介護職の更年期と働き方｜症状・夜勤への影響と続けるための工夫

介護の現場は40代・50代の女性が中心的な担い手です。介護労働安定センターの調査でも、介護職員には女性が多く、年齢層も中高年に厚いことが繰り返し示されています。ちょうどこの年代は、女性にとって更年期と重なる時期でもあります。「最近よく眠れない」「夜勤明けの倦怠感が前より抜けない」「急に汗が噴き出す」「些細なことでイライラして自己嫌悪になる」。こうした不調を、年齢のせい・疲れのせいと一人で抱え込み、仕事を続ける自信を失ってしまう人は少なくありません。

更年期の不調は、本人の頑張りが足りないからでも、気のせいでもありません。女性ホルモンの変化という、誰にでも起こりうる体の仕組みによるものです。そして介護職の場合は、夜勤による睡眠リズムの乱れ、身体介護による疲労、入浴介助などの暑い環境といった仕事の特性が、更年期症状と互いに影響し合いやすいという固有の事情があります。この記事では、更年期の基礎知識を公的資料で確認したうえで、症状が夜勤や身体介護にどう響くか、続けるために自分でできる工夫と受診の目安、職場に相談できる配慮や働き方を変える選択肢までを、介護の仕事に即して整理します。

なお、本記事の医療に関する記述は日本産科婦人科学会や厚生労働省・女性の健康推進室ヘルスケアラボの情報をもとにした一般的な解説です。治療の要否や方法は個人差が大きいため、診断・治療は必ず医療機関で相談してください。

日本産科婦人科学会によると、閉経の前後5年ずつを合わせた約10年間を「更年期」といいます。日本人女性が閉経する平均年齢は50歳前後のため、更年期はおおむね45〜55歳ごろにあたります。この時期に卵巣の働きが低下し、女性ホルモンであるエストロゲンの分泌が大きく減ることで、自律神経のバランスが乱れ、さまざまな心身の不調が現れます。

更年期の不調のうち、症状が重く日常生活に支障をきたす状態を「更年期障害」と呼びます。つまり、更年期の不調は誰にでも起こりうる自然な変化であり、その程度が強く生活や仕事に影響する場合に治療の対象になる、という整理です。症状の有無や強さには大きな個人差があり、ほとんど自覚しない人もいれば、仕事の継続が難しくなるほど強く出る人もいます。

更年期の主な症状（3つの系統）

日本産科婦人科学会は、更年期の症状を大きく3つに分類しています。介護職の働き方と関わりが深いものを補足しながら整理します。

• 血管運動神経症状：ほてり、のぼせ、ホットフラッシュ、発汗。突然顔や上半身が熱くなり汗が噴き出す症状で、入浴介助や夏場の介助で悪化しやすい。
• 身体症状：めまい、動悸、頭痛、肩こり、腰や背中・関節の痛み、冷え、しびれ、疲れやすさ。移乗介助や中腰姿勢の多い身体介護で負担が増す。
• 精神症状：気分の落ち込み、意欲の低下、イライラ、情緒の不安定、眠れない。夜勤による睡眠リズムの乱れと相互に悪化しやすい。

厚生労働省・働く女性の心とからだの応援サイトも、更年期症状として「疲れやすい」「肩こり・腰痛・手足の痛み」「汗をかきやすい」「冷えやすい」「怒りやすくすぐイライラする」「寝付きが悪い・眠りが浅い」などを挙げ、症状の出方も程度も個人差が大きいとしています。

更年期と仕事の両立は、いまや個人の問題ではなく社会的な課題として数値で把握されています。介護職に直接特化した統計は限られますが、働く女性全体のデータは介護現場にもそのまま当てはまります。

更年期症状による離職は推計20万〜46万人

労働政策研究・研修機構（JILPT）の周燕飛・日本女子大学教授による研究（リサーチアイ第70回、2021年）では、更年期症状が原因で離職した「更年期離職」を経験した女性は、40〜59歳で推計20.2万人（低位推計）〜45.9万人（高位推計）にのぼると試算されています。更年期のピークにあたる45〜54歳に限っても12.2万〜28.3万人と推計されています。

同研究では、更年期症状を自覚した女性のうち「いずれかの雇用劣化（離職・非正規化・降格・昇進辞退・労働時間減など）が起きた」と認識した人は15.3%。仕事をやめた人の割合は40代で8.1%、50代で10.1%でした。さらに、症状発症時に非正規だった女性は、正社員に比べて更年期離職の割合が3.3ポイント高いとされています。雇用が不安定なほど、不調を理由に職場を離れやすい傾向がうかがえます。

受診せず我慢している人が約7割

同じ研究では、更年期症状を自覚した人のうち医療機関を受診しなかった人が約7割を占め、受診率は3割前後（約29.8〜32.4%）にとどまると報告されています。つまり、多くの女性が不調を感じながらも医療につながらないまま我慢しているのが実態です。

経済損失は更年期だけで年間1.9兆円

経済産業省が2024年2月に公表した試算では、女性特有の健康課題による社会全体の経済損失は年間3.4兆円で、そのうち40〜50代に多い更年期症状による損失が最大の1兆9000億円を占めると報じられました。この損失には、欠勤やパフォーマンス低下、離職・休職にともなう労働生産性の損失などが含まれます。裏を返せば、職場が適切に配慮すれば防げる損失が大きいということです。

これらの数字が示すのは、更年期の不調が「個人が黙って耐えるべきもの」ではなく、受診と職場の配慮で就労を続けられる余地が大きいということです。受診率が低い現状は、本来なら治療や配慮で働き続けられたはずの人が、情報や相談先につながれていない可能性を示しています。

更年期症状そのものは働く女性に共通ですが、介護職には症状を増幅させやすい仕事の特性があります。夜勤・身体介護・暑い環境・対人ストレスという4つの側面から、起こりやすい影響を具体的に見ていきます。

夜勤・シフトと不眠・倦怠感

更年期の代表的な症状に、寝付きが悪い・夜中に何度も目が覚める・眠りが浅いといった睡眠の障害があります。介護の夜勤や交代制勤務はもともと生活リズムを乱しやすく、ここに更年期の不眠が重なると、睡眠の質がさらに落ちて慢性的な倦怠感につながります。夜勤明けに「以前は寝れば回復したのに、今は疲れが抜けない」と感じるのは、加齢に加えて更年期によるホルモン変化と自律神経の乱れが背景にあることがあります。眠れないことへの焦りがさらに不眠を悪化させる悪循環も起こりがちです。

身体介護と倦怠感・関節痛・めまい

移乗介助や入浴介助、おむつ交換などの身体介護は、中腰・前傾・ひねりといった負担の大きい姿勢を繰り返します。更年期には肩こり・腰や背中の痛み・関節の痛み・疲れやすさが出やすく、もともと負担の大きい身体介護がいっそうつらく感じられます。また、立ちくらみやめまい、動悸が出ると、利用者を支える動作や階段・浴室での介助に不安が伴い、転倒・転落のリスクにも気を配る必要が出てきます。

入浴介助・夏場の暑さとホットフラッシュ

ホットフラッシュ（突然のほてり・のぼせ・大量の発汗）は、暑い環境で誘発・悪化しやすい症状です。入浴介助は高温多湿の浴室で行うため、ホットフラッシュのある人にとっては過酷な場面になりがちです。夏場のフロアやレクリエーション、屋外の付き添いなども同様です。汗が止まらず制服が濡れる、人前で発汗して気まずい思いをするといったことが、本人の精神的な負担にもなります。

気分の落ち込み・イライラと対人ケア

介護は利用者・家族・同僚との密な対人関係のなかで行う仕事です。更年期の精神症状である気分の落ち込み・意欲の低下・イライラ・情緒の不安定は、本来なら受け流せる利用者の言動や同僚との行き違いに過敏に反応してしまう原因になります。集中力や記憶力の低下を感じて、申し送りや記録、服薬管理などのミスを心配する人もいます。「自分の性格が悪くなった」と責めてしまいがちですが、ホルモン変化による一時的な状態である可能性を知っておくことが大切です。

ここで強調したいのは、これらは本人の能力や適性の問題ではなく、更年期という体の変化と仕事の特性が重なって生じているという点です。原因を正しく理解することが、適切な対処と職場への相談の第一歩になります。

更年期離職の研究データと介護職の労働特性を重ね合わせると、介護現場には更年期での離職を招きやすい構造的な要因が複数そろっていることが見えてきます。当サイトの視点で整理します。

1. 「受診しにくいシフト」と「受診率の低さ」が重なる

JILPTの研究では、更年期症状を自覚した人の約7割が医療機関を受診していませんでした。婦人科は平日日中の診療が中心ですが、介護職は早番・遅番・夜勤を含む交代制勤務が多く、平日日中に定期的に通院する時間を確保しにくい職種です。受診のハードルが一般の働く女性より高いため、「受診せず我慢」という最も離職につながりやすいパターンに陥りやすいと考えられます。受診率の低さは介護職においてより深刻になりうる、というのが当サイトの見立てです。

2. 症状を悪化させる作業環境が日常業務に組み込まれている

ホットフラッシュは暑い環境で、関節痛や倦怠感は身体負荷で悪化します。入浴介助や移乗介助は避けて通れない中核業務であり、症状を誘発する条件が「特別な日」ではなく日々のシフトに常に含まれています。デスクワーク中心の職種なら在宅勤務や空調調整で緩和できる症状が、介護現場では業務の性質上そのまま負荷として残りやすいのです。

3. 非正規比率の高さがリスクを底上げする

JILPTの研究では、発症時に非正規だった女性は正社員に比べ更年期離職の割合が3.3ポイント高いとされています。介護職はパート・登録ヘルパーなど非正規での就労が多い職種であり、不調を理由に「いったん辞める」という選択をしやすい雇用構造があります。雇用の不安定さが、更年期離職のリスクを構造的に押し上げていると考えられます。

示唆：早期受診と職場相談の二本立てが要

これらを踏まえると、介護職が更年期で離職しないための鍵は、(1)シフトの制約を理由に受診を後回しにせず早めに婦人科とつながること、(2)我慢して限界に達する前に職場に配慮を相談すること、の二本立てにあると整理できます。経済産業省も、企業ができる対策として負担の少ない「理解の促進」と「働き方の調整」を挙げており、介護事業所でも応用できる視点です。次の章から、この2つを具体的に見ていきます。

まずは「更年期かも」と思ったら婦人科へ

厚生労働省・働く女性の心とからだの応援サイトは、「更年期の症状かもしれないと思う場合は、早めに婦人科を受診するとよい」としています。受診をすすめる理由は2つあります。1つは、更年期によるものか他の病気によるものかを確認できること。疲れやすさ・動悸・気分の落ち込みなどは甲状腺の病気やうつ、貧血など別の原因でも起こるため、自己判断で更年期と決めつけないことが大切です。もう1つは、更年期障害と分かれば治療によって症状を和らげ、仕事を続けやすくできることです。

受診を考える目安としては、ほてり・発汗・不眠・気分の落ち込みなどの不調が数週間以上続く、夜勤や身体介護に支障が出ている、生活の質が明らかに下がっていると感じる、といったサインがあります。「これくらいで受診していいのか」と迷う必要はありません。気になる症状があれば相談してよい、というのが公的サイトの一貫した姿勢です。

治療の選択肢（医師と相談して決めるもの）

日本産科婦人科学会は、更年期障害の治療として主に次の3つを挙げています。いずれも適否や用量は医師が個々の状態に応じて判断するもので、自己判断で行うものではありません。ここでは「こういう選択肢がある」という情報として紹介します。

• ホルモン補充療法（HRT）：減少したエストロゲンを補う治療。ほてり・発汗などの血管運動神経症状に用いられることがあります。適応や副作用、続けられる期間などは人によって異なるため、必ず医師の診察と説明のうえで検討します。
• 漢方薬：複数の症状が混在する場合や、HRTが向かない場合などに選択肢となることがあります。
• 向精神薬（抗うつ薬・睡眠薬など）：精神症状や不眠が強い場合に用いられることがあります。

どの方法が合うかは症状や体質、持病によって大きく変わります。「HRTは怖い」「漢方なら安心」といった一般的なイメージで決めず、婦人科で自分の状態を相談して選ぶことが大切です。

自分でできるセルフケア

受診と並行して、生活習慣の見直しも症状の安定に役立つとされています。介護の仕事に合わせて取り入れやすいものを挙げます。

• 睡眠リズムを整える：夜勤明けは寝だめより、毎日できるだけ同じ時刻に起きることを意識する。仮眠の取り方を工夫する。
• 体を冷やせる準備：ホットフラッシュに備え、汗を吸う重ね着・替えのインナー・小型扇風機・冷却シートなどを用意しておく。入浴介助前後の水分補給も忘れずに。
• 適度な運動：ウォーキングやストレッチなど、無理のない範囲で続けると自律神経の安定や気分の改善に役立つとされています。
• 抱え込まない：不調を一人で我慢せず、家族や同僚、相談窓口に話す。後述の職場相談につなげる。

更年期の不調は、職場の配慮で働きやすさが大きく変わります。経済産業省は、企業ができる対策として、研修などによる「理解の促進」、休暇取得や勤務調整をしやすくする「働き方の調整」、相談窓口設置などの「積極投資」の3段階を挙げています。このうち働き方の調整は、事業所にとって負担が小さく、介護現場でもすぐ相談しやすい配慮です。

介護現場で相談しやすい配慮の例

• シフトの調整：体調に応じて夜勤の回数を減らす、連続夜勤を避ける、早番・遅番の偏りを調整するなど。睡眠障害が強い時期の夜勤負担を軽くする。
• 業務分担の見直し：ホットフラッシュが強い時期は入浴介助の担当を一時的に調整する、体調の悪い日は記録・見守りなど身体負荷の軽い業務に回るなど。
• 休憩・環境の配慮：休憩室で体を冷やせるようにする、フロアの空調や個人用扇風機を認める、こまめな水分補給を許容するなど。
• 休暇制度の活用：時間単位の年次有給休暇や半日休暇を使って通院しやすくする。体調不良時に取得しやすい雰囲気づくり。

誰に・どう相談するか

相談先は、直属の上司・施設長のほか、従業員50人以上の事業場であれば設置が義務づけられている産業医や、衛生管理者・保健師などが考えられます。また、年1回義務化されているストレスチェック制度の結果を入り口に、産業医面談につなげる方法もあります。「更年期です」と具体的に伝えることに抵抗がある場合は、「睡眠不足が続いていて夜勤の調整を相談したい」「通院のため時間休を使いたい」など、必要な配慮にしぼって伝えることもできます。

東京都の両立支援ポータルに掲載された当事者の体験では、更年期治療や体調不良の際にフレックスタイムや時短勤務を利用し、上司に相談してバックアップ体制を整えてもらったことで両立できたと語られています。一方で、「自分の評価に影響するのでは」という不安から相談をためらった経験も率直につづられており、相談のハードルの高さと、それでも相談したことで道が開けた実例の両面が示されています。社内に相談しにくい場合は、社外の専門家や自治体の相談窓口、かかりつけの婦人科を頼る方法もあります。

配慮を相談しても症状がつらい時期は、働き方そのものを見直すことも前向きな選択肢です。「辞める」の前に、いったん負荷を下げて働き続ける道がいくつもあります。無理を重ねて心身を壊す前に、選択肢を知っておきましょう。

1. 夜勤なし・日勤のみへの切り替え

不眠や倦怠感が強い時期は、夜勤を外して日勤のみにするだけでも生活リズムが安定し、症状が落ち着くことがあります。同じ施設内で日勤中心のシフトに変えてもらう、デイサービスや訪問介護など日勤が基本の職場に移るといった選択肢があります。

2. 短時間勤務・パートへの変更

フルタイムがつらければ、時短勤務やパートに切り替えて勤務時間を減らす方法があります。収入は下がりますが、体調を保ちながら介護の仕事と経験を手放さずに済みます。症状が落ち着いてからフルタイムに戻す人もいます。

3. 身体負荷の軽い職場・職種への異動や転職

入浴介助や移乗の多い職場がつらい場合、比較的身体負荷の軽い業務が中心の職場（デイサービスの一部、生活相談員、サービス提供責任者、施設のフロアリーダーなど）への異動や転職も検討できます。介護の資格と経験は幅広い職場で活かせます。

4. 休職・休養という選択

症状が重く就労が難しい場合は、休職して治療と休養に専念する選択肢もあります。健康保険の傷病手当金は、病気やケガで連続して仕事を休んだ場合に支給される制度で、要件を満たせば更年期障害による休職でも対象になりえます。制度の適用可否は加入している健康保険や診断内容によるため、勤務先や協会けんぽ・健康保険組合に確認してください。

選択肢を比べる視点

どの選択肢にもメリットと留意点があります。日勤のみ・時短は収入が下がる一方で体調を保ちやすく、休職は治療に専念できる反面ブランクや収入面の不安があります。大切なのは、限界まで我慢して突然辞めるのではなく、受診で症状の見通しを立て、職場と相談しながら段階的に負荷を調整することです。更年期は閉経前後の一時期であり、症状の多くは時間の経過や治療とともに落ち着いていきます。「この時期をどう乗り切るか」という視点で、続けられる働き方を選びましょう。

介護職の中心的な担い手である40代・50代の女性にとって、更年期と仕事の両立は切実なテーマです。ホットフラッシュ・不眠・倦怠感・気分の落ち込みといった更年期症状は、夜勤の睡眠リズム、身体介護の負担、入浴介助の暑さ、密な対人ケアといった介護の仕事の特性と重なり、表面化しやすくなります。これは本人の頑張り不足ではなく、女性ホルモンの変化という体の仕組みによるものです。

大切なのは、一人で我慢しないことです。更年期かもしれないと思ったら早めに婦人科を受診し、更年期障害であればHRTや漢方などの治療を医師と相談して選ぶ。職場には夜勤回数の調整・業務分担の見直し・休憩や環境の配慮・通院のための時間休などを相談する。それでもつらければ、日勤のみへの変更・時短・身体負荷の軽い職場への異動や転職・休職といった、負荷を下げて続ける選択肢がある。更年期は一時期であり、多くの症状は時間や治療とともに落ち着いていきます。限界まで我慢して突然辞めるのではなく、受診と相談で段階的に調整しながら、続けられる働き方を見つけていきましょう。

「いまの働き方では体がもたない」「もっと自分に合う職場で介護を続けたい」と感じたら、自分に合う働き方を整理することから始めてみてください。夜勤の有無・勤務時間・身体負荷など、何を優先したいかを言葉にするだけでも、次の一歩が見えてきます。