拘縮予防とは

拘縮の定義と4つのタイプ

拘縮は、関節を構成する組織（皮膚・筋・腱・関節包など）の柔軟性低下により、関節可動域が制限された状態です。一度進行すると元に戻すのが極めて困難なため、「予防が最善の治療」とされています。

拘縮の4タイプ

• 皮膚性拘縮：熱傷後や手術瘢痕などで皮膚が引きつる
• 筋性拘縮：寝たきりで筋が短縮（介護現場で最多）
• 神経性拘縮：脳卒中後の麻痺・痙縮による筋緊張亢進
• 関節性拘縮：関節包・靭帯の癒着、関節リウマチ等

拘縮が起こりやすい部位

介護現場で頻発するのは肩・肘・手指・股関節・膝・足関節（尖足）。特に手指の屈曲拘縮と足関節の尖足は早期発見・介入が重要です。

廃用症候群との関係

拘縮は廃用症候群の一症状として現れます。寝たきりにより筋萎縮・骨粗鬆症・心肺機能低下が同時進行するため、拘縮予防＝総合的な廃用予防となります。

拘縮の進行スピードとリスク

• 関節を動かさないと2週間で拘縮が始まる：基本的なリハビリ医学知見
• 3週間で関節可動域が著明に低下：完全臥床下の研究より
• 1日10〜15分の関節可動域訓練で予防可能：介護現場での実装目安
• 脳卒中後の拘縮発生率は約60%：適切な早期介入で大きく減らせる
• 拘縮があるとADLが大幅低下：着替え・入浴・排泄介助時間が2〜3倍になり、介護負担が増大
• 褥瘡発生リスクが上昇：拘縮による圧迫部位の限局化で褥瘡リスクが高まる

拘縮予防の実践法（4つの柱）

1. 関節可動域訓練（ROM訓練）

1. 1日2回、1部位5〜10回をゆっくり実施
2. 関節を支え、痛みのない範囲で最大可動域まで動かす
3. 反動をつけず、ゆっくり持続的に伸ばす
4. 本人ができる場合は自動運動、難しければ介助運動
5. 理学療法士・作業療法士の評価を受け、個別プログラムを作成

2. ポジショニング

1. クッションで頭部・胸部・大腿・下腿の下に挟み、接触面積を増やす
2. 仰臥位では足関節背屈90度を保つ「足底板・足枕」を使用（尖足予防）
3. 側臥位では上肢・下肢の良肢位（自然な角度）を保持
4. 2時間ごとに体位変換し、同一部位の圧迫を避ける
5. 詳細はポジショニング用語集を参照

3. 体位変換と離床促進

1. 2時間ごとの体位変換で関節を動かす機会を増やす
2. 可能なら座位・端座位への離床（座位30分でも効果大）
3. 車椅子移乗・歩行訓練で全身運動を取り入れる

4. 日常ケアの中で動かす

1. 更衣・入浴・移乗の場面で意識的に関節を動かす
2. 食事は座位で。手指を使えるよう自助具を活用
3. 声かけで本人の自発運動を引き出す

拘縮ケアの注意点と多職種連携

避けたいNG行動

• 急激なストレッチ：筋線維損傷・関節周囲炎を招く
• 痛みを我慢させる：可動域訓練は痛みのない範囲で
• 一方向のみ動かす：屈曲・伸展・回旋など多方向に
• 長時間の同一姿勢：拘縮が一気に進む
• 自己流の体操：必ずPT/OTの指導下で

多職種連携のポイント

• 理学療法士（PT）：歩行・大関節（股・膝）のROM訓練
• 作業療法士（OT）：手指・上肢の細かい動き、ADL訓練
• 言語聴覚士（ST）：頸部・嚥下関連の拘縮予防
• 看護師：医療的処置・服薬管理（鎮痛剤・抗痙縮薬）
• 介護職：日常生活場面での実践と観察

家族への助言

在宅介護では、家族にも簡単なROM訓練・ポジショニングを伝えると、施設外でも予防が継続できます。退院前カンファや訪問リハと連携しましょう。

参考文献・出典

• 厚生労働省「介護予防・日常生活支援総合事業」
• 厚生労働省「介護現場におけるリハビリテーション・機能訓練マニュアル」
• 日本リハビリテーション医学会編『リハビリテーション医学・医療コアテキスト』医学書院
• 日本褥瘡学会『褥瘡予防・管理ガイドライン』
• 厚生労働省「高齢者の自立支援・重度化防止の取組」

まとめ

拘縮予防は「動かさないこと」が最大のリスクであり、関節可動域訓練・ポジショニング・体位変換・離床促進の4つを日常ケアに組み込むことで多くの場合防げます。一度進行した拘縮は元に戻すのが極めて困難なため、寝たきり開始2週間以内の早期介入が決定的に重要です。介護職員も日常業務範囲でROM訓練を実施でき、PT/OTと連携しながら多職種チームで継続することが、利用者のADLと尊厳を守る最大の手段です。