不眠症とは

不眠症の定義と高齢者で増える背景

不眠症は、米国睡眠医学会の睡眠障害国際分類（ICSD-3）および厚生労働省「睡眠障害の対応と治療ガイドライン」において、(1) 入眠困難・睡眠維持困難・早朝覚醒・回復感のない睡眠のいずれかがある、(2) その結果として日中の倦怠感・注意力低下・社会的機能の障害が生じる、(3) 症状が週3日以上・3か月以上続く、という3条件を満たすものと定義されます。一過性の眠れなさ（旅行先・ストレス時など）は不眠症ではなく、生理的な不眠反応として区別されます。

高齢者で増える背景は加齢による生理的変化が大きく関与します。日本老年医学会の総説（2012年「高齢者の不眠」）によれば、加齢に伴って深いノンレム睡眠（徐波睡眠）が減少し、メラトニン分泌量も若年期の3〜4分の1まで低下するため、睡眠が浅く・短くなる傾向があります。また、夜間頻尿、関節痛、心不全、レストレスレッグス症候群（むずむず脚症候群）、認知症など合併する身体・精神疾患による二次性の不眠も増加します。日本人の60歳以上では主観的不眠の有訴率が約29.5%（厚生労働科学研究班調査）と、若年者の約2倍にのぼります。

介護現場では、入居者・利用者の不眠が転倒・誤嚥・せん妄・BPSD増悪の引き金になることが知られており、夜勤帯の見守り負荷も増します。介護職員自身も交代勤務に伴う概日リズム障害から不眠を抱えやすく、職場の健康管理上も重要な課題です。

不眠症の4タイプ｜タイプ別に対応が変わる

不眠症は症状の出方によって以下の4タイプに分類されます。高齢者では中途覚醒と早朝覚醒の比率が高くなる特徴があります（厚生労働省 e-ヘルスネット）。

• 入眠障害：床に就いてから30分〜1時間以上たっても眠れない。20〜40代に多く、不安・緊張・カフェイン摂取が誘因になりやすい。
• 中途覚醒：いったん寝付いても夜中に何度も目が覚め、再入眠に時間がかかる。高齢者で最も多いタイプで、夜間頻尿・睡眠時無呼吸症候群・うつ病が背景にあることが多い。
• 早朝覚醒：予定より2時間以上早く目覚めてしまい、再入眠できない。加齢による概日リズムの前進と、うつ病の代表的症状でもある。
• 熟眠障害：睡眠時間は確保できているのに「眠った気がしない」「日中眠い」と訴える。睡眠時無呼吸・周期性四肢運動障害・薬剤性が疑われる。

2タイプ以上が併存することも多く、不眠の主訴を聞き取る際は「寝つけないのか／途中で起きるのか／早く目覚めるのか／眠った感じがしないのか」を分けて確認することが、原因特定と適切な対処につながります。

非薬物療法と薬物療法の使い分け

厚生労働科学研究班「睡眠薬の適正使用・休薬ガイドライン」（2014年）と日本睡眠学会の指針では、慢性不眠症の治療は (1) 睡眠衛生指導 → (2) 認知行動療法（CBT-I） → (3) 薬物療法 の順に進めることが推奨されています。特に高齢者では、ベンゾジアゼピン系睡眠薬による転倒・骨折・認知機能低下のリスクが指摘されており、第一選択は非薬物療法です。

2018年改定の介護報酬・診療報酬では、医療機関にCBT-Iの実施加算が新設され、「眠れない＝即・睡眠薬」の流れから「まず生活と認知の調整」へとシフトが進んでいます。介護施設でも午前中の日光浴・適度な運動・午睡30分以内・夕食後カフェイン制限といった介入が、夜間の睡眠の質改善に有効とされています（日本睡眠学会）。

介護現場で実践できる睡眠衛生のポイント

厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」と日本老年医学会のガイダンスから、介護現場で実装しやすい睡眠衛生介入を整理します。薬剤に頼らずに不眠の改善を目指すアプローチで、夜勤帯の負荷軽減にもつながります。

• 朝・午前中に光を浴びる：起床後1時間以内に2,500ルクス以上の光（窓際または屋外）を15〜30分。体内時計のリセットとメラトニン分泌リズムの正常化につながる。
• 日中の活動量を確保する：レクリエーション・散歩・機能訓練を午前〜午後早めに配置。臥床時間を増やしすぎないことが重要。
• 午睡は15時までに30分以内：これより長い・遅い昼寝は夜間睡眠を悪化させる。介護記録で実時間を計測する。
• 就寝2時間前から強い光・カフェイン・夕食を避ける：施設では夕食19時・消灯21時を目安に、夜勤帯のステーション照明も間接光に切り替える。
• ベッドは「眠る場所」と認知してもらう：日中ベッド上で過ごす時間を短くし、眠れないときは一度起きて静かに過ごす（刺激制御法）。
• 身体・精神症状を見逃さない：夜間頻尿、痛み、かゆみ、抑うつ、せん妄前駆症状は不眠の根本原因。バイタル測定とアセスメントで医師・看護師につなぐ。

夜勤明けで不眠を抱える介護職員自身にも同じ原則が当てはまります。日勤と夜勤の境目で2時間以内の仮眠を取り、明けた日の昼間は遮光カーテンと耳栓で4〜5時間まとまった睡眠を確保することが、概日リズム障害の予防に効果的です。

参考資料

• 厚生労働省 e-ヘルスネット「不眠症」https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/heart/yk-083.html
• 厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000047221_00007.html
• 厚生労働科学研究班・日本睡眠学会「睡眠薬の適正使用・休薬ガイドライン」（2014年）https://www.jssr.jp/files/guideline/suiminyaku-guideline.pdf
• 日本老年医学会「日老医誌 49: 267 高齢者の不眠（小曽根ら）」https://www.jpn-geriat-soc.or.jp/publications/other/pdf/review_geriatrics_49_267.pdf
• 厚生労働省 e-ヘルスネット「睡眠障害」https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/keywords/sleep-disorder

まとめ

不眠症は4タイプの症状分類と、加齢・身体疾患・心理社会的要因が絡む複雑な睡眠障害です。高齢者では中途覚醒・早朝覚醒が中心で、ベンゾジアゼピン系睡眠薬は転倒リスクから慎重投与が求められます。介護現場では、朝の光・日中の活動・午睡の管理・夕方以降の刺激制限という睡眠衛生指導が第一選択であり、介護職の観察力と環境調整が利用者の睡眠の質を大きく左右します。