特養で働く看護師の仕事内容｜配置基準・オンコール・給料を病院と比較

「病院での看護がきつくて、夜勤のない職場に変わりたい」「介護施設で看取りまで寄り添う看護がしたい」——そんな思いから、特別養護老人ホーム（特養）への転職を考える看護師が増えています。一方で、「医療行為が少なくてスキルが落ちないか」「オンコールはどのくらい呼ばれるのか」「年収は本当にやっていけるのか」など、病院とは違う働き方への不安もつきものです。

この記事では、特養で働く看護師の配置基準・1日の流れ・医療行為の範囲・給料相場・オンコール実態・看取りの役割を、厚生労働省の人員配置基準と介護事業経営実態調査、日本看護協会の調査データを根拠に整理します。「病院から特養へ」を検討している看護師が、転職前に知っておくべきリアルを把握できる構成です。

特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）は、原則として要介護3以上の高齢者が終身入居する公的介護施設です。厚生労働省の資料によれば、全国に約10,500施設あり、約62万人が入居しています。平均要介護度は3.95と高く、医療依存度の高い入居者も多いのが特徴です。

2015年の制度改正で原則要介護3以上に入居要件が引き上げられて以降、入居者の重度化が進み、特養看護師に求められる医療的役割も拡大しています。胃瘻・経管栄養・在宅酸素療法・インスリン療法など、かつては病院でしか対応していなかったケースが、特養でも当たり前に行われるようになりました。

特養看護師に求められる役割

特養の看護師の役割は、「治す医療」ではなく「生活を支える医療」。具体的には次の6つが中心業務になります。

• 健康管理：バイタルサイン測定、体調変化の観察、感染症兆候の早期発見、体重・水分摂取量のモニタリング
• 服薬管理：処方薬の準備・配薬・誤薬防止のダブルチェック、副作用観察、頓服判断
• 医療処置：インスリン注射、褥瘡処置、経管栄養、痰吸引、導尿カテーテル管理、ストーマケア、創傷処置など
• 受診同行・医療連携：協力医療機関への通院、往診医・配置医師との情報共有、診療情報提供書の準備
• 介護職への助言：医療的視点からのケア指導、急変時マニュアルの整備、感染対策研修の実施
• 看取り対応：終末期の症状緩和、家族支援、エンゼルケア、看取り計画書の作成

「医師がいない現場」での判断

特養には常勤医師がほぼおらず、配置医（嘱託医）が週1〜2回訪問する体制が一般的です。そのため看護師は医師不在の時間帯に急変対応の一次判断を担います。救急搬送するか、配置医に電話して指示を仰ぐか、家族の意向と看取り計画を踏まえて判断する——病院では医師に委ねられる部分を、看護師の臨床判断と多職種連携で乗り越える点が特養の特徴です。

近年は特定行為研修を修了した看護師を採用する特養も増えています。気管カニューレの交換や胃瘻カテーテルの交換、脱水時の輸液調整など、従来は医師の指示を待つ必要があった行為を、手順書に基づいて看護師が実施できるようになり、入居者の急変時対応スピードが大きく向上しています。

特養の看護師は、介護保険法上の人員配置基準で施設規模ごとに最低人数が定められています。厚労省「介護老人福祉施設の基準」による配置基準は次の通りです。

従来型特養の看護職員配置基準

看護職員には正看護師・准看護師の両方が含まれます。なお、看護・介護職員を合わせた基準は「入居者3人につき1人以上（3:1）」と定められており、看護師はこれとは別枠で確保が必要です。

ユニット型特養の追加要件

ユニット型（10人以下の少人数ユニット）では、上記基準に加えて昼間は1ユニットごとに常時1人以上、夜間は2ユニットごとに1人以上の介護職員または看護職員を配置する必要があります。看護師の専従配置はユニット型でも昼間中心です。

看護体制加算の存在

基準を上回る看護師配置をする施設には、看護体制加算（Ⅰ）4〜6単位/日、看護体制加算（Ⅱ）8〜13単位/日が算定可能です。Ⅱの要件は「常勤換算で看護職員を入所者25人につき1人以上、かつ24時間連絡体制を確保」。手厚い看護体制を取る施設ほど、看護師の処遇も改善される傾向にあります。

特養の看護師は基本的に日勤のみ（8:30〜17:30前後）。50床規模の従来型特養を例にした、典型的な1日のスケジュールを示します。

病院の急性期病棟と比べてバタつく場面は少なく、入居者一人ひとりとじっくり向き合える時間が多いのが特徴です。一方で看護師の数が少ないため、急変が重なると判断と処置を一人で担う場面もあります。

同じ高齢者施設でも、介護施設の種別によって看護師の役割と医療体制は大きく異なります。転職前に違いを理解しておきましょう。

「医療行為が多めで成長したい」なら老健、「日勤中心で看取りまで関わりたい」なら特養、「サービス重視で個別対応の幅を広げたい」なら有料老人ホームが向いています。とくに夜勤を完全に外したい看護師には特養が最有力の選択肢になります。

特養看護師の働き方の中で、転職を検討する看護師がもっとも気になるのが「夜間体制」と「看取り対応」です。データに基づいて実態を整理します。

夜勤がある特養はわずか5.2％

日本看護協会の調査では、特養で看護師の夜勤・当直があると回答した施設はわずか5.2％。91.8％の施設は夜間オンコール体制で対応しています。つまり「夜勤なしで働きたい」というニーズに最も合致するのが特養という選択肢です。

夜勤を設けている5.2％の施設は、看護体制加算Ⅱを取得している大型施設や、医療依存度の高い入居者を多く抱える施設が中心。ここでは看護師の月給がさらに高めですが、夜勤回数が月4〜6回発生するため、夜勤を完全に手放したい看護師には不向きです。

オンコールの実際の頻度

業界団体や訪問看護関連のオンコール実態調査を集約すると、特養看護師1人あたりの平均値はおおむね次の通りです。

• 待機担当：月9.1回程度
• 電話対応：月2.4回程度
• 実際の出勤：施設により0〜数回（看取り期入居者がいるかで大きく変動）

電話の多くは「発熱」「血圧低下」「転倒後の経過観察」といった内容。介護職員に観察ポイントと初期対応を電話で指示するケースが大半で、実際に深夜に駆けつける頻度は意外と低いのが実態です。

とはいえ、「いつ電話がかかるか分からない」状態が精神的負担となる看護師は少なくありません。担当日は飲酒・遠出ができず、入浴中も携帯を気にする生活が続くため、オンコール手当の額面以上に生活への影響を考慮する必要があります。複数の看護師でローテーションを組み、月の担当を3〜5回程度に抑えている施設なら負担は限定的です。

看取り加算と看護師の役割

特養では看取り介護加算が制度化されており、Ⅰ型では死亡日以前4〜30日で144単位/日、前日・前々日で680単位/日、当日で1,280単位/日が算定されます。看護師は次の役割を担います。

• 看取り期に入った入居者の症状緩和（疼痛・呼吸困難・口渇）
• 家族への状態説明と意思決定支援（救急搬送するかどうかの確認）
• 介護職員へのケア指導（口腔ケア、体位変換、清潔保持）
• 配置医との連携と死亡確認の段取り
• エンゼルケア（死後の処置）と家族への寄り添い

急性期病院では「治す」ことが優先されますが、特養では「最期まで本人らしく過ごす」を支える看護が中心。これに価値を見出せる看護師が定着しやすい環境です。

看取り対応で押さえたいACPの実践

近年、特養でもACP（アドバンス・ケア・プランニング、人生会議）が広く実践されています。入居時から本人・家族・配置医・看護師・ケアマネで「どこで、どのように最期を迎えたいか」を繰り返し話し合い、状態変化に応じて見直していく取り組みです。看護師は医療の視点から、急変時に救急搬送するか・酸素投与をどこまで行うか・点滴を継続するかといった選択肢を、本人の意向と医学的判断の両面から提示する役割を担います。看取りの質を左右する重要な業務であり、特養看護師ならではのやりがいでもあります。

メリット

• 夜勤がほぼない：91.8％の施設が夜勤なし＋オンコール体制で、生活リズムが安定する
• 残業が少ない：日勤帯のみで予定外の処置が比較的少なく、定時退勤しやすい
• 長期的に入居者と向き合える：終身入居の方が多く、信頼関係を時間をかけて築ける
• 看取りまで関われる：「ベッドに戻ったら次の患者」の急性期と違い、最期まで支える看護ができる
• ブランクからの復帰がしやすい：高度な医療機器より、基本的な観察・処置スキルが中心
• 介護職員との連携で多職種スキルが伸びる：医療と介護の橋渡し役としてのキャリアが積める
• 子育て・介護との両立がしやすい：日勤中心＋土日休みの施設も多く、保育園送迎や家族介護と組みやすい

デメリット

• 給料が病院より下がる傾向：夜勤手当がない分、急性期からの転職で年収50〜100万円ダウンも
• 医療行為が限定的：高度看護のスキルを伸ばす機会は少なく、ブランクが心配な人もいる
• 医師不在の判断責任が重い：急変時の一次判断（救急搬送 or 様子観察）を看護師が担う場面がある
• オンコール待機がストレス：物理的に呼ばれる頻度は低くても、飲酒・遠出が制限されストレスを感じる人も
• 看護師数が少ない：50床で看護師2名など人数が少なく、急変が重なると負担が集中する
• 感情労働の負担：看取り対応が続く時期は精神的に消耗しやすい
• 介護業務に駆り出される場面がある：人手不足の時間帯はオムツ交換や食事介助も担当することがある

向いている人の特徴

• 夜勤を完全に外したい：育児・介護・体力面で日勤中心に切り替えたい
• 高齢者・認知症ケアに関心がある：BPSDへの理解と対応に意欲がある
• 看取りに価値を感じる：「最期まで本人らしく」を支える看護に意義を見出せる
• 多職種連携が得意：介護職・ケアマネ・配置医・管理栄養士と協働できる
• 判断と説明の責任を引き受けられる：医師不在時の一次判断を冷静にこなせる
• ブランクから復帰したい：基本的な観察・処置スキルから無理なく再スタートしたい

向いていない人の特徴

• 急性期医療でスキルを伸ばしたい：ICU・手術室レベルの高度看護を続けたい人
• 夜勤手当で稼ぎたい：年収を維持・アップさせたい人は病院の方が向く
• オンコールが負担に感じる：飲酒や遠出の制限がストレスになる人
• 定型業務を黙々とこなしたい：人との対話やケアの個別対応が好きでない人
• 看取りに精神的耐性がない：死別が続く環境に向き合えない時期にある人

求人票だけでは見えない部分こそ、転職後の満足度を左右します。面接や施設見学で必ず聞いておきたい7項目です。

1. 看護師の人数と離職率：看護体制加算ⅠまたはⅡを取っているか、過去1年の看護師離職人数を確認
2. オンコール頻度と手当：月の担当回数（5回以下が理想）、待機手当の額（1,500円以上か）、出勤時の時間外単価
3. 看取りの方針と件数：看取り介護加算の算定状況、年間の看取り件数、ターミナルケアのマニュアル整備
4. 配置医の往診頻度と緊急対応：週何回往診か、夜間連絡可能か、24時間対応の協力医療機関の有無
5. 医療行為の範囲：インスリン管理、経管栄養、痰吸引、中心静脈栄養（CV）対応の入居者数
6. 介護職員の喀痰吸引研修修了率：1号・2号研修修了者が多いほど、看護師の負担が分散される
7. 研修制度・資格取得支援：認定看護師・特定行為研修への補助、外部研修の参加実績

あわせて、有給取得率（目安70％以上）・残業時間（月10時間以下が理想）・年間休日数（110日以上）も求人票でチェック。「夜勤がない＝楽」とは限らないため、日中の業務負荷を必ず数字で確認しましょう。

特別養護老人ホームで働く看護師は、入居者100人につき3人以上という人員配置基準のもと、健康管理・服薬・医療処置・看取りまで「生活を支える医療」を担うキャリアです。日本看護協会の調査では夜勤がある特養はわずか5.2％、91.8％は夜間オンコール体制で、ライフステージに合わせて夜勤を外したい看護師に選ばれています。

給料面では厚労省の介護事業経営実態調査で月収42.3万円と介護施設のなかでは高水準ですが、急性期病院から転職すると夜勤手当が消えて年収が下がるケースもあります。一方で、長期的に入居者と向き合い、最期まで本人らしく過ごせるよう支える看護にやりがいを感じる人にとっては、定着しやすい職場です。看取りやACP実践、特定行為研修など、特養ならではの専門性を伸ばせる選択肢も広がっています。

転職を検討するなら、看護体制加算の取得状況・オンコール頻度と手当・看取り件数・配置医の往診体制を必ず確認しましょう。「夜勤がない＝楽」とは限らないため、日中の業務密度と看護師の人数を求人票と面接で照らし合わせることが、後悔しない選択につながります。働き方診断で自分に合った施設タイプを整理してから求人検索を始めるのもおすすめです。