）：夜勤1回あたりに支給される施設ごとの手当

このうち、収入の大きな差を生むのは3つ目の「施設独自の夜勤手当」です。日本医療労働組合連合会「2024年介護施設夜勤実態調査」では、2交代制夜勤1回あたりの手当額は正規職員で平均5,973円、非正規職員で5,557円と報告されています。一方で、1回12,000円を超える施設もあれば2,200円程度の施設もあり、施設間の差は最大で5倍以上にのぼるのが実情です。

雇用形態による違い

夜勤専従には、主に「正社員（常勤夜勤専従）」「契約社員」「パート・アルバイト」「派遣」の4つの雇用形態があります。正社員・契約社員は基本給＋手当＋賞与で月収・年収ともに安定しやすく、パート・派遣は1回あたりの単価が高く設定されやすいかわり、賞与がないケースが多いのが特徴です。なお、全労連「2024介護労働実態調査」では、介護職の女性の正職員比率は49.9％にとどまり、非正規雇用の比率が高い職種であることが報告されています。

夜勤1回あたりの給料相場（全国平均）

夜勤1回あたりの給料は、基本給・深夜割増賃金・夜勤手当をすべて合算して2万〜3万円が全国平均の相場です。資格と雇用形態によって単価は変動し、おおむね次のような水準になります。

• 無資格・パート：1回18,000〜22,000円前後
• 介護職員初任者研修：1回20,000〜25,000円前後
• 実務者研修修了：1回22,000〜28,000円前後
• 介護福祉士：1回25,000〜32,000円前後、都市部では35,000円以上の求人も存在

介護労働安定センター「令和5年度介護労働実態調査」では、月給制で働く介護職の平均月給は24万1,296円、介護労働安定センターが令和6年度に公表した調査では介護職の平均月収は24万8,884円（前年度比＋3.1％）と報告されています。夜勤専従はこれに夜勤手当が厚く上乗せされる分、月収・年収ともに日勤中心の働き方より高くなりやすい構造です。

時給換算するといくらになるか

夜勤専従の給料は「1回あたり」で語られがちですが、時給に換算すると施設による差がより明確になります。16時間勤務（うち休憩2時間を除き実働14時間と仮定）で夜勤1回あたり25,000円なら、時給換算は約1,786円です。同じ25,000円でも実働16時間フルで計算すれば時給は1,562円まで下がります。求人を比較するときは「1回いくら」だけでなく「拘束時間」「休憩の長さ」「実働時間」もセットで確認することが重要です。

夜勤手当だけの相場（施設独自手当部分）

基本給や深夜割増を除いた「純粋な夜勤手当」は、日本医療労働組合連合会「2024年介護施設夜勤実態調査」によると次の通りです。

• 2交代制夜勤：平均5,973円／回（正規職員）
• 2交代制夜勤：平均5,557円／回（非正規職員）
• 3交代制準夜勤：平均約4,000円／回
• 3交代制深夜勤：平均約5,500円／回

一般的には1回5,000〜8,000円が相場の中心層で、10,000円を超える施設は「夜勤手当が高い施設」、4,000円未満は「低水準の施設」と判断できます。

夜勤専従の給料は、働く施設タイプによって大きく変わります。医療ケアの必要度、夜勤配置人数、入居者数などが手当額に影響するためです。

特別養護老人ホーム（特養）

特養は要介護3以上の高齢者が入居する公的施設で、夜勤は複数人体制が基本です。夜勤手当の相場は1回5,000〜8,000円程度、1回あたりの総支給額は22,000〜28,000円が中心です。夜勤回数は月9〜10回が多く、月収24万〜28万円、年収にして300万〜380万円がボリュームゾーンになります。社会福祉法人運営の施設が多く、賞与や福利厚生が安定しているのが強みです。

介護老人保健施設（老健）

老健は在宅復帰を目指すリハビリ中心の施設で、看護師が常駐し医療的ケアの比重が高い分、夜勤手当は特養よりやや高めの傾向があります。1回7,000〜10,000円程度の手当が目安で、日本医労連調査では老健の2交代制夜勤手当は平均6,998円と報告されています。総支給額は1回25,000〜32,000円、月10回で月収25万〜32万円、年収350万〜420万円が現実的な水準です。

グループホーム（認知症対応型共同生活介護）

グループホームは1ユニット9人以下の小規模施設で、夜勤は1ユニット1人（ワンオペ）が基本です。夜勤手当の相場は1回3,000〜6,000円とやや低めで、1回あたり総支給額は20,000〜24,000円程度。負担は大きい一方で、入居者が少なく落ち着いた環境で働ける点を評価する人も多いシフト形態です。月収は22万〜26万円、年収280万〜330万円程度が中心層です。

有料老人ホーム（介護付き・住宅型）

有料老人ホームは民間企業が運営する施設が多く、夜勤手当のレンジが広いのが特徴です。手当の相場は1回6,000〜10,000円、ハイクラス帯の介護付き有料老人ホームでは1回10,000〜12,000円の求人も存在します。1回あたり総支給額は25,000〜35,000円、月10回で月収25万〜35万円、年収350万〜450万円が目安。利用者の自立度が高い住宅型では業務負担が比較的軽い一方、介護付きでは重度対応もあります。

小規模多機能型居宅介護・看護小規模多機能

通い・訪問・泊まりを組み合わせる複合サービスです。日本医労連調査では小規模多機能の2交代制夜勤手当は平均4,910円と、他施設に比べてやや低めの水準です。1回の総支給額は20,000〜25,000円前後、月収22万〜26万円が目安となります。

夜勤専従の年収は、「1回あたりの単価 × 月回数 × 12カ月＋賞与」でほぼ決まります。ここでは、当サイトが公的データをもとに作成した月夜勤回数別の年収シミュレーションを紹介します。介護福祉士・2交代制・総支給ベースで試算した独自モデルです。

試算前提

• 雇用形態：契約社員または常勤夜勤専従
• 資格：介護福祉士（資格手当相場は月1万円程度、支給率約82％）
• 賞与：正社員のみ年2カ月分を加算
• 手取り：総支給額の概ね77〜80％で試算

月夜勤回数別 年収シミュレーション

施設タイプ別に1回あたり単価を3段階で設定し、月6回・8回・10回・12回の年収を試算しました。

ケースA：手当が低めの施設（1回総支給22,000円）

• 月6回：月収13.2万円 → 年収約158万円（副業・ダブルワーク前提）
• 月8回：月収17.6万円 → 年収約211万円
• 月10回：月収22.0万円 → 年収約264万円（手取り約210万円）
• 月12回：月収26.4万円 → 年収約317万円（手取り約252万円）

ケースB：標準的な施設（1回総支給27,000円）

• 月6回：月収16.2万円 → 年収約194万円
• 月8回：月収21.6万円 → 年収約259万円
• 月10回：月収27.0万円 → 年収約324万円（手取り約259万円）
• 月12回：月収32.4万円 → 年収約389万円（手取り約311万円）

ケースC：手当が高い施設（1回総支給32,000円）

• 月6回：月収19.2万円 → 年収約230万円
• 月8回：月収25.6万円 → 年収約307万円
• 月10回：月収32.0万円 → 年収約384万円（手取り約307万円）
• 月12回：月収38.4万円 → 年収約461万円（手取り約369万円）

シミュレーションから読み取れる3つのポイント

①「月10回」が標準ライン。月10回を基準にすると、手当水準によって年収260万〜380万円と100万円以上の差が生まれます。労働基準法の勤務間隔を守りながら増やせる上限がおおむね月12〜13回のため、単価アップの効果が回数アップより大きいのが夜勤専従の特徴です。

②年収400万円超のラインは、手当1回30,000円以上の施設で月10回以上。マイナビ介護職などの求人データでも「年収500万円以上」の夜勤専従枠は存在しますが、その多くが介護付き有料老人ホームや医療連携型老健に偏っています。

③正社員夜勤専従なら賞与分で年収が約10％上乗せ。同じ月収でも賞与の有無で年収は大きく変わります。「月収20万円台で賞与あり正社員」と「月収28万円で賞与なし契約社員」では、年収がほぼ同水準というケースも珍しくありません。

「特養は夜勤手当が低い」「老健は高い」といった一般論は広く知られています。しかし、夜勤専従で本当に効率よく稼げる施設は、手当額だけでは判断できません。夜勤配置人数・業務量・仮眠時間の実態を組み合わせて、時給換算で比較する必要があります。

当サイトでは、日本医労連「2024年介護施設夜勤実態調査」のデータと一般的な夜勤シフトをもとに、主要施設タイプの「実質時給」を試算しました。

実質時給の試算モデル

前提条件：1回の拘束時間16時間、休憩2時間、介護福祉士の1回総支給額をもとに算出。

• 介護老人保健施設（老健）：総支給27,000〜32,000円 ÷ 実働14時間＝時給1,929〜2,286円。医療ケアがあり業務量は多いが、配置人数が比較的手厚く、仮眠が取れる施設も多い。
• 介護付き有料老人ホーム：総支給28,000〜35,000円 ÷ 実働14時間＝時給2,000〜2,500円。手当は高いが、重度対応の施設では仮眠が取れずほぼ働きっぱなしになるケースもある。
• 特別養護老人ホーム（特養）：総支給22,000〜28,000円 ÷ 実働14時間＝時給1,571〜2,000円。ユニット型・従来型で配置人数が異なり、ユニット型は配置が手厚く負担分散がしやすい。
• グループホーム：総支給20,000〜24,000円 ÷ 実働14時間＝時給1,429〜1,714円。1ユニット1人体制がほとんどで、仮眠を取りやすい反面、緊急時の負担は最も重い。
• 住宅型有料老人ホーム：総支給22,000〜28,000円 ÷ 実働14時間＝時給1,571〜2,000円。自立度の高い入居者が多く、業務負担と手当のバランスが良い施設が多い。

編集部の独自見解｜「効率重視」と「安定重視」で選ぶ基準

この比較から見えてくるのは、「時給単価」と「業務負担」「仮眠の取りやすさ」はトレードオフになっているという事実です。

効率重視で選ぶなら：介護付き有料老人ホーム／老健。1回あたりの手当・時給単価が高く、少ない回数でまとまった収入を得たい人に向いています。ただし業務密度も濃いため、体力と医療知識が必要です。

安定重視で選ぶなら：特養（ユニット型）／住宅型有料。手当は中程度でも、配置人数が確保されており、長く続けやすい環境。社会福祉法人運営の特養は賞与・退職金・福利厚生が手厚く、生涯年収で考えると有利です。

ワークライフバランス重視なら：グループホーム。手当単価は低めですが、少人数でマイペースに働きたい人、副業と両立したい人に選ばれやすい施設タイプです。

求人を比較する際は、1回あたりの金額だけでなく、配置人数・仮眠時間・入居者の介護度を必ず確認しましょう。同じ「1回25,000円」でも、実質時給で500円以上の差が出ることは珍しくありません。

夜勤専従は雇用形態によって収入構造が大きく異なります。ここでは正社員・パート・派遣それぞれの特徴を整理します。

正社員（常勤夜勤専従）

基本給＋夜勤手当＋深夜割増＋賞与＋各種福利厚生で構成され、月収25万〜32万円、年収は320万〜420万円がボリュームゾーン。社会保険・退職金・有給休暇が整っており、長く働くほど定期昇給の恩恵を受けられます。介護労働安定センターの調査でも、全労連調査でも、正職員と非正規職員の賃金差は月額10万円以上と報告されており、生涯年収では正社員が圧倒的に有利です。

パート・アルバイト

1回あたり単価18,000〜30,000円で働くケースが多く、月10回で月収18万〜30万円。賞与がない代わりにシフトの自由度が高く、Wワークしやすいのが強みです。レバウェル介護の独自調査では、関東都市部の夜勤専従パートのロング夜勤（16時間）時給相場は21,000〜35,000円と報告されています。扶養内で働きたい場合は月8回以下に抑える調整も可能です。

契約社員

正社員とパートの中間的な位置づけ。月収は正社員より低めになりがちですが、賞与が出る法人もあります。未経験・無資格からまずは契約社員でスタートし、介護福祉士取得後に正社員登用というキャリアパスも一般的です。

派遣社員

派遣会社を通じて施設で働く形態で、1回あたりの単価が最も高く設定されやすいのが特徴です。夜勤1回25,000〜35,000円、時給換算で1,800〜2,500円の求人が中心。派遣会社の福利厚生（社会保険・有給）も利用でき、「3カ月だけ夜勤で稼ぐ」といった短期集中型の働き方に適しています。一方で、3年ルール（同一職場での雇用上限）や契約期間の縛りがあり、長期的な安定性は正社員より劣ります。

雇用形態別の年収目安まとめ

• 正社員：年収320万〜450万円（賞与・退職金・昇給あり）
• 契約社員：年収280万〜380万円（賞与あり／なし混在）
• パート：年収200万〜360万円（シフト自由・賞与なしが多い）
• 派遣：年収300万〜420万円（単価高め・期間限定）

「目先の収入を最大化したい」なら派遣・パート、「長く安定して稼ぎたい」なら正社員、「自由度と収入のバランスを取りたい」なら契約社員、というのが大まかな選び方の基準です。

給料面のメリット

• 日勤より月収が5万〜10万円高くなりやすい：夜勤手当と深夜割増が毎回加算されるため、同じ資格・同じ施設でも日勤中心に比べて収入が1.2〜1.5倍になるのが一般的です。
• 少ない出勤日数で稼げる：月10回程度の出勤で日勤フルタイム並みの収入を得られるため、時間効率が非常に良い働き方です。
• 処遇改善加算の恩恵を受けやすい：厚生労働省の賃金構造基本統計調査でも、介護職員の平均賞与込み給与は処遇改善加算拡充のたびに段階的に上昇しており、直近では31.4万円（賞与込み月収）まで伸びています。2026年6月以降は報酬改定により月額最大1.9万円の賃上げが見込まれています。

働き方面のメリット

• 平日の日中を自由に使える：役所・病院・銀行などの用事を済ませやすく、通学・副業にも活用可能。
• 通勤ラッシュを避けられる：夕方出勤・朝帰りのため、満員電車のストレスがありません。
• 日勤より人間関係がシンプル：勤務するスタッフ数が少なく、苦手な上司や同僚との接触時間を減らせる傾向があります。

デメリット（給料面）

• 基本給は日勤と同じか低いことが多い：手当込みでは高収入でも、基本給ベースは日勤と同水準か非正規雇用で低めになるケースも。将来の昇給・退職金計算に影響する場合があります。
• 賞与なし・少なめの雇用形態が多い：派遣・契約社員の夜勤専従では賞与がなく、年収換算すると日勤正社員に逆転されることも。

デメリット（健康・生活面）

• 生活リズムが崩れやすい：全労連「2024介護労働実態調査」でも、夜勤交替制労働者の健康リスクが繰り返し指摘されています。日本医労連は交替制勤務者に対して年齢問わず乳癌・前立腺癌の定期検診義務化を要求しており、夜勤特有の健康リスクは業界内でも共通認識です。
• ワンオペ夜勤の負担：グループホームなど1人夜勤の施設では、急変や徘徊に1人で対応する精神的負担があります。
• 家族・友人と予定が合わせにくい：土日も夜勤があるため、家族のイベント参加が難しくなることがあります。

収入と健康・生活のバランスをどう取るかが、夜勤専従を長く続けるうえで最大のポイントです。

1. 夜勤手当が高い施設へ転職する

同じ月10回の夜勤でも、手当が1回5,000円と10,000円では年間60万円の差がつきます。介護付き有料老人ホーム、大規模法人の老健、医療連携型施設は手当水準が高い傾向にあります。求人を比較する際は、必ず「基本給」「夜勤手当額（1回）」「深夜割増の計算方法」「賞与の有無」を個別に確認してください。

2. 介護福祉士を取得する

介護福祉士の資格手当は月額10,000円程度（支給率約82％）が相場です。夜勤1回あたりの単価も無資格と比べて5,000〜7,000円高く設定される施設が多く、年収ベースで60万〜100万円のアップが見込めます。実務経験3年＋実務者研修修了で受験資格が得られます。

3. 都市部・人手不足エリアで働く

東京・神奈川・大阪・愛知など都市部は、人材確保のため夜勤手当が高めに設定されている施設が多くなっています。レバウェル介護の独自調査では、関東都市部の契約社員夜勤専従の月収レンジは200,000〜310,000円とされています。地方と比べて家賃などの生活費は上がりますが、手取りベースでもプラスになるケースが多いです。

4. 派遣と正社員を組み合わせる

正社員で基本給と賞与を確保しつつ、副業で派遣夜勤を月2〜3回追加するハイブリッド型も増えています。全労連「2024介護労働実態調査」では、副業・兼業をしている介護職は全体の5％にのぼり、短時間パート層ではさらに高比率です。副業可の正社員求人を選べば、月収5万〜10万円の上乗せが現実的に可能です。

5. 処遇改善加算の配分が厚い法人を選ぶ

2026年6月以降、処遇改善加算が再編され、介護職員1人あたり月額最大1.9万円の賃上げ財源が確保される見通しです。ただし、加算の配分方法は法人ごとに異なり、「一時金に集約するか」「毎月の手当に反映するか」で実感が大きく変わります。求人票や面接で「処遇改善加算の配分方法」を具体的に確認することで、同じ加算率でも実質年収が変わってきます。

夜勤専従の給料は、1回あたり2万〜3万円が全国平均の相場で、介護福祉士が月10回勤務した場合は年収320万〜400万円が現実的な目安です。手当が高い介護付き有料老人ホームや老健で月10回以上の夜勤を続ければ、年収450万円以上も十分に狙える働き方です。

一方で、時給換算で見ると「1回の手当額が高い＝効率がいい」とは限りません。配置人数、仮眠時間、業務密度によって実質時給は変わるため、求人票の数字だけで判断せず、見学や面接で現場の実態を確認することが大切です。

「自分の資格・生活スタイル・体力で、どの施設・どの働き方が最適か」を見極めたい方は、まず働き方診断で優先順位を整理してみてください。収入・勤務日数・体力のバランスから、あなたに合った夜勤専従の働き方が見つかります。

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