介護職の離職率は本当に高い？12.4%の実態と10年間の改善推移

「介護職は離職率が高い」——このイメージは根強いですが、最新データを見ると実態は大きく改善しています。

令和6年度の介護労働実態調査によると、介護職の離職率は12.4%で、全産業平均（14.2%）を1.8ポイントも下回っています。10年前の17.8%から5.4ポイントの大幅改善で、2022年には全産業平均を逆転しました。処遇改善加算の拡充、ICT導入による業務効率化、教育体制の整備が主な改善要因です。

しかし「介護は離職率が高いからやめた方がいい」というネットの書き込みや、テレビの特集を見て、転職を躊躇している方も多いのではないでしょうか。実はそのイメージは10年以上前のデータに基づくもので、現在の実態とは大きくかけ離れています。

この記事では、離職率の10年間の推移、全産業・他業種との比較、施設形態別・年齢別・法人格別の詳細データ、離職理由ランキング、改善の5つの理由、離職率が低い施設の実例と見分け方、そして自分でできる離職防止策まで、最新データで徹底解説します。データに基づいた正しい情報で、転職先選びの判断材料にしてください。

まずは介護職の離職率がどのように推移してきたかを、過去10年以上のデータで確認しましょう。

10年間で17.8%→12.4%と5.4ポイントの大幅改善。特に注目すべきは、令和4年度（2022年）に初めて全産業平均を下回り、以降は一貫して介護職の方が低い水準を維持していることです。令和元年度にほぼ同等に並び、令和4年度で逆転するという流れは、処遇改善施策の効果が着実に表れていることを示しています。

改善のターニングポイント

離職率改善には4つの大きな転換点がありました。

• 2012年：処遇改善加算の創設。介護職員の給料が制度的に底上げされる仕組みが始まった
• 2019年：特定処遇改善加算の新設。10年以上の経験者は月8万円相当の賃上げが可能に。この年に全産業平均とほぼ並ぶ
• 2024年：処遇改善加算の一本化と新区分の創設。加算Ⅰの取得率が上昇し、多くの施設で給与が改善
• 2025〜2026年：3階建て賃上げ（最大月1.9万円）と臨時改定（2.03%引き上げ）。ケアマネ・訪問看護にも処遇改善加算が拡大

施設形態別の離職率（令和6年度）

小規模多機能と有料老人ホームで4.1ポイントの差があり、施設形態の選択だけで離職リスクが大きく変わることがわかります。転職先選びでは施設形態の離職率を必ず確認しましょう。

「介護業界は離職率が高い」というイメージがありますが、他業種と比較すると実態は大きく異なります。

全産業との詳細比較

介護職の離職率12.4%は全産業平均14.2%を1.8ポイント下回っています。しかも増減率（採用率-離職率）は+1.9%で全産業平均+0.6%を大きく上回り、辞める人より入ってくる人の方が多い状況です。介護業界は「人が減っている」のではなく、「人が増えている」のが実態です。

主要業種との比較

宿泊・飲食の半分以下、小売業や教育業よりも低い水準です。情報通信業（IT業界）とほぼ同水準で、製造業や建設業には及びませんが、サービス業の中では最も離職率が低い部類に入ります。「介護の離職率が高い」と感じている方は、他業種と比較してみると印象が変わるはずです。

なぜ「離職率が高い」イメージが残っているのか

2010年頃の介護職の離職率は17.8%で、当時は確かに全産業平均を3.3ポイント上回っていました。このイメージがメディアや口コミ、テレビのドキュメンタリー番組などで定着し、10年以上経った今でも「介護＝離職率が高い」と思われています。

しかし2022年に全産業平均を逆転し、2024年にはさらに差を広げています。メディアの報道も徐々に変わりつつありますが、ネット上の古い記事やSNSの投稿が誤解を長引かせている面もあります。転職を検討する際は、2010年の17.8%ではなく、2024年の12.4%が最新の実態であることを認識しておきましょう。

「医療・福祉」と「介護職」の違いに注意

厚生労働省の雇用動向調査では「医療・福祉」というカテゴリで離職率14.6%と発表されています。しかしこの数字には病院の看護師、保育士、障害福祉サービスなども含まれており、介護職に限定した数字ではありません。介護労働安定センターの調査で介護職に限定すると12.4%とさらに低くなります。ネットの記事を読む際は、どの数字を引用しているか注意が必要です。

離職率は施設形態だけでなく、年齢・法人格・事業規模・勤続年数によっても大きく異なります。これらのデータを知ることで、自分が長く働ける環境を見極めやすくなります。

施設形態別の離職率と特徴

小規模多機能（11.0%）と有料老人ホーム（15.1%）で4.1ポイントの差。施設形態を選ぶだけで離職リスクが大きく変わることがデータで裏付けられています。

年齢別の離職率

年齢が上がるほど離職率は下がる傾向にあります。「介護は若い人がすぐ辞める」というイメージがありますが、辞めるのは若年層に集中しており、40代・50代から介護職を始めた方はむしろ長く安定して働いています。中高年の転職先として介護業界は非常に相性が良いと言えます。

法人格別の離職率

社会福祉法人は民間企業より1.1ポイント低く、運営母体の安定性が職員の定着率にも直結しています。ただし民間企業でも大手法人は教育体制が充実しており、一概に避けるべきとは言えません。

事業規模別の離職率

規模が大きい施設ほど離職率は低い傾向。ただし大規模施設は人間関係が希薄になりやすい面もあるため、自分の性格に合ったサイズ感の施設を選ぶことが大切です。

令和5年度の介護労働実態調査によると、介護職を辞めた理由は以下の通りです（複数回答可）。

注目すべきポイント

体力面（9.8%）よりも人間関係（34.3%）や運営方針（23.5%）が圧倒的に上位です。「介護の仕事自体がきつくて辞めた」のではなく、「職場環境に問題があって辞めた」のが実態です。つまり「介護という仕事が合わなかった」のではなく「その施設が合わなかった」ケースが大半です。

これは裏を返せば、職場を変えれば解決する可能性が高いということ。介護業界を離れる必要はなく、自分に合った施設を見つければ長く働けます。実際に介護業界内での転職（介護→介護）は非常に活発で、転職後に「前の職場とは全然違って、毎日が楽しい」と語る方は数多くいます。

離職理由の変化 — 「収入」は改善傾向

注目すべきは「収入が少なかった」（18.6%）の順位低下です。5年前はこの理由が2位でしたが、現在は4位に後退しており、処遇改善加算の拡充が確実に効果を発揮しています。2025〜2026年の追加賃上げでさらに改善が進む見込みです。一方で「人間関係」は依然として1位であり、施設の組織風土やマネジメントの改善が今後の最大の課題です。

離職理由別の対策

• 人間関係→見学時にスタッフの雰囲気を観察。離職率が低い施設を選ぶ。小規模多機能や老健は人間関係が安定する傾向
• 運営方針への不満→面接で理念や方針を確認。自分の価値観と合うか判断する。社会福祉法人は理念が明確な施設が多い
• 収入の少なさ→処遇改善加算Ⅰの施設を選ぶ。特養や老健は月給が高い
• 将来の見込み→キャリアパス制度がある施設を選ぶ。資格取得支援の有無も確認
• 人員不足→大規模施設や大手法人を選ぶ。人員配置基準を上回る施設は余裕がある
• 体力面→デイサービスやサ高住（一般型）など身体介護が少ない施設を検討

介護職の離職率が10年で5.4ポイント改善した背景には、5つの構造的な変化があります。

1. 処遇改善加算の拡充で給料が大幅アップ

2012年の処遇改善加算創設以降、介護職員の月給は約5〜6万円アップしました。さらに2025年12月からの3階建て賃上げ（最大月1.9万円）、2026年6月の臨時改定（2.03%引き上げ）で加速。「収入が少ない」という離職理由の割合が年々低下しています。特養の平均月給は36.2万円に達し、一般企業の平均と遜色ないレベルになりました。処遇改善加算の取得率も年々上昇しており、加算Ⅰを取得する施設が増えています。

2. 教育体制の整備で新人の早期離職が減少

プリセプター制度（教育担当制）やOJTプログラムを導入する施設が増加。「入職したのに放置された」「誰に聞けばいいかわからない」という不満が大幅に減少しました。処遇改善加算Ⅰの取得要件に「職場環境の改善」が含まれるため、加算を取得するために教育体制を整備する施設が増えたことも大きな要因です。入職1年以内の離職率は特に大きく改善しています。

3. ICT導入による業務効率化

タブレット記録、見守りセンサー、インカム、排泄予測AIの導入で、記録業務や夜間巡回の負担が軽減されています。ある調査では、ICT導入施設の介護記録にかかる時間は従来の約6割に短縮されたという結果も。「忙しすぎる」「残業が多い」という不満の解消に直結しています。2026年の臨時改定では「生産性向上推進体制加算」が強化され、ICT導入がさらに加速する見通しです。

4. ハラスメント対策の強化

厚生労働省の「介護現場におけるハラスメント対策マニュアル」の普及や、利用者・家族からのカスタマーハラスメント対策の義務化検討により、職場環境が改善。「人間関係に問題があった」という離職理由は依然1位ですが、対策の進展で今後さらに低下が見込まれます。パワハラ防止法の適用もあり、施設内のハラスメント相談窓口の設置が進んでいます。

5. 多様な働き方の実現

夜勤なし・日勤のみ・週休3日制・パート・派遣・夜勤専従など、ライフスタイルに合わせた働き方の選択肢が広がりました。子育て中はデイサービスで日勤、子どもが大きくなったら特養で夜勤あり、体力が不安になったらサ高住へ、というライフステージに合わせた施設移動が一般的に。「辞めなくても済む」環境が整ってきています。

離職率が10%以下の施設には、共通する特徴があります。実際の取り組み事例から、何が定着率を高めているのかを分析します。

事例1：特養A（離職率8.2%）— 教育体制の充実

関東圏の社会福祉法人が運営する特養A（定員100名）は、業界平均12.3%を大きく下回る離職率8.2%を維持しています。

• プリセプター制度：新人1名に対してベテラン1名が6ヶ月間マンツーマンで指導。業務だけでなくメンタル面のフォローも担当。「困ったことはない？」と毎日声かけするルール
• 段階的な業務移行：最初の1ヶ月は見学・記録中心、2ヶ月目から食事介助、3ヶ月目から入浴介助と段階的にスキルを習得。いきなり現場に出す「丸投げ」をしないことで、新人の不安を大幅に軽減
• 定期面談：入職1ヶ月・3ヶ月・6ヶ月・1年の4回、施設長と1on1面談を実施。悩みや不安を早期にキャッチして対処。「辞めたい」と思う前に介入できる仕組み
• 資格取得支援：実務者研修の費用を全額法人負担。介護福祉士試験前の特別休暇も3日間付与

事例2：デイサービスB（離職率6.5%）— 多様な働き方の実現

東海圏の株式会社が運営するデイサービスB（定員30名）は、驚異的な低離職率を実現しています。

• 時短勤務制度：子育て中の職員は9:00〜15:00の時短勤務が可能。送迎業務は免除。「子どもの行事にも参加できる」と好評
• 週休3日制：希望者は1日の労働時間を10時間に延ばして週4日勤務を選択可能。連休が取れるためリフレッシュしやすい
• ICT活用：タブレット記録・インカムを導入し、記録業務を30%削減。残業はほぼゼロを達成
• 有給取得率90%以上：シフト調整の専任スタッフを配置し、有給が取りやすい仕組みを構築。「有給を取りたいと言いにくい雰囲気」を排除

事例3：小規模多機能C（離職率7.8%）— チームビルディング

九州圏のNPOが運営する小規模多機能C（登録定員25名）は、スタッフ同士の関係づくりに注力しています。

• 毎日15分のミーティング：申し送りだけでなく、「今日の良かったこと」を共有。ポジティブなコミュニケーションを日常化することで、人間関係のトラブルを予防
• 外部研修の参加奨励：年2回以上の外部研修参加を全スタッフに推奨。費用は法人負担。他施設の職員と交流することで視野が広がり、モチベーション維持につながる
• 利用者と一緒に活動：スタッフと利用者が一緒に畑仕事や調理を行い、「ケアする/される」の一方的な関係を超えた対等な交流を実現。やりがいを実感しやすい

離職率が低い施設の5つの共通点

1. 教育体制が具体的：「OJT」で終わらず、プリセプター制度や段階的な研修プログラムがある
2. 処遇改善加算Ⅰを取得：キャリアパス制度と職場環境の改善が制度として整備されている
3. 多様な働き方を認めている：時短・週休3日・パートなど、ライフステージに合わせた選択肢がある
4. ICTを積極導入：記録業務の負担を減らし、利用者と向き合う時間を確保している
5. コミュニケーションの仕組みがある：定期面談、ミーティング、相談窓口など、悩みを一人で抱えさせない仕組みが存在する

転職先の離職率を事前にチェックするための具体的な方法を紹介します。離職率が低い施設を選ぶことで、長く安定して働ける可能性が大幅に高まります。

求人情報でチェックすること

• 「離職率◯%」と明記：数字を公開している施設は透明性が高い。離職率が低いからこそ公開できるのであり、良いサインと判断できる
• 常に求人が出ている施設は要注意：同じポジションの求人が半年以上出続けている場合、入れ替わりが激しい可能性がある。求人サイトで過去の掲載履歴を確認するのも有効
• 「スタッフの平均勤続年数」の記載：5年以上なら定着率が高い証拠。10年以上のベテランがいる施設は、長く働ける環境が整っている
• 有給取得率の記載：取得率が高い施設は人員に余裕があり、働きやすい環境の証。有給取得率70%以上なら良好と判断できる
• 処遇改善加算の区分：加算Ⅰの施設はキャリアパスと職場環境が整備されている。2026年の新区分Ⅰロ・Ⅱロも要チェック
• 研修制度の具体性：「資格取得支援あり」だけでなく、「実務者研修費用全額負担」「月1回の社内研修」など具体的な記載があるか

面接・見学でチェックすること

• 「離職率はどのくらいですか？」と直接質問：具体的な数字を答えてくれるかどうかで透明性がわかる。答えを濁す施設は隠したいことがある可能性
• スタッフの年齢層のバランス：20代から60代まで偏りがない施設は、どの世代にとっても働きやすい環境。若手ばかりの施設はベテランが残らない理由があるかも
• スタッフの表情・挨拶：見学者に自然に挨拶できる余裕がある＝人員が足りている証拠。忙しすぎて誰も挨拶しない施設は要注意
• 施設の清潔さと臭い：掃除が行き届いている＝業務に余裕がある。フロア全体に強い臭いがある場合はケアの質に問題がある可能性
• 教育・研修制度の具体性：「OJTで覚えてもらいます」だけの施設より、「最初の3ヶ月はプリセプターがつく」「段階的に業務を覚える仕組みがある」と具体的に説明できる施設を選ぶ

公開情報で調べる方法

• 介護サービス情報公表システム（厚労省）：各施設の職員数、離職率、研修実施状況、夜勤体制などを公開。無料で閲覧でき、施設名で検索可能
• WAM NET（福祉医療機構）：社会福祉法人の財務諸表が公開されており、経営の安定性（赤字続きではないか等）を確認できる
• 転職エージェント：施設の内部情報（離職率・人間関係・実際の残業時間・過去の退職者の理由）を持っていることが多い。複数のエージェントに相談して情報を比較するのが効果的

離職率の改善は施設側の取り組みだけでなく、自分自身でできる対策もあります。長く介護の仕事を続けるためのセルフケアとキャリア戦略を紹介します。

1. 施設選びで妥協しない

転職で最も重要なのは「入る前の情報収集」です。離職率、処遇改善加算の区分、教育体制、夜勤体制を事前に確認し、最低3施設は見学しましょう。焦って決めると「思っていたのと違う」の原因になります。転職エージェントを活用して、求人票に載っていない内部情報（人間関係、実際の残業時間、有給取得率）も収集してください。

2. 人間関係の悩みは早めに相談する

離職理由の1位は「人間関係」（34.3%）。悩みを一人で抱え込むと、どんどん追い詰められて「もう辞めるしかない」と思い込んでしまいます。まずは信頼できる先輩や上司に相談しましょう。施設内に相談窓口がない場合は、介護労働安定センターの無料相談（介護労働者の悩み相談室）や、都道府県の労働局、ユニオン（労働組合）に相談できます。相談したことで状況が改善するケースは少なくありません。

3. キャリアプランを持つ

「将来の見込みが立たない」（14.4%）も離職理由の上位です。漠然と働くのではなく、3年後・5年後の目標を設定しましょう。

• 1〜3年目：介護福祉士の取得を目指す（実務経験3年＋実務者研修）。取得すると月1〜3万円の資格手当
• 3〜5年目：リーダーや主任への昇格。認知症介護実践者研修の受講でスキルアップ
• 5〜10年目：ケアマネジャー受験。管理者や施設長を目指す。年収500万円以上も視野に

明確な目標があると、日々の仕事に意味を見出しやすくなり、離職を考える頻度が減ります。資格取得支援制度がある施設を選ぶと、費用面の不安もなくなります。

4. 身体のケアを怠らない

「体力的にきつかった」（9.8%）は離職理由8位ですが、見過ごせない問題です。腰痛予防のためのボディメカニクスの習得、毎日のストレッチ、十分な睡眠の確保が重要です。腰痛が慢性化する前に、身体介護の少ない施設（サ高住一般型やデイサービス）への異動・転職も検討しましょう。我慢し続けて取り返しのつかない怪我をするよりも、早めに環境を変える方が賢明です。

5. 「辞める」前に「異動」を検討する

「人間関係」「運営方針」が不満なら、同じ法人内の別施設への異動で解決する場合があります。大手法人なら複数の施設を運営しているため、異動の選択肢は多いです。介護業界自体を辞める必要はなく、環境を変えるだけで満足度が大幅に改善するケースは少なくありません。まずは上司に異動の希望を伝えてみましょう。

介護職の離職率について、この記事で解説した最新データのポイントを整理します。

データが示す3つの事実

1. 離職率12.4%は全産業平均以下：全産業平均14.2%を1.8ポイント下回る。宿泊・飲食業（26.6%）の半分以下で、IT業界（11.9%）とほぼ同水準。2022年に逆転して以降、介護職の方が一貫して低い
2. 10年で5.4ポイント改善：2010年の17.8%から着実に低下。処遇改善加算・教育体制・ICT導入・ハラスメント対策・多様な働き方の5つの要因が改善を牽引
3. 施設形態で最大4.1ポイントの差：小規模多機能（11.0%）と有料老人ホーム（15.1%）で大きな差。施設選びが離職率に直結する

離職理由が示す重要な示唆

離職理由の1位は「人間関係」（34.3%）で、「体力」（9.8%）は8位。つまり介護の仕事自体ではなく、職場環境が離職の主因です。良い施設を選べば、介護は長く続けられる仕事です。「収入が少ない」も処遇改善加算の拡充で改善傾向にあり、5年前の2位から4位に後退しています。

転職先選びの5つのチェックポイント

• ☑ 離職率を公開している（または面接で教えてくれる）施設を選ぶ
• ☑ 処遇改善加算Ⅰを取得している施設を選ぶ
• ☑ スタッフの平均勤続年数が5年以上の施設を選ぶ
• ☑ 教育・研修制度が具体的に説明できる施設を選ぶ
• ☑ 最低3施設は見学して比較してから決める

「介護＝離職率が高い」はもう過去の話です。2025〜2026年の賃上げでさらに待遇改善が進む介護業界で、離職率の低い施設を選んで長く安定したキャリアを築きましょう。この記事の「離職率が低い施設の見分け方」と「5つのチェックポイント」を参考に、あなたに合った職場を見つけてください。まずは気になる施設の見学予約から始めてみませんか。