介護用品の選び方｜要介護度別の必需品リストとレンタル・購入の判断軸

介護が始まると、想像以上に多くの「モノ」が必要になります。介護用ベッド、車いす、ポータブルトイレ、オムツ、防水シーツ、入浴用いす――次々と出てくるアイテムに、家族としては「何から揃えればいいのか」「全部買うべきか、レンタルすべきか」「保険は使えるのか」と迷います。

本記事では、厚生労働省「介護保険制度における福祉用具貸与・販売種目のあり方検討会」の整理に基づき、介護保険でレンタルできる13種目、購入対象の特定福祉用具6種目、保険外で揃える必需品を、要介護度別・場面別（移動・排泄・入浴・食事・寝具）に整理します。自治体助成の活用、購入時の試用方法、新品とレンタルの賢い使い分けまで解説するので、限られた予算で必要な介護用品を効率よく揃える道筋がつかめます。

介護用品は、介護保険上の取り扱いで明確に3つに分類されます。

カテゴリ1：福祉用具貸与（レンタル）13種目

厚生労働大臣告示で定められたレンタル対象種目です。事業者から月額レンタル料で借り、要介護状態や身体状況の変化に応じて適時交換できる仕組みです。自己負担は原則1割（所得により2〜3割）。

• 車いす（自走用標準型・普通型電動・介助用標準型）
• 車いす付属品（クッション、電動補助装置等）
• 特殊寝台（介護用ベッド）
• 特殊寝台付属品（マットレス、サイドレール等）
• 床ずれ防止用具（エアマット等）
• 体位変換器
• 手すり（工事を伴わないもの）
• スロープ（工事を伴わないもの）
• 歩行器
• 歩行補助つえ（多脚杖、松葉杖等）
• 認知症老人徘徊感知機器
• 移動用リフト（つり具部分を除く）
• 自動排泄処理装置

カテゴリ2：特定福祉用具販売（購入）6種目

レンタルにはなじまない（他人が使ったものを再利用しにくい、衛生面で問題がある）製品が購入対象です。年間10万円までを上限に保険給付され、自己負担1〜3割で購入できます。

• 腰掛便座（ポータブルトイレ、補高便座、トイレリフトなど）
• 自動排泄処理装置の交換可能部品
• 入浴補助用具（入浴用いす、浴槽用手すり、浴槽内いす、入浴台、浴室内すのこ、浴槽内すのこ、入浴用介助ベルト）
• 簡易浴槽
• 移動用リフトのつり具部分
• 排泄予測支援機器（2022年4月追加）

カテゴリ3：保険外の介護用品（自費購入）

介護保険給付の対象外で、すべて自費購入となる消耗品・補助用品です。

• 紙おむつ、尿取りパッド、リハビリパンツ
• 防水シーツ、シーツ・カバー類
• 清拭タオル、おしりふき
• 食事用エプロン、口腔ケア用品
• 介護用衣類（前開きシャツ、寝巻き等）
• 介護用食器・スプーン（角度付き、すくいやすい形状）
• とろみ調整食品、栄養補助食品
• 体温計・血圧計・パルスオキシメーター

カテゴリ4：住宅改修（介護保険）

手すり取り付け、段差解消、滑り止め床への変更、引き戸への変更、洋式便器への取り替えなどは「住宅改修」として年間20万円までの工事費が保険適用されます。手すり・スロープのうち工事を伴わないものはレンタル、工事を伴うものは住宅改修となります。詳細は介護保険の住宅改修費 申請手順を参照してください。

介護保険のレンタルは、要介護度により対象品目が制限されています。特に要支援1・2と要介護1の方は、ほとんどの大型用具がレンタルできず、購入か例外給付が必要です。

要介護度別の対象範囲

例外給付制度

要支援者・要介護1でも、医師の医学的判断と地域包括支援センター・ケアマネジャーの認定により「例外給付」として車いす・介護用ベッド等のレンタルが認められる場合があります。条件は以下のいずれかを満たすことです。

• パーキンソン病、難病等で日常的に状態が大きく変動する
• がん末期で急速にADLが低下している
• 骨折直後で一時的に機能低下している

2024年改定の「販売選択制」

2024年4月の介護保険制度改正で、固定用スロープ・歩行器（歩行車を除く）・単点杖・多点杖の4品目について、利用者がレンタルか購入かを選択できる「貸与・販売選択制」が導入されました。長期使用が見込まれる軽量・低価格の品目は購入の方が経済的な場合もあり、ケアマネ・福祉用具専門相談員と相談して決めます。

移動・移乗の必需品

• 要支援〜要介護1：歩行補助つえ（多点杖・松葉杖）、手すり（工事不要型）、スロープ
• 要介護2〜3：車いす（自走用または介助用）、歩行器、手すり、車いす用クッション
• 要介護4〜5：移動用リフト、つり具、車いす（電動・介助型）、スライディングボード（自費）

排泄の必需品

• 共通：紙おむつ、尿取りパッド、リハビリパンツ、防水シーツ、おしりふき（すべて自費）
• 要支援〜要介護2：補高便座（購入）、トイレ用手すり（住宅改修またはレンタル）、ポータブルトイレ（購入）
• 要介護3〜4：ポータブルトイレ（暖房便座・自動洗浄付き）、自動排泄処理装置（尿のみ・レンタル）
• 要介護4〜5：自動排泄処理装置（尿便・レンタル）、おむつ交換用処置台（自費）

入浴の必需品

• 要支援〜要介護2：入浴用いす、浴槽用手すり、浴槽内いす（すべて特定福祉用具販売・購入）、滑り止めマット（自費）
• 要介護3〜4：入浴台（バスボード）、入浴用介助ベルト（購入）、シャワーチェア（購入）
• 要介護4〜5：簡易浴槽（購入）、移動用リフト（レンタル）と入浴用つり具の組合せ

食事の必需品

食事関連は介護保険対象外で、自費購入が中心です。

• すくいやすい食器（皿のフチが立っているもの、丼型）
• 持ちやすいスプーン・フォーク（太柄・角度付き）
• とろみ調整食品（嚥下障害向け）
• 介護用エプロン（防水・大判）
• 口腔ケア用品（スポンジブラシ、保湿ジェル）

寝具・寝室の必需品

• 要支援〜要介護1：固いマットレス、起き上がり用手すり（ベッドレール）、防水シーツ（自費）
• 要介護2〜3：介護用ベッド（特殊寝台・レンタル）、マットレス、サイドレール、介助バー
• 要介護4〜5：エアマットレス（床ずれ防止用具・レンタル）、体位変換器、介護用ベッド3モーター

介護用ベッドの種類と選び方の詳細は介護用ベッドの選び方、福祉用具レンタル全般の使い方は福祉用具レンタルの選び方を参照してください。

介護用品の入手方法は「介護保険レンタル」「介護保険購入」「自費購入」の3択になります。どれを選ぶかは、用具の性質と使用期間で判断します。

判断軸1：要介護度の変化に伴う買い替えの可能性

身体状況や要介護度が変化しやすい時期はレンタルを選びます。例えば車いすは、自走できる時期から介助式へ、さらにリクライニング式へと段階的に切り替えるのが現実的です。新品を買ってしまうと使えなくなった時の処分に困ります。

判断軸2：衛生面・心理的抵抗

肌に直接触れるもの（ポータブルトイレ、入浴用いす、入浴補助具）は他人が使ったものに抵抗があるためレンタルではなく購入が原則です。これらは「特定福祉用具販売」として制度上も購入扱いとなります。

判断軸3：使用期間とコスト

長期使用（3年以上）が確実な場合、購入の方が累計コストで安くなることがあります。2024年改定で固定用スロープ・歩行器・単点杖・多点杖が貸与・販売の選択制になったのは、この観点に基づくものです。

レンタルが向くもの

• 身体状況が変動するもの：車いす、介護用ベッド、歩行器
• 大型で処分が困難なもの：特殊寝台、リフト
• 定期メンテナンスが必要なもの：エアマット、自動排泄処理装置

購入が向くもの

• 衛生面でレンタルできないもの：ポータブルトイレ、入浴用いす
• 消耗品：紙おむつ、防水シーツ、尿取りパッド
• 長期間同じものを使うもの：杖、軽量の歩行器
• 個別性が高いもの：眼鏡型福祉用具、補聴器（介護保険対象外）

申請の流れ（特定福祉用具販売の場合）

1. ケアマネジャーまたは福祉用具専門相談員に相談
2. 福祉用具専門相談員が選定支援・搬入支援
3. 利用者が全額を立て替え払い
4. 領収書とともに市区町村窓口に「居宅介護福祉用具購入費支給申請書」を提出
5. 1〜2か月後に保険給付分（7〜9割）が振り込まれる（償還払い方式）

自治体によっては「受領委任払い方式」を採用しており、その場合は最初から1〜3割の支払いのみで済みます。

自治体助成の活用

多くの市区町村で、要介護4・5の在宅者を対象に紙おむつ等の現物給付または購入助成があります。月3,000〜6,000円相当の支援が一般的で、所得制限がない自治体もあります。介護保険外サービス全般の探し方は介護保険外サービスの選び方を参照してください。

1. 福祉用具専門相談員に試用させてもらう

福祉用具事業者には福祉用具専門相談員の配置が義務付けられています。購入前に試用品を持参してもらい、本人に実際に使ってもらってから決めましょう。多くの事業者で1〜2週間の試用が無料です。

2. デイサービス・デイケアで使われている製品を参考にする

本人がデイサービス等を利用しているなら、施設で使われている用具を見学・体験させてもらい、自宅でも同じ製品を選ぶと違和感が少なく、本人も使い慣れます。

3. サイズと身長・体重の適合確認

車いす・歩行器・介護用ベッドはサイズ展開があります。特に車いすは座面幅・奥行・背もたれ高さが体格に合わないと長時間座れません。福祉用具専門相談員が採寸してから選定します。

4. 自宅の動線・設置スペースを確認

介護用ベッドは幅80〜120cm×長さ200cm前後で、設置場所の床面積・搬入経路・コンセント位置・モーター音などを事前確認。リビング設置か寝室設置かでも選び方が変わります。

5. 介助者の体力に合わせる

本人だけでなく、介助者（配偶者・子）の体格・体力に合わせた選定が重要です。特に車いす・ポータブルトイレの掃除・運搬は介助者が日々行うため、軽量・分解可能なモデルが負担軽減になります。

6. 安全認証マーク（SG・JISマーク）を確認

消費生活用製品安全法に基づくSGマーク、日本工業規格のJISマークが付いた製品は、一定の安全基準をクリアしています。海外製の安価品は基準を満たさない場合があるため、認証マークがあるものを選びます。

7. メンテナンス・修理体制を確認

介護用ベッド・電動車いす・リフトなどは故障時の修理対応が必要です。レンタルなら事業者が無償で対応しますが、購入の場合は購入店舗の修理対応・保証期間を確認してから選びましょう。

ケアマネジャーへの相談を必ず

個人で福祉用具事業者を選ぶより、ケアマネジャー経由で2〜3社の見積もりを取るのが安全です。ケアマネジャーは地域の福祉用具事業者の評判を把握しており、適切な事業者を提案してくれます。

介護用品の年間コストを、典型的なパターンで試算します。1割負担・標準地域での目安です。

パターンA：要介護2・自立度高め（歩行可・トイレ自立）

パターンB：要介護3・室内移動はベッド〜車いす

パターンC：要介護5・全介助・在宅看取り期

給付上限の管理

• 福祉用具貸与：区分支給限度額の範囲内で給付（要介護1で月16,765単位など、他サービスと合算）
• 特定福祉用具販売：年間10万円（保険給付額）が上限。これを超える購入は10割自己負担
• 住宅改修：生涯20万円が上限（要介護度が大きく上がった場合は再支給可）

自治体助成と医療費控除

多くの自治体で要介護4・5の在宅者向け紙おむつ給付（月3,000〜5,000円相当）があります。また、紙おむつ費用は医師の「おむつ使用証明書」があれば医療費控除の対象になります（傷病による寝たきりが原則条件）。年末調整・確定申告で活用しましょう。

介護用品は「介護保険レンタル13種目」「特定福祉用具販売6種目」「自費購入品」の3カテゴリを軸に、要介護度・場面（移動・排泄・入浴・食事・寝具）・身体状況に応じて組み合わせて揃えていきます。要介護2以上にならないとレンタルできない品目が多いため、要支援・要介護1の段階ではまず例外給付の可否を確認し、それ以外は購入を検討する流れになります。

選び方の基本は「ケアマネジャーと福祉用具専門相談員に必ず相談」「試用してから決める」「介助者の体力も考慮する」の3つです。年間10万円の購入給付・年間20万円の住宅改修給付・自治体の紙おむつ給付を組み合わせれば、保険外コストを大きく抑えられます。

個別の用具については介護用ベッドの選び方、福祉用具レンタルの選び方、住宅改修については介護保険の住宅改修費 申請手順、保険外サービスの選び方は介護保険外サービスの選び方もあわせて参照してください。