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脱水症とは

脱水症とは

脱水症（だっすいしょう）とは、体液量が不足し全身機能に支障をきたした状態。高齢者は口渇感の低下・腎機能低下・利尿薬服用などで脱水リスクが高く、ぼんやり・脇の下の乾燥・皮膚ツルゴール低下などのサインを早期に捉えることが重要です。原因・分類・観察ポイント・経口補水液（OS-1）など現場対応を、厚労省・健康長寿ネット等の公的資料から整理しました。

ポイント

この記事のポイント

脱水症（だっすいしょう）とは、体内の水分（体液）が失われ、循環血液量や細胞内液が不足することで全身機能に支障をきたした状態を指します。高齢者は体内の水分量がもともと若年者より少なく、口渇を感じにくく、腎機能が低下しているため脱水になりやすい一方、症状が「ぼんやり」「食欲低下」など非典型的で気づかれにくいのが特徴。介護現場では、わきの下の乾燥や皮膚をつまんで戻らないツルゴール低下など、視診・触診で早期に発見することが何より重要です。

目次

脱水症の定義と高齢者で見過ごされる理由

脱水症とは、体液量（とくに細胞外液）が不足することで循環不全・電解質異常・意識障害などの症状が現れる病態です。健常成人では体重の約60%が水分ですが、高齢者は約50%まで低下しており、もともと「水分備蓄」が少ない状態にあります。少量の水分喪失でも脱水に陥りやすく、進行も早いのが高齢者脱水の特徴です。

厚生労働省「健康日本21」関連資料や健康長寿ネットによれば、高齢者の脱水が見過ごされやすい背景には次のような生理的変化があります。第一に、加齢で口渇中枢の感受性が低下し「のどの渇き」を感じにくくなること。第二に、腎機能の低下により尿濃縮力が落ち、必要以上に水分が尿として失われやすくなること。第三に、頻尿・夜間頻尿・トイレへの行きにくさを嫌って自ら水分摂取を控えてしまうことです。

さらに、糖尿病による高血糖、利尿薬・下剤の常用、嚥下障害による飲水困難、認知症で「飲んだことを忘れる／拒否する」など、薬剤性・疾患性の要因が重なることで脱水リスクは指数関数的に高まります。本人にも周囲にも気づかれずに進行する状態は「かくれ脱水」と呼ばれ、放置すると熱中症・脳梗塞・意識障害・腎前性腎不全に至ることがあります。

高齢者が脱水症になりやすい6つの理由

高齢者の脱水リスクは複数の要因が重なって生じます。介護現場では「水分摂取量を増やす」だけでなく、これらの背景を理解して個別に対応することが求められます。

  • 体内水分量の減少：加齢で筋肉量（保水組織）が減り、若年成人60%に対し高齢者は50%前後。喪失に対する余力が小さい。
  • 口渇感の低下：視床下部の口渇中枢の感受性が落ち、のどが渇いた頃には既に中等度以上の脱水になっていることがある。
  • 腎機能の低下：尿濃縮力が落ち、必要以上に水分が尿として排泄される。冬場でも不感蒸泄＋尿で1日2〜2.5Lの水分が失われる。
  • 排泄を気にした飲水控え：頻尿・尿失禁・夜間トイレを避けたい心理から、本人が意識的に水分摂取を減らす。
  • 嚥下障害・食欲低下：食事から摂取される水分（1日約1L）が大きく減り、相対的脱水を招く。低栄養と並行して進行する。
  • 薬剤性：利尿薬・降圧薬（ARB／ACE阻害薬）・下剤・SGLT2阻害薬は脱水リスクを高める。

脱水症の3分類と現場で観察すべきサイン

脱水は「水分とナトリウムのどちらが多く失われたか」で3つに分類されます。原因や対処法が変わるため、看護師・医師に報告するときは分類を意識すると伝わりやすくなります。

分類主な原因特徴
高張性脱水（水欠乏型）水分摂取不足、発汗、不感蒸泄増加、糖尿病性高血糖口渇強い、皮膚乾燥、尿量減少。高齢者で最多。
等張性脱水（混合型）下痢、嘔吐、消化管出血水と電解質が同程度失われる。循環不全のサインが先行。
低張性脱水（ナトリウム欠乏型）利尿薬の過量、副腎不全、塩分摂取不足倦怠感、頭痛、けいれん。低Na血症で意識障害。

介護現場で気づくべき早期サインは、わきの下の乾燥（通常は湿っている部位）、口腔内・口唇の乾燥、皮膚をつまんで離してもすぐに戻らない（ツルゴール低下）、爪を押して赤みが戻るのが3秒以上かかる（毛細血管再充満時間延長）、尿量の減少と尿の濃縮（濃い黄色）、体重の急な減少、傾眠傾向や「いつもと違う」ぼんやり・反応低下です。これらが複数重なれば、脱水を強く疑って看護師に報告します。

脱水症と熱中症・低栄養の違い

脱水症は単独で起こるよりも、熱中症・低栄養・感染症などと併存して悪化することが多く、関連用語との違いを整理しておくと観察と対応がスムーズになります。

用語本質典型シーン
脱水症体液量の不足季節を問わず発生。冬場の不感蒸泄、夏場の発汗、発熱・下痢など。
熱中症高温環境下での体温調節障害（脱水＋体温上昇）夏場の室内・屋外。脱水を基盤に高体温・意識障害が加わる。
低栄養たんぱく質・エネルギー摂取不足食事量低下が長期化。脱水と同時進行することが多い。
電解質異常Na・K・Caなどの血中濃度異常脱水に伴って高Na血症や低K血症が併発する。

つまり熱中症は「高温環境下で起きる脱水＋体温調節障害」であり、脱水症の特殊型と考えると整理しやすくなります。低栄養と脱水は別の病態ですが、食事量低下を起点として同時に進行することが多く、両者を同時に評価する視点が現場では必要です。

介護現場での脱水予防と対応の流れ

脱水予防は「日常的な水分摂取の促し」と「リスクが高まる場面での重点ケア」に分けて考えます。健康長寿ネットなどで推奨される水分摂取量は1日1,000〜1,500mL（食事以外）が目安ですが、心不全・腎不全がある利用者は医師の指示量を遵守します。

  • 1回100〜200mLを8〜10回に分ける：「いっぺんに大量」ではなく、起床時・食事前・10時／15時・入浴前後・就寝前など時間を決めて声かけ。
  • 水分摂取記録（チェック表）：「飲んだ／飲んでいない」を可視化し、申し送りで共有。
  • 飲み物のバリエーション：水・お茶以外に、味噌汁・ゼリー飲料・果物・牛乳・スポーツドリンクの希釈など、本人の好みに合わせて選択肢を増やす。
  • 発熱・下痢・嘔吐時の重点ケア：通常の1.5倍量を目安に、こまめに少量ずつ。経口補水液（ORS、市販ではOS-1など）が基本。
  • 夏場・暖房使用時の不感蒸泄対策：室温・湿度の管理（夏は28℃以下・湿度50〜60%、冬は加湿器で湿度40〜60%）。
  • 嚥下障害がある場合：水分にとろみをつけ（とろみ剤を使用）、誤嚥を防ぎながら水分を確保。言語聴覚士・看護師と相談してとろみの濃度を統一。

すでに脱水が疑われる場合は、軽症であれば経口補水液を少量ずつ（10〜15分ごとに50mL）摂取してもらい、看護師に報告して経過観察。傾眠・意識障害・血圧低下があれば緊急性が高く、ただちに医療機関の受診または救急搬送を検討します。

脱水症に関するよくある質問

Q1. 1日にどれくらい水分を摂ればよいですか？

厚生労働省や健康長寿ネットでは、食事以外で1日1,000〜1,500mL程度の水分摂取が高齢者の目安とされています。ただし心不全や腎不全がある場合は医師の指示量を厳守する必要があります。汗をかく季節、入浴・運動の前後、発熱時はさらに増量します。

Q2. 経口補水液（OS-1など）と スポーツドリンクは同じですか？

異なります。経口補水液（ORS）は脱水時に必要なナトリウムとブドウ糖の比率がWHO推奨に近く設計されており、すでに脱水状態にある人が体液を素早く回復するための飲料です。スポーツドリンクは糖分が多く塩分が少ないため、健康な人の発汗補給には向きますが、脱水改善には不十分です。中等度以上の脱水が疑われる場面では経口補水液を選びます。

Q3. 認知症で水分摂取を拒否される場合はどうすればよいですか？

「飲みなさい」と促すよりも、本人が好む飲み物（味噌汁・コーヒー・牛乳など）を時間帯や食事のタイミングに合わせて自然に出すと受け入れられやすくなります。ゼリー飲料・果物・かき氷など固形に近い形で水分を摂る方法も有効です。それでも継続的に拒否する場合は、看護師・医師と相談し、点滴や皮下輸液の適応を含めて方針を決めます。

Q4. 尿の色で脱水を見分けられますか？

尿色は脱水の指標として使えます。一般に「薄い黄色」が正常で、「濃い黄色〜茶褐色」になっていれば水分不足のサイン。介護施設ではトイレやポータブルトイレでの尿色をチェックし、記録に残すことで早期発見につながります。なお、ビタミン剤やリファンピシンなど薬の影響でも尿色は変わるので、薬剤情報も併せて確認します。

Q5. 冬でも脱水になりますか？

なります。暖房による室内乾燥、厚着による不感蒸泄の増加、寒さで水分摂取が減ること、ノロウイルス等による嘔吐下痢などが冬の脱水リスクです。インフルエンザ・新型コロナなどの発熱性疾患と組み合わさると、短期間で重症脱水に陥ることがあるため、季節を問わず予防を徹底します。

参考資料

まとめ

脱水症は、高齢者にとって最も見過ごされやすく、かつ重症化しやすい病態の一つです。口渇感の低下・腎機能低下・薬剤の影響・嚥下障害などが重なり、本人の自覚なしに「かくれ脱水」が進行します。介護現場では、わきの下の乾燥・皮膚ツルゴール低下・尿色濃縮・ぼんやりといったサインを早期に捉え、1日1,000〜1,500mLの分割摂取と、発熱・下痢時の経口補水液による重点ケアで予防します。傾眠・意識障害・血圧低下があれば緊急性が高いため、迷わず看護師・医師に報告し、必要に応じて医療機関受診へつなげる判断力が現場には求められます。

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執筆者

介護のハタラクナカマ編集部

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