介護職のボーナス・賞与はいくら？施設別・資格別の平均額と高い職場の見つけ方

「介護職はボーナスが少ない」というイメージを持つ方は多いのではないでしょうか。確かに全産業平均（年間約90万円）と比較すると介護職のボーナスは低めですが、施設の種類や保有資格、勤続年数によって支給額には大きな開きがあります。

たとえば、特別養護老人ホームで介護福祉士として10年以上勤務した場合、年間ボーナスが80万円を超えるケースも珍しくありません。一方、グループホームや訪問介護では40万円台にとどまることもあります。

ボーナスの相場を正しく知ることは、今の待遇が適正かどうかの判断材料になるだけでなく、転職やキャリアアップの計画にも直結します。本記事では、厚生労働省や介護労働安定センターの最新統計データをもとに、介護職のボーナス・賞与に関する情報を網羅的に解説します。

既存記事「介護職の手取りシミュレーション」や「介護福祉士の給料」とあわせて読むことで、介護職の収入全体像をより深く理解できます。

まずは介護職全体のボーナス（賞与）の平均額と支給状況を確認しましょう。

介護職全体の年間ボーナス平均額

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、介護職員（医療・福祉施設等）のボーナス平均支給額は年間約50万8,300円です。年2回支給の場合、1回あたり約25万円の計算になります。

男女別に見ると以下のとおりです。

（出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」）

男性のほうが約11万円高い理由としては、男性は夜勤回数が多い傾向にあること、管理職・リーダー職への登用率が高いことなどが考えられます。

全産業平均との比較

全産業の平均ボーナスは年間約90万円前後であり、介護職は約35〜40万円ほど低い水準です。ただし、2024年度の処遇改善加算の一本化や介護報酬改定により、介護職の給与・賞与は上昇傾向にあります。厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」では、介護職員の平均給与額（賞与の月割り含む）が33万8,200円と前年比＋1万3,960円の増加を記録しました。

ボーナスの支給率

介護労働安定センター「介護労働実態調査」によると、介護事業所におけるボーナスの支給状況は以下のとおりです。

• 正社員（無期雇用）：約7割以上の事業所で定期的に賞与を支給
• パート・有期雇用：約4割の事業所で賞与支給あり
• 経営状況に応じた支給を含む：約9割以上の事業所で何らかの賞与支給実績あり

つまり、正社員として働いていれば大多数の職場でボーナスが支給されますが、パートの場合は事前に確認が必要です。

介護職のボーナスは、勤務する施設の形態によって大きく異なります。介護労働安定センター「介護労働実態調査」のデータをもとに、施設形態別の年間ボーナス平均額を比較します。

主要施設形態別の年間ボーナス平均額

（出典：公益財団法人 介護労働安定センター「介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査 結果報告書」）

施設形態によって差が生じる3つの要因

1. 運営母体の規模と安定性

特養や老健は社会福祉法人や医療法人が運営するケースが大半です。安定した介護報酬収入があるため、職員への賞与として還元しやすい構造になっています。一方、グループホームは1ユニット5〜9人の小規模運営が多く、売上規模が限られるため賞与原資も少なくなりがちです。

2. 夜勤の有無と業務負荷

特養や老健は24時間365日体制の施設であり、夜勤が発生します。夜勤手当が基本給に上乗せされることで賞与の算定基礎が高くなり、結果としてボーナスも高額になります。デイサービスは日勤のみのため、その分ボーナスは低めになる傾向があります。

3. 処遇改善加算の算定率

施設の規模が大きいほど処遇改善加算の上位区分を取得しやすく、その分が職員の賞与に反映されます。厚生労働省の調査でも、処遇改善加算を取得している事業所の介護職員の給与は、未取得事業所より明らかに高い水準です。

当サイト独自分析：施設形態別のボーナスと夜勤回数の関係

厚生労働省データを当サイトが独自に分析したところ、特養のボーナスは老健と比べて年間約6万円高い一方、平均夜勤回数も月1〜2回多いことがわかります。ボーナスの「時給換算」をすると、夜勤の少ない老健のほうが効率的な場合もあります。単純な金額比較だけでなく、夜勤回数や業務負荷を含めた総合的な判断が重要です。

介護職のボーナスは保有資格によっても大きく変わります。資格を取得することで基本給が上がり、それに連動してボーナスも増加する仕組みです。

保有資格別の年間ボーナス平均額

（出典：公益財団法人 介護労働安定センター「介護労働実態調査 結果報告書」）

職種別のボーナス平均額

資格に加えて、従事する職種によってもボーナスに差が出ます。

（出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」）

資格取得がボーナスに与える影響の仕組み

ボーナスは「基本給×○ヶ月分」で算出されることが一般的です。資格を取得すると以下の経路でボーナスが増加します。

1. 資格手当の加算：介護福祉士で月5,000〜15,000円、ケアマネで月10,000〜30,000円が一般的
2. 基本給テーブルの上昇：有資格者は給与テーブルの上位に位置づけられる
3. 役職登用の機会増加：リーダー・主任などの役職に就きやすくなり、役職手当が付与される
4. 処遇改善加算の配分：資格保有者は処遇改善加算の配分で優遇されるケースがある

厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」では、介護福祉士の平均給与額（賞与月割り含む）は35万50円で、無資格者（29万620円）と比べて月額約6万円、年間で約72万円の差がある計算です。この差には月給・手当の違いも含まれますが、ボーナスへの影響も大きいことがわかります。

介護職のボーナスは、年齢や経験年数によっても変動します。ここでは厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」のデータをもとに詳しく見ていきます。

年齢別のボーナス平均額

（出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」）

ボーナスのピークは40代後半（約60万円）で、50代以降は緩やかに減少します。40代でピークを迎える理由は、主任やユニットリーダーなどの管理職に登用される年代であること、勤続年数が長くなり給与テーブルの上位に位置することが挙げられます。

一方、60歳以降はボーナスが大きく減少します。これは定年後の再雇用で給与体系が変わることや、非正規雇用に切り替わるケースが多いためです。

経験年数（勤続年数）別のボーナス平均額

（出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」をもとに作成）

勤続年数が長くなるほどボーナスは確実に増加しています。特に注目すべきポイントは以下の3点です。

• 1年目は寸志程度：入職時期によっては算定期間が短いため、満額支給されないことが一般的です。夏のボーナスが支給されず、冬の賞与のみというケースも多くあります。
• 5年目で50万円超：勤続5年を超えると介護福祉士の受験資格（実務経験3年以上＋実務者研修修了）を満たし、資格手当が加わることで大きく増加します。
• 15年以上で70万円超：長期勤続者は役職に就く可能性が高く、役職手当＋経験加算でボーナスが大幅に増えます。

男女別×経験年数別の比較

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」では、男女別でも差が出ています。

（出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」）

勤続16年以上では男女差が約21万円に広がります。これは管理職登用率の差や夜勤回数の違いが影響していると考えられますが、同一条件での比較では差は縮小する傾向にあります。

介護職のボーナスがいつ、どのように支給されるのかを理解しておくことは、転職時の待遇比較や生活設計において重要です。

ボーナスの支給時期

介護業界のボーナスは、一般企業と同様に夏（6〜7月）と冬（12月）の年2回支給が最も一般的です。ただし、施設によって以下のようなバリエーションがあります。

• 年2回（標準パターン）：夏は6月または7月、冬は12月に支給。最も多いパターン
• 年1回：冬季にまとめて支給する施設もある。訪問介護事業所や小規模施設に多い
• 年3回：夏・冬に加えて決算賞与（3月頃）を支給する施設もある
• 不定期・業績連動：経営状況に応じて支給額や時期が変動するパターン

ボーナスの計算方法

介護職のボーナスは、多くの場合以下の計算式で算出されます。

ボーナス支給額 ＝ 基本給 × 支給月数 × 評価係数

各要素について詳しく見ていきましょう。

基本給

ボーナスの算定基礎となるのは「基本給」です。各種手当（夜勤手当、資格手当、通勤手当など）は通常、算定基礎に含まれません。そのため、手当が充実していても基本給が低い場合はボーナスも少なくなります。

支給月数

介護業界の平均は年間で基本給の約3.0〜3.5ヶ月分です。求人票では「賞与：年2回（計3.5ヶ月分）」などと記載されています。1回あたりでは1.5〜1.75ヶ月分が目安です。ただし、施設によって1ヶ月分から5ヶ月分まで幅があるため、求人選びの際は必ず確認しましょう。

評価係数（査定）

介護職は営業職のように個人の業績を数値化しにくい職種です。そのため、以下のような項目で総合的に評価されることが一般的です。

• 出勤率（欠勤・遅刻・早退の状況）
• 勤務態度・チームワーク
• 資格取得の有無
• 研修への参加状況
• 役職・リーダーシップの発揮

ボーナスと手取りの関係

ボーナスからは月給と同様に社会保険料と税金が控除されます。一般的な控除率は支給額の約15〜20%です。

たとえば、ボーナス支給額が30万円の場合、手取りは約24〜25万5,000円程度になります。具体的な手取り額については「介護職の手取りシミュレーション」で詳しく解説しています。

求人票でボーナスを確認する際の注意点

求人票に「賞与あり（年2回）」と書かれていても、実際の支給額は千差万別です。以下の点を必ず確認しましょう。

• 「基本給の○ヶ月分」の記載：具体的な月数が書かれている求人のほうが信頼性が高い
• 基本給の額：「賞与5ヶ月分」でも基本給が12万円なら年間60万円にしかならない
• 前年度実績：「前年度実績4.0ヶ月」などの記載があれば参考になる
• 業績連動の有無：「業績により変動あり」の場合は支給されない年もありうる

介護職のボーナスを理解するうえで欠かせないのが「介護職員等処遇改善加算」との関係です。処遇改善加算は、介護職員の給与改善を目的に国が設けた制度で、事業所が算定した加算額を介護職員の待遇に充てる仕組みです。

処遇改善加算の概要

2024年6月から、従来の3つの加算（処遇改善加算・特定処遇改善加算・ベースアップ等支援加算）が「介護職員等処遇改善加算」として一本化されました。新たな加算は4段階に区分されています。

（出典：厚生労働省「令和6年度介護報酬改定について」）

処遇改善加算がボーナスに反映される仕組み

処遇改善加算の配分方法は事業所の裁量に委ねられています。具体的には以下のパターンがあります。

• 基本給に上乗せ：毎月の基本給に加算分を含める → ボーナスの算定基礎が上がるため、ボーナスにも間接的に反映
• 手当として支給：「処遇改善手当」として毎月別途支給 → ボーナスの算定基礎には含まれないことが多い
• 賞与に上乗せ：加算分をまとめてボーナス時に支給 → ボーナスに直接反映
• 一時金として支給：年度末などにまとめて支給 → ボーナスとは別枠

つまり、同じ加算率でも配分方法によってボーナスへの影響は異なります。基本給に反映させている施設のほうが、長期的にはボーナスを含む総収入が高くなりやすい傾向があります。

処遇改善加算の取得状況とボーナスの関係

厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」によると、処遇改善加算を取得している事業所の介護職員の平均給与額は33万8,200円（一時金の月割り含む）です。一時金（4〜9月支給分の1/6）だけでも月額4万7,560円、年間換算で約57万円に相当します。

処遇改善加算を取得していない事業所では、このような加算分が一切ないため、同じ資格・経験年数でもボーナスに年間5〜10万円以上の差が生じる可能性があります。

2025年度以降の動向

2025年度（令和7年度）の補正予算では、介護職員1人あたり最大月額1.9万円の賃上げ補助が計上されました。これにより、今後さらにボーナスを含む総収入の改善が期待されています。転職先を選ぶ際は、処遇改善加算の取得状況（どの区分を取得しているか）と配分方法を必ず確認することをおすすめします。

ボーナスの相場を理解したうえで、実際に「ボーナスが高い職場」をどう見つければよいのでしょうか。求人選びで失敗しないための5つのチェックポイントを解説します。

1. 求人票の「賞与実績」を必ず確認する

求人票には賞与に関する情報が記載されていますが、その書き方には注意が必要です。

• 信頼度が高い記載例：「賞与年2回（前年度実績4.0ヶ月分）」「賞与年2回（計80万円〜100万円）」
• 注意が必要な記載例：「賞与あり」「業績により変動」「規定による」

具体的な月数や金額が記載されている求人は、賞与制度が確立されている施設である可能性が高いです。「賞与あり」としか書かれていない場合は、面接時に過去3年分の支給実績を質問しましょう。

2. 運営母体の規模と種類を調べる

ボーナスの安定性は運営母体に大きく左右されます。一般的に以下の傾向があります。

特養や老健を複数運営する大規模社会福祉法人は、安定した介護報酬収入があるため、ボーナスも安定して支給される傾向にあります。

3. 処遇改善加算の取得区分を確認する

処遇改善加算は4段階あり、上位区分を取得している施設ほど職員の待遇が良い傾向にあります。確認方法は以下のとおりです。

• 求人票に記載がある場合：「処遇改善加算I取得」など
• 面接時に質問する：「処遇改善加算はどの区分を取得されていますか？」
• WAM NET（福祉医療機構）で検索：施設の介護サービス情報公表システムで確認可能

加算Iを取得している施設は、キャリアパス制度や職場環境の整備にも力を入れている証拠であり、長期的なキャリア形成の面でもメリットがあります。

4. 基本給の水準をチェックする

前述のとおり、ボーナスは基本給がベースとなるため、手当が多くても基本給が低い施設ではボーナスも低額になりがちです。

以下に具体例を示します。

月収はB施設のほうが高いですが、ボーナスを含めた年収で比較するとA施設のほうがわずか13万5,000円低いだけです。長期的にはボーナスの伸びしろがある基本給の高い施設のほうが有利になる可能性もあります。

5. 介護サービス情報公表システムを活用する

厚生労働省が運営する「介護サービス情報公表システム」では、各施設の詳細情報を確認できます。以下の項目がボーナスの手がかりになります。

• 従業員の平均勤続年数（長いほど待遇が良い証拠）
• 処遇改善加算の取得状況
• 研修制度・キャリアパス制度の有無
• 職員の離職率（低いほど職場環境・待遇が良い傾向）

これらの情報を総合的に判断することで、ボーナスが高く安定した職場を見極めることができます。

現在のボーナスに満足していない方に向けて、ボーナスを増やすための具体的な方法を5つ紹介します。

1. 介護福祉士などの国家資格を取得する

資格取得はボーナスアップの最も確実な方法です。無資格からのステップアップ例を見てみましょう。

• 介護職員初任者研修（旧ヘルパー2級）：最短1ヶ月で取得可能。ボーナスへの影響は年間＋約5万円
• 実務者研修：約6ヶ月の研修。ボーナスへの影響は年間＋約7万円
• 介護福祉士（国家資格）：実務経験3年＋実務者研修修了で受験資格。ボーナスへの影響は年間＋約21万円
• 介護支援専門員（ケアマネジャー）：実務経験5年以上で受験資格。ボーナスへの影響は年間＋約20万円以上

介護福祉士の取得を目指す場合、資格取得支援制度がある職場であれば受講費用の補助や試験対策のサポートを受けられます。

2. 役職・リーダーポジションを目指す

主任、ユニットリーダー、サービス提供責任者などの役職に就くと、役職手当が加算され、ボーナスの算定基礎も上がります。役職手当の相場は月額1万〜5万円程度で、年間のボーナスに換算すると3.5〜17.5万円の増加が見込めます。

役職を目指すためには、日常業務の質を高めるだけでなく、外部研修への積極的な参加や、業務改善の提案などを通じて存在感を示すことが重要です。

3. ボーナスが高い施設形態へ転職する

施設形態別のボーナス差は最大で約36万円（特養 約80万円 vs グループホーム 約44万円）にもなります。同じ資格・経験年数でも、施設を変えるだけでボーナスが大幅に増加する可能性があります。

特に、デイサービスやグループホームから特養・老健への転職は、ボーナスアップの効果が大きい傾向にあります。ただし、夜勤が発生するなど業務負荷も変わるため、ライフスタイルとの兼ね合いで判断しましょう。

4. 処遇改善加算の上位区分を取得している施設を選ぶ

処遇改善加算の区分が高い施設ほど、加算分が職員の待遇に反映されます。転職時には処遇改善加算の取得区分を必ず確認しましょう。加算Iを取得している施設は、キャリアパス制度や研修制度が整備されている可能性も高く、長期的なキャリア形成にもプラスです。

5. 基本給の交渉を行う

ボーナスは基本給に連動するため、基本給の引き上げ交渉はボーナスアップにも直結します。以下のタイミングが交渉に適しています。

• 資格取得時：新たに介護福祉士を取得した際など
• 定期面談時：目標達成や業務改善の実績を具体的にアピール
• 転職活動時：他施設の提示条件を参考に交渉（現職に残る場合も有効）

交渉の際は、自分の実績（離職率の低下に貢献した、利用者満足度の向上に寄与した等）を具体的なデータとともに伝えることが効果的です。

本記事では、介護職のボーナス・賞与について、最新の公的データをもとに網羅的に解説しました。最後に重要なポイントを整理します。

介護職のボーナスの要点

• 全体平均：年間約50〜57万円（全産業平均の約6割の水準）
• 施設形態による差：特養（約80万円）とグループホーム（約44万円）で約36万円の開き
• 資格による差：介護福祉士（約63万円）は無資格（約42万円）より約21万円高い
• 経験年数による差：1年未満（約7万円）から15年以上（約70万円）まで大きく伸びる
• 処遇改善加算の影響：取得施設と未取得施設で年間5〜10万円以上の差が生じうる

ボーナスアップのための具体的アクション

1. 介護福祉士の取得を目指す：年間ボーナスが約21万円増加する最も確実な方法
2. 施設形態を見直す：特養や老健はボーナスが高い傾向。ただし夜勤との兼ね合いを検討
3. 処遇改善加算の上位取得施設を選ぶ：加算Iの施設はキャリアパス制度も整備されている
4. 基本給の高い施設を選ぶ：ボーナスは基本給がベース。月収だけでなく年収で比較する
5. 長期的に勤続する：勤続15年以上で年間ボーナス70万円超が見込める

介護職のボーナスは「低い」とひとくくりにされがちですが、施設選びや資格取得の戦略次第で年間80万円以上の賞与を得ることも十分可能です。本記事のデータを参考に、ご自身のキャリアプランを見直してみてはいかがでしょうか。

介護職の収入についてさらに詳しく知りたい方は、「介護職の手取りシミュレーション」や「介護福祉士の給料」の記事もあわせてご覧ください。