プレフレイルとは

プレフレイル（Pre-frailty）は、加齢に伴う心身の機能低下が始まっているものの、まだ「フレイル（虚弱）」と診断されるほどではない段階を指します。2001年に米国のLinda Friedらが提唱したフレイル基準（Fried Phenotype）の中で、健常と虚弱の中間段階として定義されました。

日本では2014年に日本老年医学会がフレイル概念を「Frailty」の訳語として正式採用し、プレフレイルも介護予防の重要概念として広まりました。フレイルは「健常→プレフレイル→フレイル→要介護」と進行すると理解されており、プレフレイルの段階で介入すれば健常への回復が期待できる点が、介護保険政策上の最大の意義です。

厚生労働省「高齢者の特性を踏まえた保健事業ガイドライン第2版」（2024年）でも、後期高齢者の保健事業（KDB事業）でプレフレイル該当者の特定と介入が推奨されています。

1. 体重減少: 過去1年で体重が4.5kg以上または5%以上減少
2. 主観的疲労感: 「（毎週）わけもなく疲れたような感じがする」と感じる
3. 日常生活活動量の低下: 「軽い運動・体操をしているか」「定期的な運動・スポーツをしているか」がいずれも『していない』
4. 身体能力（歩行速度）の低下: 通常歩行速度が1.0m/秒未満
5. 筋力（握力）の低下: 男性26kg未満、女性18kg未満

判定: 0項目該当 → 健常 ／ 1〜2項目該当 → プレフレイル ／ 3項目以上該当 → フレイル

日本の地域在住高齢者を対象とした疫学研究では、プレフレイル該当率は概ね40〜50%と報告されています。国立長寿医療研究センター（NCGG）の老化に関する長期縦断疫学研究（NILS-LSA）や、佐竹昭介らによる J-CHS 基準（Japanese version of the Cardiovascular Health Study criteria）を用いた地域コホート研究では、65歳以上のフレイル該当率は7〜11%、プレフレイル該当率は40〜50%前後とする結果が複数公表されています。

年齢階級別の傾向として、65〜74歳の前期高齢者ではプレフレイル該当率が比較的低く、後期高齢者（75歳以上）になると顕著に上昇します。85歳以上ではフレイル該当率が30%を超える研究もあり、プレフレイル該当者を含めると半数以上が「健常でない」状態に該当する地域もあります。性別では女性のほうがやや該当率が高い傾向が複数の研究で示されています。

厚生労働省「高齢者の特性を踏まえた保健事業ガイドライン第2版」（2024年改訂）では、後期高齢者医療制度のレセプト・健診情報（KDB）と「後期高齢者の質問票」（15項目）を活用し、プレフレイル該当者を地域単位で抽出して通いの場・栄養指導・口腔機能評価につなぐ事業モデルが推奨されています。市町村単位で抽出率や該当率が大きく異なるため、地域診断に基づく介入設計が重要とされています。

• 運動（レジスタンス運動＋有酸素運動）: 週3回、1回30分のスクワット・椅子立ち上がり・ウォーキングを継続。低強度から始めて漸進的に。
• 栄養（タンパク質摂取）: 1日体重1kgあたり1.0〜1.2gのタンパク質を3食に分散摂取。サルコペニア対策としても重要。
• 社会参加（地域とのつながり）: 週1回以上の外出・地域活動・ボランティア。閉じこもり予防は認知症予防にも直結。
• 口腔ケア（オーラルフレイル対策）: 歯科定期受診、口腔体操、噛む力の維持
• 住環境の整備: 段差・手すり・照明など転倒予防

プレフレイルは「介入すれば戻れる」可逆性のある段階です。Fried基準の5項目で早期発見し、運動・栄養・社会参加の3本柱で対策すれば、健常な状態への回復が期待できます。介護予防の最重要ターゲット層として、地域・施設での取り組みが進んでいます。