インフルエンザ（高齢者）とは

高齢者で重症化する仕組み

インフルエンザは通常1〜3日の潜伏期を経て高熱（38℃以上）・咳・倦怠感・関節痛で発症し、健康成人なら3〜7日で軽快します。しかし高齢者では、免疫機能の低下（免疫老化）、肺機能の予備力低下、嚥下機能低下、慢性疾患（COPD・心不全・糖尿病）の併存により、以下のような経過をたどります。

• 典型症状が出にくい：高熱・咳が乏しく、「食欲がない」「ボーッとしている」「水分を取らない」など非典型的な訴えで発症することが多い。診断遅れにつながりやすい。
• 細菌性肺炎との合併：インフルエンザ後の二次性細菌性肺炎（肺炎球菌・黄色ブドウ球菌・インフルエンザ菌）が多く、入院・死亡の主要因。
• 脱水と循環不全：発熱と食欲低下で容易に脱水に陥り、心不全悪化・腎機能悪化を招く。
• ADL低下と廃用症候群：1〜2週間の臥床で筋力・嚥下機能が一気に低下し、回復後も寝たきり化するリスクが高い。

厚生労働省が引用する研究では、ワクチン接種により発病を34〜55%阻止、死亡を82%阻止する効果が施設入所高齢者で示されており、ワクチン接種が最強の重症化予防策とされています。

感染症法では5類感染症（定点把握）として届出が行われ、社会福祉施設等での集団感染は厚労省の発生時報告基準に基づき保健所への報告が必要です。

高齢者向けワクチンと定期接種制度

2026年5月時点で、日本の65歳以上のインフルエンザワクチンは予防接種法B類疾病として定期接種の対象。市区町村が補助を行い、自己負担額は0〜2,500円程度（自治体差あり）です。

1. 不活化4価ワクチン：標準的に使われるワクチン。A型2株（H1N1、H3N2）+ B型2株（山形系統、ビクトリア系統）をカバー。例年10月〜翌1月に接種。
2. 高齢者向け高用量ワクチン：海外では従来の4倍量を含む製剤が高齢者に推奨される地域があり、日本でも一部承認・流通が始まっている。重症化予防効果がより高いとされる。
3. 同時接種：65歳以上は5年に1度の23価肺炎球菌ワクチン（PPSV23）も定期接種対象。インフルエンザと同時接種で、二次性肺炎の予防効果が大きい。
4. 新型コロナワクチンとの位置づけ：65歳以上はコロナワクチンも秋冬の定期接種対象（自己負担7,000円程度）。インフルとコロナの同時接種は通常可能（左右別の腕に接種）。
5. 職員の接種：施設職員自身のワクチン接種は持ち込み防止の鍵。施設で接種費用補助を行うところが増えている。

2025-26シーズンは過去10年以上で最も早い流行立ち上がりが報告され、厚労省は早期接種を呼びかけています。介護施設では9〜10月のうちに利用者・職員の接種を完了するスケジュールが望ましいでしょう。

抗インフルエンザ薬の主な選択肢

発症から48時間以内の投与が原則。施設では発熱者が出たら即日皮膚科ではなく内科・往診医に連絡し、迅速抗原検査で診断・処方します。

日本感染症学会の提言では、施設での集団発生時には患者と接触してから36時間以内の予防投与が最も予防効果が高いとされ、フロア全体や入所者全員を対象とした予防投与が病院よりも積極的に検討されます。

施設で発生時の対応フロー

厚労省「介護現場における感染対策の手引き」と日本感染症学会「インフルエンザ病院内感染対策の考え方について（高齢者施設を含めて）」を踏まえた現場対応です。

1. 発熱者の早期発見：流行期は1日2回（朝・夕）の検温を全利用者で実施。37.5℃以上または平熱+1℃以上で要観察。
2. 個室隔離と迅速検査：疑い症例は速やかに個室管理し、嘱託医・往診医に連絡して迅速抗原検査を依頼。陽性なら隔離、陰性でも臨床症状が強ければ24〜48時間後に再検査。
3. 抗インフルエンザ薬の投与：発症48時間以内にオセルタミビル等を投与。腎機能を確認して用量調整する。
4. 濃厚接触者の予防投与判断：同室者・同テーブルの食事仲間・濃厚介助のあった職員に対し、接触から36時間以内の予防投与を主治医と協議して開始。
5. 標準予防策＋飛沫予防策の強化：職員は患者ケア時にサージカルマスク着用、手指衛生を徹底。患者にもマスク着用を依頼（耐えられる範囲で）。
6. 面会・行事の制限：流行期は面会制限・新規入所制限・行事の中止を検討。家族には電話・オンライン面会で対応。
7. 環境消毒：エンベロープを持つウイルスのためアルコール消毒が有効。高頻度接触面（ドアノブ・手すり・テーブル）を1日数回拭く。
8. 保健所連携と記録：1週間以内に同一施設で複数発生（10名以上または死亡例あり等）した場合は保健所へ報告。発生日時・症状・対応・転帰を記録し、感染管理委員会で振り返り。

介護現場で気をつけたい盲点

• 「微熱・元気がない」を見逃さない：高齢者は典型的な高熱・咳が出にくい。普段の様子と少しでも違えば、検温・SpO2測定・脈拍確認を行う。
• SpO2低下は緊急サイン：肺炎合併でSpO2が93%未満に低下したら、酸素投与・往診依頼・搬送判断を即座に行う。
• 嚥下機能の低下に注意：発熱・倦怠感で嚥下が悪化し、誤嚥性肺炎を併発しやすい。食事形態の一段階軟化・水分のとろみ調整を一時的に検討。
• 夜勤帯の急変リスク：高齢者は夜間に状態悪化することが多く、夜勤者の判断力が問われる。連絡基準（37.5℃以上で当直医、SpO2 93%未満で救急要請等）を施設で明文化する。
• 職員の出勤判断：職員自身が発熱・咳の症状があるときは、検査結果が出るまで自宅待機。家族に発症者がいる場合も同様にルール化する。
• ワクチン接種率の見える化：利用者・職員のワクチン接種率を施設全体で把握し、未接種者へのフォロー体制を整える。

介護記録（バイタルサイン・食事量・水分量・SpO2・排泄・睡眠）の連続性が、流行期の早期発見と重症化予防の最大の武器です。

参考資料

• 厚生労働省「インフルエンザワクチン（季節性）」
• 厚生労働省「高齢者に対するインフルエンザワクチン ファクトシート 令和7（2025）年」（国立感染症研究所）
• 厚生労働省「介護現場における（施設系通所系訪問系サービスなど）感染対策の手引き 第2版」
• 日本感染症学会「インフルエンザ病院内感染対策の考え方について（高齢者施設を含めて）」
• 日本感染症学会「抗インフルエンザ薬の使用について」

まとめ

高齢者のインフルエンザは「軽い風邪」ではなく、肺炎・心不全・脱水を介して命を奪う重大な感染症です。10月中のワクチン接種、流行期の毎日検温、発症48時間以内の抗インフル薬投与、36時間以内の濃厚接触者予防投与の4本柱で、施設全体を守れます。利用者・職員・面会者の三者全員でワクチン接種率を高め、毎冬の集団発生を未然に防ぎましょう。