介護職向け

介護過程とは

介護過程はアセスメント→計画→実施→評価の4ステップで構成される介護職の専門技術です。ケアプランとの違い、ICFの活用、個別介護計画書の書き方、介護福祉士国家試験での出題傾向まで解説。

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この記事のポイント

介護過程とは、利用者一人ひとりが「その人らしい生活」を送れるよう、アセスメント（情報収集・分析）→計画立案→実施→評価の4ステップを循環させる介護職の専門技術です。介護福祉士養成課程で必修化されており、根拠に基づいたケア（EBC）を実現するための思考プロセスとして位置づけられています。ケアマネジャーが作る「ケアプラン」が事業所横断の方針なら、介護過程は現場の介護職が個別介護計画書として落とし込む実践レベルのサイクルです。

介護過程の定義と位置づけ

介護過程は、利用者の自立支援とQOL（生活の質）向上を目的とした意図的・継続的な介護実践のプロセスです。「なぜそのケアを行うのか」という根拠（エビデンス）を明確にするために、介護職が体系的な思考の枠組みとして用います。

介護福祉士養成課程での位置づけ

厚生労働省が定める介護福祉士養成カリキュラムでは、「介護」領域の中核科目として「介護過程」が独立した科目群（介護過程I・II・III）として配置されています。実務者研修（450時間カリキュラム）でも、介護過程IIIは通学による演習が必須（最低45時間）とされ、ペーパーテストでは測れない実践的思考力を養います。

看護過程との比較

看護領域に存在する「看護過程」と構造は似ていますが、介護過程は「医学モデル」ではなく「生活モデル」に立脚する点が特徴です。疾患の治癒ではなく「その人らしい生活の継続」を目標に据えるため、ICF（国際生活機能分類）の視点で本人の強み（ストレングス）を活かす計画立案が重視されます。

なぜ介護過程が必要か

業務委託のように「言われた通りに動く介護」では、利用者ごとに異なる課題に対応できず、ケアの質も標準化されません。介護過程を踏むことで、(1) ケアの根拠を職員間で共有でき、(2) 経験の浅い職員にも判断基準が伝わり、(3) 評価を通じて改善サイクルが回るという3つの効果が得られます。これは介護現場における「PDCAサイクル」そのものといえます。

介護過程の4ステップ

介護過程は次の4ステップを循環的（ループ）に繰り返します。一度回して終わりではなく、評価結果を次のアセスメントに反映させる「らせん階段」のように上昇していくのが本質です。

ステップ1：アセスメント（情報収集・分析）

利用者本人・家族・他職種から幅広く情報を集め、生活上の課題（ニーズ）を明確化します。情報源は次の3層に整理されます。

主観的情報（S情報）：本人・家族の語り、訴え、希望
客観的情報（O情報）：観察、バイタル、ADL/IADL評価、認知機能評価
環境情報：住環境、家族関係、経済状況、地域資源

分析ではICFの6要素（健康状態・心身機能/身体構造・活動・参加・環境因子・個人因子）を用い、本人の「できること（ストレングス）」と「困っていること」を構造化します。

ステップ2：計画立案（個別介護計画書の作成）

アセスメントで明らかになった課題を、長期目標→短期目標→具体的な支援内容に落とし込みます。SMARTの法則（Specific：具体的・Measurable：測定可能・Achievable：達成可能・Relevant：関連性・Time-bound：期限付き）を意識すると、評価可能な計画になります。

個別介護計画書には次の項目を記載します。

利用者基本情報（氏名・要介護度・主治医・主病名）
長期目標（6ヶ月〜1年）と短期目標（1〜3ヶ月）
具体的な支援内容（誰が・何を・いつ・どのように）
留意事項・リスク管理（転倒・誤嚥・与薬等）
評価日・評価者

ステップ3：実施（計画に基づくケアの実践）

計画書に基づき、現場でケアを実践します。重要なのは「言われた通りに動く」のではなく「なぜこのケアを行うのか」を全職員が説明できる状態を作ることです。日々の介護記録（経過記録・SOAP記録）を通じて、本人の反応や変化を細かく観察し、次の評価につなげます。

ステップ4：評価とフィードバック

設定した目標に対する達成度を判定します。評価は「達成／一部達成／未達成」の3段階だけでなく、達成できなかった理由（計画が不適切だったのか、実施が不十分だったのか、利用者の状態変化があったのか）まで掘り下げます。評価結果は次のアセスメントの起点となり、サイクルが再び回り始めます。

介護過程とケアプランの違い

「介護過程」と「ケアプラン（居宅サービス計画）」は混同されがちですが、レイヤー（階層）が異なります。次の表で整理します。

項目	ケアプラン（居宅サービス計画）	介護過程（個別介護計画書）
作成者	ケアマネジャー（介護支援専門員）	介護職員（サービス提供責任者・現場リーダー等）
レイヤー	事業所横断・サービス全体の方針	事業所内・個別ケアの実践
目的	本人の希望に沿ったサービス組み合わせの設計	具体的な介護技術の根拠と手順の明確化
主な様式	第1表〜第7表（標準様式）	個別介護計画書（事業所により様式は異なる）
更新頻度	原則6ヶ月ごと（状態変化時）	3ヶ月ごとが目安（事業所ルールに準拠）

包含関係として整理すると、ケアプランで定められた目標・サービス内容を起点に、各事業所の介護職員が介護過程を回して個別介護計画書を作成します。ケアプランは「設計図」、介護過程は「現場の施工プロセス」とイメージすると理解しやすいでしょう。

ICFの視点を取り入れた介護過程

WHOが2001年に採択したICF（国際生活機能分類）は、人間の生活機能を「心身機能・身体構造」「活動」「参加」の3つと、それらに影響する「環境因子」「個人因子」で捉えるモデルです。介護過程のアセスメント段階でICFを使うと、課題（マイナス面）だけでなく強み（プラス面）にも目が向き、自立支援につながる計画が立てられます。

ICFを使ったアセスメント例

例：脳梗塞後遺症で右片麻痺のある利用者（80歳・女性）の場合

心身機能・身体構造：右上下肢の麻痺（マイナス）／嚥下機能は保たれている（プラス）
活動：移乗に介助が必要（マイナス）／左手で食事摂取は自立（プラス）
参加：外出機会が減少（マイナス）／週1回の俳句サークル参加を継続中（プラス）
環境因子：自宅は段差あり（マイナス）／同居家族のサポート体制良好（プラス）
個人因子：「自分で歩きたい」という意欲（プラス）

マイナス情報の羅列ではなく、プラス要素（できること・続けたいこと）を計画立案の起点にするのがICF活用の本質です。「俳句サークルに通い続けるために左手での杖歩行を獲得する」といった本人にとって意味のある目標が設定できるようになります。

事例検討会・カンファレンスでの活用

介護過程は個人作業ではなくチームでの協働プロセスです。月1回程度の事例検討会で、複数職種（看護師・PT/OT・栄養士・ケアマネ）と共に1事例を深掘りすると、自分一人では気づけなかった視点が獲得できます。新人職員の育成にも有効で、「アセスメントの分析力」「計画立案の根拠提示力」が短期間で向上します。