ご家族向け記事一覧
介護保険、施設選び、在宅介護の始め方を目的から探せます。 新着記事は下部にまとめています。
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全300件
2026/7/17
カフェの札一枚が、沈黙を破った｜英国チャティ・カフェの「おしゃべりテーブル」が高齢者に開いた席
英国発チャティ・カフェ・スキーム。カフェの一角に「おしゃべりOK」の札を置くだけで、誰とも話さない日が続く高齢者に会話が生まれた。創設者アレックス・ホスキンさんの発案から全英700会場へ広がった実話と、その限界、日本の認知症カフェ・通いの場への示唆。
2026/7/17
要介護者の単身化が加速、3人に1人が独居｜厚労省調査で単独世帯33.2%・75歳以上の老老介護は37.1%に
厚生労働省が2026年7月15日に公表した2025年国民生活基礎調査で、在宅の要介護者等がいる世帯の33.2%が単独世帯となった。75歳以上同士の老老介護も37.1%に上昇。数値の読み解きと、介護職・ケアマネの実務への影響を解説する。
2026/7/17
高齢者住宅の下に診療所と保育園を積む｜シンガポール「垂直の村」カンプン・アドミラルティ
シンガポールのカンプン・アドミラルティは、高齢者向け公営住宅の下に診療所・デイケア・保育園・屋台街・農園を積み上げた11階建て。世界建築祭2018で最優秀を得た「垂直の村」を、団地の高齢化と地域共生社会に悩む日本の視点で読み解きます。
2026/7/13
認知症の人が絵の前で言葉を取り戻す｜ニューヨーク近代美術館「ミート・ミー・アット・モマ」の物語
ニューヨーク近代美術館（MoMA）が2006年に始めた認知症の人と家族のための対話型アート鑑賞「ミート・ミー・アット・モマ」。正解のない問いかけで言葉と表情が戻る実話を一次ソースで確認し、日本の介護と回想法の視点で読み解く。
2026/7/13
期限切れ健康保険証の特例、7月末で終了｜8月からマイナ保険証か資格確認書が必須、介護現場と利用者受診への影響
厚労省は2026年7月1日の事務連絡で、期限切れ健康保険証でも保険診療を認める暫定措置を7月31日で終了すると周知。8月からはマイナ保険証か資格確認書が必須で、期限切れ保険証のみでは窓口全額支払いに。介護施設の利用者受診・受診同行で職員や家族が確認すべき点を解説します。
2026/7/13
認知症カフェはこうして生まれた｜オランダの心理学者ミーセン博士が1997年に開いた「アルツハイマー・カフェ」の物語
日本の認知症カフェ・オレンジカフェの原点は、1997年オランダで心理学者ベレ・ミーセン博士が開いた「アルツハイマー・カフェ」。本人を隠す時代から、ともに語る場へ。その誕生秘話と日本への示唆を読み物として紹介します。
2026/7/8
食事時間が不規則な高齢者ほど老化マーカーが高い｜長寿研、GDF-15と「食事の質」の関連を発表
国立長寿医療研究センターが2026年7月に公表した研究成果を解説。食事時間が不規則な高齢者ほど老化を反映する血清GDF-15が高く、その約15%を食事の質の低さが説明した。観察研究の限界を踏まえ、介護現場の食事支援・生活リズム支援に何ができるかを読み解く。
2026/7/8
認知症の行方不明者、昨年も1万7千人超｜警察庁統計が示す「3日以内」の壁と見守りの課題
警察庁が公表した最新統計で、認知症またはその疑いによる行方不明者は1万7,345人と高止まり。所在確認は約95%が3日以内、死亡確認は573人。GPS機器や自治体の見守りネットワークの効果と、介護現場・家族が取るべき備えを解説する。
2026/7/8
肩を並べて、木を削る｜オーストラリア発「メンズシェッド」が高齢男性の孤立を溶かした話
オーストラリアで生まれ12カ国に広がった「メンズシェッド」。退職後に居場所を失う高齢男性が地域の小屋に集い、木工や修理を通じて孤立とうつを遠ざけてきた実話を、日本の高齢男性の孤立問題に引きつけて読み解く。
2026/7/8
犬が認知症の人の一日を支える｜スコットランド発「認知症アシスタンスドッグ」が家族に取り戻した暮らし
英国スコットランドで生まれた認知症アシスタンスドッグの実話。訓練された犬が服薬・起床・水分の合図を出し、外出や会話のきっかけをつくる。効果と限界を一次ソースで確認し、日本の高齢者とペット/ロボットの文脈から読み解く。
2026/7/4
特養で広がる入居拒否｜「空床でも受け入れ不可」、人手不足が招く施設の選別と地域格差
特養や有料老人ホームで、空床があっても人手不足を理由に入居希望者を選別・受け入れ拒否する実態が拡大。AERA報道と処遇改善加算・人員配置基準の制度背景を介護職キャリア視点で読み解く。
2026/7/2
管理職ゼロで満足度トップ｜オランダ「ビュートゾルフ」看護師10人チームが訪問看護を変えた理由
オランダの訪問看護組織ビュートゾルフは管理職を置かず、看護師10〜12人の自律チームが地域の患者を担当する。2006年の創設から広がった仕組みと、日本の実践例を読み解く。